さて、英米の大崩壊時＝革命時（2046）は日本もクーデター時に相当するが、どうしようものぞ！？

 

東大の裏側を暴きます

先日から無料公開している
新ビデオはご視聴しましたか？
↓


これは一部の限られた方にしか
公開していないのですが…

すでに視聴者数が
4,895人を突破しました…


想像以上の再生回数で
ご好評いただいています！


タイトルは、
東京大学
米国の洗脳機関なのか？

こちらの動画は6月22日(土)で、
公開を停止してしまうので、


まだご視聴いただけていない方は、
今すぐご確認ください・・・

＞ここから無料動画を視聴する


※東大と米国政府の
不都合な真実を明かしています。

これは私たち日本人にとって
決して見過ごすことのできない大問題でした。
・
・
・
今からおよそ80年前…

アメリカは日本で
前代未聞の犯罪行為を実行していました。

＝＝＝
再びアメリカの脅威とならぬよう、
憎き日本を叩きのめす...
＝＝＝

アメリカ政府が策定した

対日戦略の最重要事項が
このように定められ、

1945年、
1人のアメリカ人が日本へと送り込ました。


それが、
マッカーサーでした。



彼は日本上陸からまもなく、

アメリカの対日戦略に沿って
動き出したのです。


マッカーサーの
最大の目的の一つが、

大日本帝国憲法の改訂でした。

この裏には
アメリカの練りに練られた戦略が
隠されていました。


というのも、
戦中から戦後にかけて

アメリカの情報局が
日本について分析した結果、


日本を弱体化させるには、
武力を持たせないことはもちろんのこと、

天皇の力を削ぐことが重要であると
導き出されていたのです。


つまり、
アメリカにとっての
日本弱体化の最短ルートが、

天皇の権利を保障している
「憲法」を破壊することだと
言われていたのです。


そこで、マッカーサーは
憲法を作り変えるよう部下の男に命令し、
1枚のメモを渡しました。

これはのちに
「マッカーサーノート」と
呼ばれるのですが、

この指令をもとに
25人の男たちが招集され、

たった10日間という短期間で
「即席の憲法草案」が作成されました。


そもそも、他国の法律を
勝手に変えようとするなど

国際法から大きく逸脱する
重大犯罪であるにもかかわらず、

アメリカはなんら躊躇することなく
実行に移したのです。


さらに衝撃的なのは、
招集された25人のうち

憲法に関する
専門家は一人もおらず、

成立過程が
あまりにずさんであることから、

この草案は
「落書き」とまで呼ばれています。


しかし、日本にとっての悪夢は
ここでとどまりませんでした。

そんな落書き憲法が、
マッカーサー率いるアメリカ軍だけではなく

日本国内で力を持つ男によって
拡散されることになったのです。

ではアメリカに加担したと疑われる
日本人とは一体誰なのでしょうか？

この続きは、
ここで明かしきれないほど
衝撃的な内容なので、

下記URL先の
無料ビデオで視聴してください。

＞ここから無料ビデオを視聴する




追伸


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世界は白色・西欧文明の大崩壊に備えている

ロシア非難決議への賛同国数が「激減」する…ここへきて「ウクライナ」の求心力が「急低下」している「３つのワケ」

6/20(木) 7:03

 

アメリカ大統領選までのタイムリミットが迫るウクライナ

<picture></picture>

PHOTO by Gettyimages

　ロシア・ウクライナ戦争の戦況は膠着している。アメリカなどに提供された兵器をロシア領内の目標に対して私用することが「許可」されたといったニュースもあったが、劇的な変化をもたらす要素には見えない。ゼレンスキー大統領は、イタリアのG7会合やスイスで開催された「平和サミット」を続けてこなしたりして、外交を通じた支援の維持拡大に向けた努力にも余念がない。だが支援国と懐疑的な国の構成や様子に変化はなく、こちらも膠着状態だ。

【マンガ】バイデンよ、ただで済むと思うな…プーチン「最後の逆襲」が始まった 　

そもそも昨年夏前から「反転攻勢」を仕掛けたのは、アメリカの大統領選挙の選挙戦が本格化する前に、戦場で武器支援の結果を出しておきたかったからだろう。その成果は芳しくなく、責任を取る形でザルジニー総司令官が更迭された。ただしこれは政策の変化を意味せず、戒厳令を根拠にした大統領任期の無期限延長状態に入ったゼレンスキー大統領は、従来の姿勢を取り続けている。 　

果たしてこの状況は、いつまで続くのか。おそらく大きな転機は、アメリカの大統領選挙後に訪れるだろう。突発的事態がなければ、ウクライナ向け支援の停止を訴えているトランプ前大統領が、返り咲く。武器支援の中核を担うアメリカからの支援の停止は、戦況に影響を与えるだけでなく、アメリカの同盟諸国によって形成されているウクライナ支援の国際体制にも、大きな動揺をもたらすだろう。

　ゼレンスキー大統領は、トランプ前大統領への批判的な感情を隠しておらず、トランプ大統領誕生に備えた保険を用意している様子がない。かつてはトランプ氏の弾劾裁判にまで展開したスキャンダルがあった。両者が良好な関係を築けそうな兆候がない。プーチン大統領は、そのことを計算に入れているだろう。そして他の諸国の指導者もそうだ。日本はどうだろうか。

数をめぐる「平和サミット」の国際政治

　ウクライナ「平和サミット」が終了した。主催者によれば、92カ国が参加したという。ただし、会議を締めくくる「共同宣言」に賛同したのは、主催国スイスを含めて77カ国にとどまった(スイス政府公式ウェブサイトにおける賛同国の数)。

　なおスイス政府は、四つの欧州地域機構のみならず、コンスタンティノープル総主教庁までも賛同国リストに含めて、参加国・機関の総数を多く見せることに、こだわりを持っていることをうかがわせている。実際のところ、「平和サミット」の目的の一つは、ウクライナの立場に対する賛同者をなるべく多く参集させることだったのだろう。参加国を増やすために、2022年11月のG20会議の際に披露した「平和の公式」10項目から、3項目だけを議題にするという措置をとった。ただ、160の招待先の約半数しか参加せず、共同宣言に調印してくれたのは、さらに少ない77カ国となった。

欧州全域で参加・署名が集まったのとは対照的に、アジア・中東では、東アジア・オセアニアのアメリカの同盟国以外には、政権交代後に中国との関係を悪化させたフィリピンなど数カ国だけで、アフリカでも9か国ほどであった。 　上記の筆者作成の「平和サミット」共同声明賛同国の分布を見れば一目瞭然であるとおり、島嶼国と沿岸国に張られたアメリカの同盟国網が、「平和サミット」賛同国のネットワークである。このネットワークは、ユーラシア大陸やアフリカ大陸の内奥には、入り込めていない。

つまり「ランドパワー」の領域には、全く食い込めていない。これは地政学理論における「シーパワー」の領域と、「ランドパワー」の領域が対峙する、典型例の構図である。ロシア・ウクライナ戦争が、二つの領域がせめぎあう地点で発生していることも、よくわかるだろう。

　このような明白な構図ができあがってしまっている以上、今後「平和サミット」に集った「シーパワー」の領域が急拡大していくことは、期待できないと言わざるを得ない。むしろアフリカでわずかにアメリカの影響が及ぶアフリカの角の2国、旧宗主国イギリスとフランスの影響がわずかに残存する西アフリカのギニア湾岸の数カ国を、「平和サミット」側で死守するのがやっとだろう。そしてこれらの諸国だけでは、国際社会の多数派を占めることはできない。

ルールを変えて、中共を育てる、電気自動車

第一次世界大戦ではロシア革命で共産主義ソ連を作り

第二次世界大戦では日本を潰し中共を作り

そして第三次世界大戦では

欧米を潰して

赤色USAを

作る赤い陰謀

・・・・

・・・

・・

・

EUが電気自動車を広めようとしている理由は
ただ「環境を守るため」ではなく、
「トヨタ潰し」が真の目的だったことを……


トヨタ車は世界的に大人気で、
EUの企業が作る車は全然売れない……


そんな状況を打破するために
EUが打ち出した戦略……


それはトヨタ車に勝つような企業努力を
行うのではなく、トヨタを潰すためのルールを
無理やりつくることでした。


そのルールこそが、「ガソリン車の廃止」です。 


金と権力を使って、無理やり
自動車産業のルールを変えようとしたのです。


社会のルールが変われば、
当然世の中の仕組みも大きく変わります。


つまりヨーロッパ人は、

自分たちの都合のいいようにルールを
作り替えさえすれば、日本車など
あっという間に叩き潰せる

と考えたのかもしれません。


実際、2015 年時点で、
ドイツのフォルクスワーゲンは
「ガソリン車」から「電気自動車」製造に
大きく舵を切り、EV シフトへの投資を
推し進めていました。
 

E U の「脱ガソリン車宣言」を受けて、
世界中で、

「環境こそが大事だ！」
「ガソリン車は廃止しろ」

このようなプロモーションが
大々的に行われるようになりました。


そして「電気自動車」は（その性能以上に）
もてはやされるようになりました。
 

トヨタ車に質では勝てないから、
無理やりルールを変更する……


「ルールの変更」は、
ヨーロッパ人にとって最大の武器
だったのです。


ヨーロッパ人が自分たちの都合の良いように
ルールを無理やり変えるということは、
何も自動車産業に限りません。


例えば、スキージャンプ・F1・柔道などの
国際スポーツにおいても、
強すぎる日本を抑えつけるために、
平気でルールを変えています。


権力者は自分たちの思い通りに
世の中を変える際、
権力者自身が努力をするのではありません。


「トヨタ潰し」の事例ように、権力者は
表向きには綺麗事を言って、実はその裏では、
仕組み自体を自分たちに都合の良いように変える
という方法を使うことがあるのです。


結局、トヨタはEUの圧力にも負けず
2023年には過去最高益を叩き出しましたが…… 


それもトヨタが世界トップの優れた技術を
もっていたからなんとかなったのでしょう……


しかし、EUに圧力をかけられたのが
トヨタ以外の日本企業だったら
どうなっていたでしょうか？


最悪、倒産という結果もあり得たでしょう……
 

では、EUのような強大な権力を持つ集団に
立ち向かうには、どうしたらいいのでしょうか？


実は、強大な権力集団の黒い思惑を
見抜く方法があるのです。


この方法を身につけることができれば、
トヨタ以外の日本企業も、もしかしたら
世界の権力者たちを渡り合えるようになる
かもしれません……


では、
強大な権力集団の黒い思惑を見抜く方法とは、
いったい何なのでしょうか？


答えはこちらの新ビデオで明かされています。
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世界戦国時代に自由はない、あるのは超限戦。

◉「選挙・ワクチン・温暖化・9.11…
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◉「【解禁】Twitter ファイル 
　〜巨大SNSは誰に操られていたのか〜」

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こんな話を聞いたことが
ありませんか？

・「コロナワクチンは危険」と
　X（旧Twitter）に投稿すると
　アカウントが停止になる。

・「地球温暖化」を否定する広告を
　googleが停止していた。

・Facebookや旧Twitter社は
不正選挙にまつわる投稿を規制し、
トランプ大統領を失脚させる為に
あらゆる情報操作を行なっていた。


またYouTubeではある時、

チャンネル登録者数10万人を超える
保守系言論人のアカウントが
一斉に削除されることも
過去に発生しています。

よってYouTubeに出す動画の
内容選びは慎重にならざるを得ません…


果たして、
インターネットの言論の自由は
どこへ行ってしまったのでしょうか？


実は今、SNSで規制されている
これらのタブーな話題を紐解いてくと、

実は“9.11の真実”が握りつぶされた時と
同じ手口で、隠蔽・情報操作が
されていることがわかります…

そんな現代にまで続く
情報操作の裏側と、
9.11の真相を明かしたのが

現在ご案内しているビデオ講座
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ダイレクト出版　藤井厳喜事業部　林星利佳



P.S.

無料の媒体である限り、
背後にいるスポンサーの意向によって
言論が左右される。

大手メディアもSNSも、
その構図は変わらないのかもしれません…

実はそれこそが、
藤井先生が独自のメディアを持って
情報を発信している理由です。

どんなに価値ある情報を
持っている専門家や言論人がいたとしても、
あなたの元に届けるための
発信の場がなければ意味がありません。

せっかく自分のチャンネルや
アカウントを開設しても、

本当に伝えたいことが言えなければ、
当たり障りのない情報しか伝えない
大手メディアと何ら変わりはありません。

日本人にとって重要な情報をありのままに…
時間や内容に捉われず、自由に、
伝えたい時に伝えられる。

本当の意味で独立した言論空間を持つには、
自分自身のメディアを持つしかない。

そのようなきっかけでスタートしたのが、
「ワールド・フォーキャスト」です。

ありのままの事実が知れ渡るようになれば、
日本人は適切な判断ができるようになるはずですし、
その力があるはず。

そんな強い日本人が増えれば、日本も強い国になる。
そんな想いで作られました。

国際NGO「国境なき記者団」が発表した
「報道の自由度ランキング」を見ると
主要7カ国（G7）の中で、
日本は最下位。

そんな中で正しい情報を得て、
正しい判断を下すために
『ワールド・フォーキャスト』を
あなたもぜひ活用してみてください。 
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失敗は目前、ユダヤ・アングロサクソン複合体による世界統一政府

｢パンデミック条約、1年後に延長｣




今月1日、
｢パンデミック条約｣反対派にとって

“朗報”といえるようなニュースが
飛び込んできました。


パンデミック条約の合意が
1年後の2025年に“先送り”
されたのです。


｢パンデミック条約｣、
すでにご存知の方も多いかもしれません。


簡単にいうと、

WHOが次のパンデミックに備えて
あらかじめルールを決めておこう、
という条約なのですが、


その中身が、
ロックダウンやワクチン接種が
強制される危険性などについて

多くの疑問視する声が
世界中であがっているのです。


そんなパンデミック条約が
1年後に延長され、
反対派は｢ホッと一安心」。


のはずだったのですが、、、、、


あなたはご存知でしょうか？

実は今、日本政府によって、
パンデミック条約に代わる
“新たな国内法”が作られようとしていることを…


しかもその国内法は、
早くて今月中に閣議決定され、
国会に提出されようとしているのです。


感染症問題に警鐘を鳴らしてきた
近現代史研究家の林千勝氏は、

「日本で、パンデミック条約以上の
体制作りが進んでいる。その中身は、
日本人が真っ青になるような内容だ。」

と、この政府の新ルールについて
かなり警戒しています。


もしかしたら日本は、
世界のどの国よりも早く、
次のパンデミックの餌食になるかもしれません…


では一体、
日本政府が進める新ルールの中身とは、
どういった内容なのでしょうか？


こちらの無料動画で
その新ルールの全貌を明かしています。

ぜひご覧ください。

＞＞無料動画を視聴する


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【6月23日(日)までのご案内】


こちらの動画を5日間の
期間限定で無料公開しております。


(↑画像をクリック↑)



動画のタイトルは、

｢秘密裏の改正で何が変わる？
“日本版パンデミック条約”の全貌と
失われる日本の宝｣

です！

こちらの動画では、、、

・新型インフルエンザと国内法の改定
〜抜き打ちで行われたパブリック
　コメントの謎

・新たなワクチンとPCR検査
〜知られざるプレパンデミック
　ワクチンの正体

・中国資本とアウシュビッツ
〜なぜ政府は火葬場の整備に
　力を入れるのか？

・土地基本法とステルス改定
〜外国人は日本の土地を買い放題？


などなど
近現代史研究家である林千勝氏が
日本のマスコミが報じない、

パンデミックのための法改正や
外国人の土地買収の問題など、
を解説しています。


今回、動画内で取り上げた
日本政府が行う感染症対策の法改正は、

あなたを含めた全日本人に
直接関わってくるような大きな問題です…。


お見逃しのないように、
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医師は平気で嘘をつく

あなたは覚えていますか？
「コウモリから人に感染したのではないか」
コロナがそう騒がれていた時期を…

コロナが流行ってから4年以上が経ちますが、
「感染源はコウモリなのでは」
「武漢の市場で売っていた動物からうつったのでは」
などの噂ばかりが飛び交い、
その起源までは明らかにされていません。

しかし 2023年12月、衝撃的な計画書が流出。

その内容はなんと、
コロナを人工的に作り出すというものでした。

コロナ人工説を裏付ける計画の内容を
期間限定で公開しています。

日本のメディアではなぜか報道されない
新型コロナウイルス人工説の真実を
ぜひその目で確かめてみてください…
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計画の詳細を見る


ダイレクト出版
ルネサンス事業部　 山本厚子

╋━━━━━━━━━━━━━━━━━━╋

＜6月公開・おすすめのYouTube作品＞

【金高騰の背景】
中国人が金（ゴールド）を欲しがる理由
【国際政治学者・藤井 厳喜】
 
動画を視聴する

時代と共に、国際条約も常識も変わる、植民地の時代の常識は今は認められない。

もしあなたが、満洲と聞いて、

・関東軍が暴走して起こした満洲事変
・中国侵略のための第一歩
・満洲国は日本が支配した傀儡国家

などを思い浮かぶのであれば、

あなたは既に、
日本人を弱体化させるための、

壮大なプロパガンダに
騙されているのかもしれません。

日本軍の真実…
そして、日本人に眠る強さの
秘密に近づきたいという方は、

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ビデオをご確認ください。

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＊＊＊＊＊

あなたは、
「満洲の建国は、当初、
　国際的に認められていた」
という話をご存知でしょうか？

歴史の授業では、
満洲事変はこのように習います。

「軍事行動を拡大した日本軍が
　満洲の大部分を占領した」

「リットン報告書に基づく
　国際連盟の総会において、
　満州国は承認されなかった」

その一方で、満洲の実態を最も知る男…
元満洲国顧問：ジョージ・リー氏は
このような発言を残しています…

「満洲国の承認に関しては、
　実は、世界の約60ヵ国のうち
　20ヵ国が承認しているのです。

　イタリア、スペイン、ドイツなども
　続々と承認していました」

要するに、当初、満洲国の建国は
世界から見て"正当だと"
評価されていたということでしょう。

その後、満洲事変を調査した
リットン調査団の報告書には、
このような記載が残されていました。

「支那政府は満洲に無関心であり、
　満洲の発展は日本の努力によるもの」

「不毛地帯である満洲の人口増加は、
　日本の満洲経営の成果である」

「満洲事変は、
　"日本の武装軍隊が国境を侵略した"
　という単純な事案ではない」

つまり、歴史の授業では
「リットン報告書では
　満洲建国を否認されていた」
ように習いますが、

実は、日本の行動の全てが
否定されていたわけでは
なかったのです。

これらの歴史的事実を踏まえると、
「私たちが今まで教わってきた満洲は、
　ごく一部にフォーカスした姿である」

ということが
お分かりいただけるでしょう。

では、満洲の真の姿とは何なのか？

善悪に捉われずに日本の歴史を
正しく理解することで、

日本に誇りを持ち、心豊かに
生きられるようになるでしょう。

さらに、子や孫の未来の世代にも、
真実の歴史を伝えられるように
なるはずです。

ぜひ、こちらから、
満洲の真実をご覧ください。

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p.s.

そもそも、なぜ、私たちは
今までこのような事実を
知らなかったのでしょうか？

情報分析のプロフェッショナルである
丸谷元人先生はこのように言います。

「満洲の歴史は空白の歴史となり、

この国で何が起きていたのか…
先人たちは一体何を
しようとしていたのか…

最も重要な中身の部分を、
私たちは知ることが
できないようにされてきました。

なぜなら、満洲の真実が
歴史の表舞台から消されることで、
得をする人物...

いえ、正確には組織と言った方が
いいかもしれませんが...

真実を闇に葬った、
フィクサーの存在がいたからです」

私たちが満洲の真実を
知ることができないように、

過去の歴史を闇に葬った
人物とは誰なのでしょうか？

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大小に関わらず、戊辰戦争に西南戦争、革命は常に内戦を伴う

紳士の国の英国も

絶対王政から資本主義への移行では

そんなに死者は出ていない

・・・・

・・・

・・

・

突然ですが、
あなたはこの「数字」が何か分かりますか？


ロシア革命　２１００

アメリカ南北戦争　６２万

フランス革命　２００万

中国文化大革命　２０００万






実はこれ、死んだ人の数です。


世界では、
革命や戦争が勃発するたびに、
大勢の人が殺されてきました。


政治の仕組みが変わると、
必ずといっていいほど、大量虐殺が起こり、
血みどろの権力闘争が繰り広げられ、
最後には国家が分断されるというのが
世界史の常識だといわれています。


そして１５６年前の日本でも、
ついに「それ」が起こりました。


「明治維新」です。





時代は、徳川幕府から
明治政府へと大きく変わろうとしていたのです。


「日本でも大量の血が流れ、
国家が分断されることになるだろう……」
「革命が起きる。日本人はこれでお終いだ……」


白人たちは誰もがそう思っていました。


ところが、この明治維新で、
人類史上あり得ない
「奇妙なこと」が起きたのです。
↓
＞１５６年前の日本が起こした奇跡とは？



それは、徳川幕府から明治政府へと、
政治の仕組みがガラッと変わったはずなのに……


欧米や中国のような大量虐殺が起きず、
それどころか日本国家も日本国民も分断されることなく、
ほとんど血を流さずに「新しい時代」へと
移り変わったということです。


これは世界史の常識では考えられません。
つまり日本人だけが、
世界で唯一「奇跡」を起こしてしまったのです。


実際、２０世紀を代表する
イギリスの歴史家アーノルド・トインビーは、
かつてこう語っています。


「人類の歴史における奇跡の一つは、
日本の明治以降の近代化である」


またシンガポールの初代首相リー・クアン・ユーは、
「現代史上、日本は最も驚嘆すべき国の１つです。
なぜなら、明治維新を出発点に
封建時代（徳川時代）から
近代社会への適合に着手したからです」
と賛辞を送っているのです。


あなたは不思議に思いませんか？


・一体なぜ日本人は、「明治維新」という
人類史の奇跡を成し遂げることができたのでしょうか？

・なぜ欧米や中国のような
大量虐殺が起きなかったのでしょうか？

・そしてなぜ、アジアで唯一
「欧米の植民地」にならずに済んだのでしょうか？……


そんな疑問にヒントを与えてくれるのが、
こちらの無料ビデオです。
↓

＞画像をクリックしてビデオをみる


こちらのビデオでは、


・ちっぽけな島国だったはずの日本が、
世界一の金持ちになれたワケ

・欧米人が驚くほどの
最高の頭脳を持っていたワケ

・徳川幕府から明治政府へと
スムーズに転換できたワケ
など……


歴史教科書はもちろん、
NHKでさえ決して報じることのなかった
徳川幕府の真実について語っています。


今すぐこちらからご確認ください！
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※無料公開は明日6/21(金)まで。
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追伸：早稲田大学講師・大場一央の新講座



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追伸２：講師紹介

大場一央(おおば かずお)



1979年、札幌市生まれ。

早稲田大学教育学部教育学科教育学専修卒業。
早稲田大学大学院文学研究科
東洋哲学専攻博士後期課程単位取得退学。
博士(文学)。


現在、早稲田大学、明治大学、
国士舘大学などで非常勤講師を務める。


専門は王陽明研究を中心とする中国近世思想、
水戸学研究を中心とする日本近世思想。


著書に『武器としての「中国思想」』（東洋経済新報社）、
『心即理ーーー王陽明前期思想の研究』（汲古書院）、
『近代日本の学術と陽明学』（共著、長久出版社）などがある。


























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