歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

フラクタルと歴史経済波動学で予測
 未来の世界と経済と医療の行方
貴方はいくつの真実を見つけられるか!

円高目標95円、円は再び強くなる

2018年02月14日 20時37分37秒 | 経済戦争
★ https://www.nikkei.com/article/DGXMZO26878820U8A210C1000000/?n_cid=NMAIL007

円急伸、一時106円台 円高「真空地帯」突入との声
   経済部 浜美佐

2018/2/14 12:14 日本経済新聞 電子版

 外国為替市場で円高が止まらない。円の対ドル相場は14日正午すぎに急伸。一時1ドル=106円台後半と2016年11月以来、1年3カ月ぶりの円高・ドル安水準を付けた。米金利急上昇を受けて始まった世界的な株安の流れが止まらず、投資家のリスク回避姿勢が強まっていることで、円高にも歯止めがかからない。市場では円高が一気に加速しかねない「真空地帯」に突入したと警戒する声も出ている。

 円相場は13日午前まで108円台後半で推移していたが、株安の流れを背景にじりじりと上昇の勢いを強め、13日のニューヨーク市場で一時107円40銭と昨年9月8日に付けた107円32銭以来、約5カ月ぶりの円高・ドル安水準まで上昇。14日午前の東京市場では一時107円台後半まで戻す局面もあったが、正午すぎに再び円高が進行し、節目だった107円32銭を突破。一時106円台後半まで急速に上昇した。

 「昨年9月の高値を突破すれば、円高のスピードは加速しかねない」。野村証券外国為替部の高松弘一エグゼクティブ・ディレクターは14日朝からこう警戒を強めていた。昨年9月の高値を超えると、次の円の高値の節目は16年11月に米大統領選でトランプ氏が当選した後、急速に円安が進んだ「トランプラリー」の出発点付近まで遡ることになる。当時は101円前後の高値から短期間で一気に110円を超える円安水準にジャンプした。このため107円32銭を超えると、「101円まで明確な抵抗線がない真空地帯に突入する」(高松氏)というのだ。

 この空白の価格帯を狙って、投機的な円買いも出かねない。「投機的な要因かどうか注視している」13日夕には財務省の浅川雅嗣財務官も、為替市場の動きにコメント。投機筋による円急伸への警戒をあらわにした。

 円高が進むと、輸出企業が海外で稼ぐ収益が目減りし、株価にもマイナスの影響が強まる。このため「財務省・金融庁・日銀は3者の臨時会合を開き、円高けん制の口先介入に動く可能性がある」(みずほ証券の山本雅文チーフ為替ストラテジスト)との読みもある。

 ただ、日本の当局の動きにどこまで円高抑止効果があるかは未知数だ。世界の市場関係者の関心は今晩発表の1月の米消費者物価指数(CPI)に集まっている。市場では食品・エネルギーを除くコアCPIは前年同月比で1.7%上昇し、前月の1.8%から上昇幅の鈍化が見込まれている。ただ、市場予想を上回った場合に、米金利が一段と上昇し、米株への割高感が強まり株安が進みかねない。そうなれば為替市場でも円が一段と上昇し、本格的な円高局面に入るリスクも拭えない。円相場は正念場を迎えている。

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● 目標は1ドル95円、又は一時的には割るでしょう。株式市場の暴落の底は
  まだまだ見えませんから、円高の底もまだ見えないのです。

● その後に円安が再びやってきます。預金をするなら、円高のピークでのドル預金が
  望ましいでしょう。勿論余ったお金がある人の話です。
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お忙しいUSA軍隊・私の予想通り、北朝鮮は日本でのオリンピック後でしょう。

2018年02月13日 07時33分00秒 | 戦争

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◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◆◇
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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成30年(2018)2月13日(火曜日)
         通巻第5612号 
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 マティス国防長官、ブラッセルからスタットガルト、ミュンヘンを歴訪
  EU国防相会議、アフリカ諸国国防相会議をこなし、ISとの決着戦へ構え

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 朝鮮半島は平昌五輪が終わるまで、米軍は動かないだろう。
 この間隙を縫って、米国のマティス国防長官は、欧州に入った。2月13日、ローマからブラッセルへ飛ぶ国防長官は、ここでNATOの加盟国すべての国防相との一連の会議をこなし、南ドイツのスタットガルト(欧州とアフリカ諸国との防衛会議)、そしてミュンヘンへと回る。後者は「第五十四回防衛会議」で、ロシアとの防衛協議になる。

 これら一連の会議では、ISへの取り組みが主要議題になると推測されている。
ISを「殲滅した」とされたのはメディアの思いこみに近く、たしかにISはシリアでの影響力を無くした。なぜならロシアが参戦し、どさくさに紛れてトルコがIS撲滅を掲げつつも、じつはクルド武装勢力への武力制圧作戦を展開し、この大混乱の闇に乗じて、多くのISの残留兵はチグリス・ユーフラティス河を渡河して、どこかへ消えた。

米国ならびにNATOは、このトルコの鵺的行動に不信感をぬぐえず、ロシアとの過激な接近ぶりに神経を尖らせるが、トルコへの制裁措置も外交的工作も出来ない。トルコはNATO加盟国であり、ポスポラス海峡を扼するイズミールにはNATO海軍基地を置いているからだ。

 欧州へ戻ったIS残党はおよそ1500名、アフガンへ潜入したIS兵士が数千と見られ、またリビアのあちこちに軍事基地を建設したため、ときおり米軍機が空爆している。
 マティス国防長官の訪欧は、これらの諸情勢を踏まえて、今後、いかにISとの軍事作戦を強化できるかの話し合いになるだろう。

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● 世界的株価の暴落も、予想通りに始まっていますし、それだけでも
  トランプ氏は忙しくなると思われます。そうこうしているうちに
  今度は東京オリンピックが開催されるのです。

● また自衛隊はまだ十分敵地攻撃能力が備わっておらず、セッセとUSAから
  電子攻撃機やF-35Bを含めた兵器などを買わなくてはいけないのです。
  どう見ても、予想した通り、すぐには北を攻撃は出来ません。

● 東京オリンピックが終わってから、事態は動くというのが私の予想です。

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花粉症は・HPV感染に対するアレルギー反応

2018年02月13日 07時15分02秒 | 健康・医療
★ http://www.carenet.com/news/general/carenet/45500?utm_source=m1&utm_medium=email&utm_campaign=2018020900


極寒の影響で今シーズンの花粉飛散開始時期はどうなる?

 日本気象協会は2018年2月8日、2018年春の花粉飛散予測を発表。記録的な寒波により、これまで極端な低温が続き、都心の1月1日からの積算気温は、飛散時期の目安となる数字(およそ400度)に達しておらず、飛散開始時期が遅れる可能性がある。

 一方、これまでは強い寒気が長く居座り、厳しい寒さの日が長く続いたが、この先は寒気が流れ込んでも一時的で、気温の上がる日がでてきそうだ。関東でも、すでにわずかながら花粉が飛んでいる所があり、風の強まる日があれば、本格的な花粉シーズンへと突入するかもしれないとのこと。

■参考
tenki.jp

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● 花粉症は、花粉が原因ではなく、ヒトパピローマウイルスの感染による
  アレルギーという事を間接的に証明するには、
  次の治療的手段が有効でしょう。

● 現代人に欠乏している必須栄養素を投与して、細胞を元気にして、感染している
  ヒトパピローマウイルスやアスベストや重金属等を細胞外に排除すれば
  花粉症というアレルギー反応は収まります。

● つまり、花粉が飛び交っていても花粉アレルギーは起こらないのです。
  これで貴方も花粉症はヒトパピローマウイルスの感染という事が
  間接的に理解できるでしょう。善は急げ。

● いまから魚介類と肉を良く食べる事。ビタミンD強化の牛乳を良く飲み、サプリは

  ❶ タウリン180㎎x3/日+ビタミンD400単位x3/日+EPA/DHA を摂取。

● これでアレルギーが良く成れば、単なる花粉に対するアレルギー反応ではなく、
  貴方の免疫細胞がおかしくなっていることが理解できるはずです。
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当然の事・脳の発達は栄養障害に敏感に反応する

2018年02月13日 07時01分56秒 | 健康・医療
★ http://www.carenet.com/news/general/carenet/45493?utm_source=m1&utm_medium=email&utm_campaign=2018020900


境界性パーソナリティ障害治療におけるω3脂肪酸とバルプロ酸併用

    提供元: ケアネット 公開日:2018/02/13

 境界性パーソナリティ障害(BPD)患者に対するオメガ3(ω3)脂肪酸の有効性について、いくつかのエビデンスが報告されている。以前行われたBPD患者43例を対象とした12週間のランダム化比較試験において、バルプロ酸単独療法と比較し、イコサペント酸エチル(EPA)およびドコサヘキサエン酸エチル(DHA)とバルプロ酸の併用療法の有効性が評価されている。併用療法は、バルプロ酸単独療法(対照群)との比較で、衝動性行動制御、怒りの噴出、自傷行為など、いくつかのBPD症状に対し、より有効であった。イタリア・トリノ大学のPaola Bozzatello氏らは、ω3脂肪酸の投与中止後、両群間の有効性の差が維持されているかを評価するため、24週間のフォローアップ試験を行った。Clinical drug investigation誌オンライン版2018年1月5日号の報告。

 12週間のランダム化比較試験を完了した34例に対し、フォローアップを行った。12週間の試験後に両群間で有意な差を認めた評価尺度を用い、フォローアップ期間の開始時および終了時に評価を行った。評価尺度には、境界性パーソナリティ障害重症度指数(Borderline Personality Disorder Severity Index:BPDSI)の「衝動性(impulsivity)」および「怒りの噴出(outbursts of anger)」の項目、バラット衝動性尺度(Barratt Impulsiveness Scale-Version 11:BIS-11)、自傷行為インベントリ(Self Harm Inventory:SHI)が含まれた。統計分析には、反復測定による分散分析(ANOVA)を用いた。

 主な結果は以下のとおり。

・フォローアップ期間終了時、併用療法群内では、評価を行った4つの尺度すべてにおいて有意な差が維持されていたが、群間比較では、怒りの噴出のみで有意な差が維持されていた。
・フォローアップ期間中の忍容性に関しては、臨床的に有意な副作用は認められなかった。

 著者らは「BPD患者に対するバルプロ酸とω3脂肪酸の併用療法は、怒りのコントロールに関して、併用中止後も継続的な効果を示した」としている。

■関連記事
境界性パーソナリティ障害治療の現状
境界性パーソナリティ障害でみられる幻覚の正体は
境界性パーソナリティ障害発症、親子関係が影響

(鷹野 敦夫)

原著論文はこちら

Bozzatello P, et al. Clin Drug Investig. 2018 Jan 5. [Epub ahead of print]

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● EPA/DHAは細胞の、特に脳細胞の必須栄養素ですから、当然と云えましょう。
  必須栄養素の欠乏は、全ての機能を阻害するのです。

● 現代人は

  ❶ EPA/DHA欠乏症候群であり、
  ❷ ビタミンD欠乏症候群であり、
  ❸ タウリン欠乏症候群なのです。これらは全て必須栄養です。

  ❹ 更にアスベストに広範囲に汚染され、
  ❺ 重金属にも汚染され、
  ❻ 電磁波汚染にも汚染され、細胞は弱っているのです。

  ❼ 問題は、人類はこれらの重要性に何時気付くのかという事なのです。
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明日は世界一の日本企業・

2018年02月11日 10時29分56秒 | 経済戦争
★ https://www.nikkei.com/article/DGXMZO26793500Q8A210C1EA5000/?n_cid=NMAIL007


日本企業の稼ぐ力、欧米超え 10~12月の増益率4割

2018/2/10 20:38 日本経済新聞 電子版

 日本企業の稼ぐ力が一段と強くなっている。2017年10~12月期は最終的なもうけを示す連結純利益の伸び率が4割に達し、1割台の欧米の主要企業を上回った。米国の法人減税に伴う一時的な影響で利益が押し上げられた面はあるが、売上高も1割伸び効率よく利益を稼ぐ構図が鮮明だ。海外景気の押し上げや合理化効果の浸透などで、減速懸念すら出ていた企業収益の伸びは再び加速している。

 9日までに10~12月期決算を発表した主要3月期企業1376社(時価総額で全体の約9割)を集計した。売上高は前年同期比10%増の132兆3106億円、純利益は42%増の9兆2142億円に拡大した。

 トムソン・ロイターの調べでは、米欧企業の10~12月期の最終増益率は米国(S&P500種株価指数採用企業)が約15%で、欧州(ストックス600採用企業)は約11%。日本はこれらを大きく上回った。

 業績が好調な日本企業に共通するのは(1)海外需要の取り込み(2)合理化(3)高シェアや独自の技術――の3点だ。これらの強みを生かし欧米勢をしのぐ競争力を発揮する日本勢が目立つ。

 自動車では米ゼネラル・モーターズ(GM)は米減税影響やお膝元の北米の販売減などで10~12月期に最終赤字だったが、ホンダの純利益は3.4倍の5702億円に拡大した。米減税による押し上げ効果を含まない営業利益でも4割近い増益だ。多目的スポーツ車(SUV)「CR―V」など主力車種が米国や中国など幅広い地域で伸び、在庫が足りない事態に陥るほどだ。

 安川電機は世界的な工場自動化需要を取り込んだ。人手不足の欧米や人件費が上昇する中国で自動化に欠かせないロボットの受注が拡大している。コマツも北米やオーストラリアなどで鉱山機械が好調だ。

 日立製作所と米ゼネラル・エレクトリック(GE)は明暗が分かれた。GEは電力事業低迷や急きょ実施したリストラ費用の計上などで1兆円の最終赤字に転落。航空機や医療など7事業からなる複合経営への批判が強まっている。

 一方、日立は合理化によって収益体質が改善している。ここ2年で金融や物流、工具、半導体など本業と関連が薄い事業を売却。海外プラントなどの不採算事業からも撤退し10~12月期の純利益は最高益を更新した。18年3月期の売上高営業利益率は28年ぶりの高い水準に回復する。

 製品やサービスの高シェアも収益をけん引している。ファナックは世界シェア首位の産業用ロボットと工作機械の頭脳にあたる数値制御(NC)装置が好調で、最終増益率は6割に迫る。インドネシアで中・大トラック首位の日野自動車も純利益が約3割増加。「来期も採掘向けトラックの需要が好調」(佐藤真一常務役員)といい当面、増益基調が続きそうだ。

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● 世の中に出回り社会の経済を回しているお金は、人間に例えれば血液に相当
  します。多すぎても(多血症)少なすぎても(貧血)良くありません。

● 活発に運動すれば、血液も壊れるでしょうし、又失血もあり得うるでしょう。
  それを常時補いながら、体を最高のコンディションに保つのが血液を
  造る骨髄の役割です。それがうまくいかなければ、病気なのです。

● 生きる上で大切な造血センターである、骨髄が狂ったのが、1990年からの日本の
  バブルの崩壊です。体も大きく、活動も活発で、筋力もあり、供給力もある
  日本経済が、日銀の阿保政策で、病気で床に横になっている間に

● その合間をぬって、ライバル(敵)が、十分な栄養と運動で、急激に台頭したのが
  中韓朝なのです。しかし、その日銀の馬鹿政策も、黒田氏の登場でお金が
  出回り、やっとまともな血液状態・つまり貧血が改善したのです。

● 動けるようになった日本・企業はようやく結果が出せる(儲ける)まで回復したと
  言えるでしょう。このように、自らの体力に合った血液を造る事(金融緩和が)
  いかに大切かは、企業自らが良く分かっていると言えるでしょう。

● 円高で更にデフレになれば、日本企業は日本では生きてはいけないのです。だから
  海外・主に中韓に出かけて、セッセトと彼らを強大化してきたのです。
  自分のライバル(敵)を育ててきたのです。

● 黒田氏が再選されたのは、当然と云えましょう。このようなお金と経済の関係を
  分からないのが、日本にはウジャウジャいます。特に経済学者という領域に
  たくさん陣取っているのが日本の不幸とも言えます。

● いえば、血液を造る骨髄にまだ、ばい菌が潜んでいるようなものです。いつまた
  彼らが蠢きだし、再び貧血が起こらないとも限りません。ばい菌をしっかり
  退治するための抗生物質や抗ウイルス剤が絶対必要となります。

● 上記の企業のファンダメンタルズと株価の大暴落は正の比例関係にはない事は、
  事実が証明しています。儲けたら次は借金取りがやって来て貴方の懐が再び
  軽くなるようなものです。債務を支払い、再び儲ける必要があります。

● その為には、十分な血液と栄養を行き渡らせて、再度ばりばり働く必要があります。
  つまり、再びの金融緩和が望まれるのです。それでこそ健康と云えるのです。
  経済の拡大再生産です。これこそまっとうな経済と云えます。
  
● 健康で働いてこそ、人生は謳歌できるのです。他人にお金を預けたりして、その
  利息で食ってい行こうと考えるのは危険な発想です。裏切られたらが最後、
  全ての財産が奪われます。

● 中韓に企業を移して、生き延びようとしてきた今までの生き方は、上記の
  生き方にそっくりで、正に最後は中韓に裏切られて、日本が彼らの
  属国になる寸前そのものだったのです。

● 経済理論を語りながら、日本の金融緩和やアベノミクスを非難する輩は、知ってか
  知らずか、売国の片棒を担いでいるのです。勿論細かい領域での批判は当然あり
  得ますが、金融緩和という大前提は、それこそ救国の策なので絶対譲れません。

● それを理解できない、左右の過激主義は歴史の本流にはなれない泡となり
  消える運命なのです。21世紀は日本の世紀なのです。それが嫌な人は
  大陸に渡って、人生をやり直すのが良いでしょう。

■ 前回日経の暴落の底を12000円前後と予想しましたが、それ以上で止まる可能性は
  あるのでしょうか? あるとすれば、15000~16000円前後で、再び
  日銀がショック療法を再度発表する時でしょう。

■ つまり、膨大な、市場の予想をはるかに上回る、追加金融緩和を発表すれば
  あり得ると云えます。さてあり得るのでしょうか?インサイダーでない
  私には分かりません。

  
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現支配階級の誤解? それとも個人の誤解?

2018年02月10日 08時36分24秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊
★ https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2018-02-09/P3UL3U6TTDS001

【米経済ウオッチ】近代資本主義を襲う異次元の「最終バブル」崩壊
 
   山広恒夫  2018年2月9日 9:13 JST

ゼロ金利・量的緩和の長期化で異次元バブル膨張
アダム・スミスが唱えた「神の見えざる手」が厳しく制裁


トランプ第45代大統領は今世紀最悪のバブル崩壊に見舞われるリスクが高くなってきたようだ。歴代大統領の歴史を振り返ると、共和党の大統領はバブル崩壊と景気後退に見舞われる確率が民主党の大統領に比べずっと高い。

  ジョージ・W・ブッシュ第43代大統領は就任早々にIT株式バブル崩壊による景気後退に見舞われた上、住宅・金融バブル崩壊によるグレートリセッションの最中に2期目の任期切れを迎え、失意のうちにホワイトハウスを去っていった。

  極めつきは1929年に就任したハーバート・フーバー第31代大統領だ。就任の年にニューヨーク株式市場の大暴落が直撃、その後退任するまで大恐慌が続いた。「トランプ相場」と呼ばれるトランプ大統領就任に伴う株高は、フーバー大統領の就任後の株高と非常によく似ている。

  今年1月26日に株価がピークを付けた後、9営業日の下げとしては、1929年9月3日にピークアウトした当時よりも急激だ。下記のチャートはダウ工業株30種平均が29年9月3日に記録したピークと同指数が今年1月26日につけたピークを重ねたものである。ピークを付けた後の切り込みは今回の方が急激だ



  1929年当時は株価のピークアウトと同時に景気縮小期(赤の縦じま)に入り、大恐慌へと沈んでいく。株価は同年10月24日の「暗黒の木曜日」などを経て、下げを加速した

  独立戦争、南北戦争、さらに29年の株価暴落とそれに続く大恐慌と、米国はおよそ70年の周期で大きな危機を克服して、これまで発展してきた。大恐慌は大英帝国の力が衰え、覇権国交代期の不安定な状況の下で発生している。米国はまだ、覇権国としての意識も能力も持っていなかった。

  その後、米国はニューディール(新規まき直し策)の成功と第2次世界大戦で勝利を収めて、覇権国に成長。パクスアメリカーナ、つまり米国の覇権による世界の平和を謳歌(おうか)する。しかし、終戦から70余年経過して、米国型資本主義が限界に近づく中で、再び覇権国交代の時期に差し掛かってきた。だが、新たな覇権国がまだ十分に育っていないところは、大恐慌の時とよく似ている

  こうして覇権国交代期が接近する中で、巨大バブルが生じていることも1929年当時と、鏡像を描いているようだ。ただし、大きく異なる点がある。それは、大恐慌は米国資本主義経済が大きく飛躍する直前の準備期間だったことだ。一方、これから始まる覇権国の交代は、米国資本主義が衰退に向かう中で起こる。つまり、米国の建国以来230年余にわたり発展してきた米国型近代資本主義の衰退期で生じた「最終バブル」といっても言い過ぎではないだろう。



  さらに、米金融政策当局がゼロ金利と量的緩和という異例の金融政策を長期間続け、いまだに緩和政策をゆっくりと解除している状況で、株式はじめ金融市場は巨大な「異次元バブル」を醸成してしまった。

  これは異次元の金融政策が、市場の見えざる手による調整を押さえ込んできたためで、野放図になった強欲資本主義は極限まで膨張してきたわけだ。

  しかし、いずれ市場の見えざる手が働く。しかも、これまで押さえ込まれていたことに対する、反作用が加わる。金融政策が市場の見えざる手を弱めてきたツケは、異次元へと膨らんでいくことになりそうだ。このところの金融市場の乱高下はその予兆にすぎない。

  アダム・スミスが唱えた「神の見えざる手」は、政策当局ならびにその対話と称する市場操作に追従してきた投資家の行き過ぎた行為に対して、厳しい制裁を加えることを決して忘れるべきではないだろう


(【米経済ウオッチ】の内容は記者個人の見解です)

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● 上記が現支配階級の見解と同じと思われます。それは、

  ❶ 2000年から始まった、株価の暴落後、まだ不景気が来ていないのに、2001年の
    9:11の自作自演と戦争経済への移行が、性急に始まった事。

  ❷ 上記のあるように、彼らはまだ30年サイクルや90年サイクルを見つけていないと
    思われます。それが70年サイクルという見方に現れています。従って前回の
    1929年から70年目は、ほぼ2000年ですから、それを最終崩壊とみたのでしょう。

  ❸ また資本主義の最終バブルとの表現に見られるように、2000年からのバブルの
    崩壊は、ある程度資本主義の崩壊と重ねていると思われます。つまり、一部の
    キリスト・ユダヤ教・原理主義等の言う最終戦争を予想しているのです。

● これらが相まって、世界に特に中東や旧ソ連を中心に、革命やクーデターや内戦を
  仕掛けたものと思われます。これが東欧のカラー革命であり、
  中東の動乱誘発であり、中東の春なのです。

● ご存知のごとく、ことごとく失敗とみるのが正解でしょう。その地域の国民生活が
  悪化したという事を見れば、正に悪魔の仕業とも言えます。2000年のITバブル
  崩壊、2007年のリーマンショック後も見ての通り恐慌は起こっていません。

● 今回2月からの崩壊も、いくら急激に下がっていると図で表しても、現実は
  世界恐慌は、エリオット波動からはあり得ません。絶対ないと云えます。
  それどころか、株価が半分になっても、その後の急激な回復で

● すぐに、1~2年で回復して、それこそ資本主義最後のバブルが起こるのです。
  その予想は日経225では、2019年の後半からと予想できます。株価の底は
  ピークの半分程度と予想できます。つまり、24000÷2=12000円前後。

● しかし株価が半分になっても、日本の経済は体力があるし、大規模な金融緩和しても
  びくともしませんから、さらなる追加大規模緩和が世界から期待されます。
  その追加緩和を聞いて、株式市場は急激な回復が予想できるのです。

● 今回の大暴落で、多分1ドル95円前後まで円高になった為替は、再び急激な円安ドル高と
  なり、2029年前後の1ドル150~160年前後を目指すものと思われます。つまり
  強い円安と株価の急上昇と歴史の区切りの宴が見られるのです。

● これは日本が次の覇権国と云われることを意味します。何処に目をつけているのでしょう。
  既に次の覇権国は誕生しているのです。日本人の自虐史観が見えなくしているのでしょう。
  
● また第一次大戦も、USAの参加で勝ち取ったものであり、すでにその時点で英国の
  次の覇権国であるUSAは誕生しているのです。本当のサイクルを分析できない
  と、歴史の予想も出来ません。

● 今回の大暴落が確実となり、そして再び日が昇れば、次に来る予言、第三次大戦と
  USA/大西洋資本主義諸国の大崩壊の予言も、貴方は信じざるを得ないのです。
  勿論大日本の覇権国への大変身です。歴史は意外性に満ちているのです。
  
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他人の不幸は蜜の味。

2018年02月08日 08時21分41秒 | 健康・医療
★  http://www.carenet.com/news/general/hdnj/45402 


妊娠中に魚を食べると抑うつ状態になりにくい? ―母親約7万5千人と父親約4万人を調査、富山大

     提供元: HealthDay News 公開日:2018/02/08

 妊娠中や出産直後に魚を多く食べると、あまり食べなかった女性と比べて抑うつ状態になりにくい可能性があると、富山大学医学部公衆衛生学講座准教授の浜崎景氏らの研究チームが「Journal of Psychiatric Research」12月15日オンライン版に発表した。この研究は、全国で10万組を超える親子を対象に2011年に開始されたエコチル調査(子どもの健康と環境に関する全国調査)の一環として行われたもの。研究チームによると、この研究は妊娠中の魚およびn-3 系多価不飽和脂肪酸(n-3 PUFA)の摂取量と抑うつ状態のなりやすさとの関係を調べた過去最大規模のものだという。

 妊娠中や産後は子どもを授かった喜び以上に、気分の落ち込みや不眠が続き、抑うつ状態になりやすいとされ、最近では産前産後の妊婦の心のケアの重要性が指摘されている。これまで数多くの疫学研究で魚介類やn-3 PUFAの摂取量が多いほど抑うつ状態になりにくい可能性が報告されているが、一致した見解は得られていない。

 研究チームは今回、エコチル調査に参加した子どもの父母を対象に、母親の妊娠前期と妊娠中期~後期における食事調査(父親に対しては母親の妊娠期間中に1回実施)からの魚およびn-3 PUFAの摂取量と父母の抑うつ状態との関係を調べる研究を行った。

 解析対象とした母親は、妊娠前期が7万5,139人、妊娠中期~後期が7万9346人、産後1カ月が7万7,661人であり、父親は4万1,506人であった。母親と父親をそれぞれ魚の摂取量で5つの群に分けて(摂取量が「少ない」「やや少ない」「中程度」「やや多い」「多い」)、摂取量が最も少なかった群を対照として各群の抑うつ状態になるリスクを比較検討した。

 解析の結果、妊娠前期の女性では、魚の摂取量が最も少なかった群と比べて「やや少ない」群〔オッズ比0.83、95%信頼区間(CI)0.73~0.94〕と中程度に摂取する群(同0.79、0.70~0.91)で抑うつ状態になるリスクが有意に低下した。また、妊娠中期~後期の女性では、最も摂取量が少なかった群と比べて摂取量が多かった4つの群で抑うつ状態になるリスクが低下し、中でも「やや多い」群でリスクは29%有意に低下した〔同0.71、0.63~0.82、傾向検定でも有意な関連あり(P=0.01)〕。産後1カ月の女性では、「やや少ない」群と「中程度」群、「やや多い」群で抑うつ状態になるリスクが有意に低下した。さらに、父親は魚の摂取量が「少ない」群と比べて「やや多い」群で抑うつ状態になるリスクが有意に低下した。

 一方で、n-3 PUFAの摂取量については、妊娠中期~後期では摂取量が「やや少ない」から「やや多い」の3つの群で抑うつ状態になるリスクが低下し、また産後の「やや少ない」群でもリスクは低下したが、妊娠前期や父親では摂取量と抑うつリスク低減との関連は認められなかった。

 以上の結果から、研究チームは「妊娠中~産後の魚の摂取量は母親の抑うつ状態の程度と関連する可能性があり、父親でも同様の傾向がみられることが分かった。一方で、n-3 PUFAの摂取量については、抑うつ状態との関連は魚の摂取量よりも弱まることも示された」と結論づける一方で、今回の研究結果はあくまでこれらの関連性を示したに過ぎず、魚をより多く食べる人は一般的に健康意識が高く、そうした要因が結果に影響を及ぼした可能性も否定できないと指摘している。

[2018年1月22日/HealthDayNews]Copyright (c) 2018 HealthDay. All rights reserved.利用規定はこちら

原著論文はこちら

Hamazaki K, et al. J Psychiatr Res. 2017 Nov 28;98:9-16. [Epub ahead of print]

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● そんなことは、日本脂質栄養学会の研究で、既に昔から分かっていることです。
  EPA/DHAはそもそも必須脂肪酸であり、これのみが必須脂肪酸と云えます。
  特に脳には、DHAが大量に使われています。

● 脳はDHAの塊みたいなものです。特に海馬には大量につかわれています。記憶のみ
  でなく、感情などの機能も含めて、全ての機能が低下するのが、EPA/DHA
  欠乏なのです。その作用を阻害するのがリノール酸系なのです。

● だから今の若者は脳の程度が低下しているのです。ベニバナ油、コーン油、菜種油、
  ブドウの種油、オリーブ油、ゴマ油などを大量に使えば、お頭が弱くなるのです。
  しかし病人が増えますから、医療界や製薬業界は儲けるので関心を持ちません。

● 他人の不幸(病気)は蜜の味(金儲けの対象)なのです。
  資本主義の豊かさの中に潜む,悲しい現実です。
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既に何十年前に分かっている結論です。 EPA/DHAは心臓にも良い。

2018年02月08日 07時56分47秒 | 健康・医療

★ http://www.carenet.com/news/general/hdnj/45403?utm_source=m1&utm_medium=email&utm_campaign=2018020400


n-3系脂肪酸の血中濃度と冠動脈疾患リスクとの関係は?― 多目的コホート研究から

    提供元: HealthDay News 公開日:2018/02/08

 魚に豊富に含まれるn-3 系多価不飽和脂肪酸(n-3 PUFA)の血中濃度が高いと、冠動脈疾患(CHD)全体のリスク低減とは関連しないものの、致死性のCHDリスクは低下する可能性があると、国立がん研究センターなどの多目的コホート研究(JPHC Study)グループが「Atherosclerosis」2017年12月8日オンライン版に発表した

 これまでの研究で、魚やn-3 系多価不飽和脂肪酸(n-3 PUFA)の摂取量が多いとCHDリスクが低減する可能性が示されている。JPHC Studyでも既に魚とn-3 PUFAの摂取量が多い人ではCHDリスクが低下するとの研究結果を報告しているが(Circulation 2006; 113: 195-202)、日本人におけるn-3 PUFAの血中濃度とCHDリスクとの関連は明らかにされていない。研究グループは今回、JPHC Studyに参加した一般住民から提供された保存血液を用いてn-3 PUFA〔エイコサペンタエン酸(EPA)およびドコサペンタエン酸(DPA)、ドコサヘキサエン酸(DHA)〕の血中濃度とCHD発症リスクとの関連を調べるコホート内症例対照研究を行った。

 研究では、まず1990年および1993年に全国9地域に在住し、循環器疾患やがんの既往がない40~69歳の男女約3万4,000人を対象に2007年まで追跡した(追跡期間は平均13.5年)。研究開始時点に保存血液を提供し、CHDを発症した209人と年齢や性、採血日などをマッチさせた対照群(CHD発症例1人に対し2人、418人)を抽出し、計627人の保存血液を用いて測定したn-3 PUFAの血中濃度とCHDリスクとの関連を調べた。CHDを発症した209人の内訳は、心筋梗塞が168人、心臓突然死が41人で、非致死性が157人、致死性が52人であった。

 対象者をn-3 PUFAの血中濃度で4分位に分けて、血中濃度が最も低い群を基準として各群のCHDリスクと比較したところ、多変量ロジスティック解析の結果、CHD全体ではn-3 PUFAの血中濃度とCHDリスクとの間に有意な関連は認められなかった(血中濃度が最も低い群に対する最も高い群のオッズ比は0.79、95%信頼区間0.41~1.51、P=0.51)。また、非致死性のCHDについても同様に両者の間に関連は認められなかったが、致死性のCHDについては、n-3 PUFAの血中濃度が最も低い群と比べて最も高い群で88%の有意なリスク低下が認められた(同0.12、0.02~0.75、P=0.03)。

 研究グループによると、この結果は致死性のCHDでのみn-3 PUFAとCHDの関連が認められた欧米のメタ解析と一致していた一方で、2006年に研究グループが発表した研究結果(アンケートから算出したn-3 PUFAの摂取量は非致死性のCHDとのみ関連)とは一致していなかった。そのため、研究グループは「今回の研究では致死性のCHDの症例数が少なかったため結果が偶然に得られた可能性も否定できない。今後、アジア圏でのさらなる研究の蓄積が待たれる」との見解を示している。

[2018年1月22日/HealthDayNews]Copyright (c) 2018 HealthDay. All rights reserved.利用規定はこちら

原著論文はこちら

Hamazaki K, et al. Atherosclerosis. 2017 Dec 8. [Epub ahead of print]

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● 既に何十年前に、古くて年代を思い出せないが、犬の実験で確定しています。
  犬のグループを2つに分けて、一方はEPA/DHAを十分与え、他方は
  欠乏状態にして、心筋梗塞を起こした実験がありました。

● 冠動脈を結紮して、人為的に心筋梗塞を起こすのです。EPA/DHAを十分投与した
  群は殆ど助かりましたが、他方は殆どが死んだのです。それだけでも
  十分価値のある実験結果です。

● まず、EPA/DHA(ωー3系の脂肪酸)は、必須脂肪酸という事の認識と、それの
  作用を阻害するものは、リノール酸系(ωー6系脂肪酸)という専門なら
  当然知っているべき知識があれば、

● 更にリノール酸系の血中濃度も調べて、それとの関係をも調べるべきでしょう。
  例えば、ω3とω6系の比率との関係などです。何十年前に分かっている
  結論を焼き直したいなら、少しは進歩した研究をしてほしいものです。

● 論文数を増やすためだけの、研究にしか見えません。今はデータが多くても
  パソコンで処理できますから、分析因子が多くても対処は出来るでしょう。
  もう少し興奮する新しい内容が欲しいものです。

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株式市場は独自の㌟がある。ファンダメンタルズが良ければそのお零れを要求するのが投資家。

2018年02月06日 19時14分53秒 | 経済戦争
武者サロン会員の皆様へ

日頃より大変お世話になっております。
武者より市場急落に対する緊急メッセージをお送りいたします。

こちらよりもご覧いただけます → http://c.bme.jp/18/1961/187/192190

-------------------
米国主導の株価急落に対する当社見解


●ファンダメンタルズ面で株価下落の要因は見当たらない

1. 世界同時好況、2. 世界的好業績、3. 背景にある新産業革命とイノベーション、4 適切
な経済政策、5. 抑制されたインフレなど。近い将来リセッションに陥るとの見方はほとん
ど見当たらない。リセッションにならずして株式市場がベアマーケットに転換したためし
はない。

●株式がバブルとの見解、も支持する人は少数。

1. PERは過去平均15倍、1月末23倍(益回り4.3%)と高いが、長期金利の低さを考えれ
ば、むしろ株の方が割安(イールドスプレッドは依然大きい)、(シラー教授のCAPEがITバ
ブル時以降最高の30倍という議論も低金利水準を全く考慮に入れてない点で、実用的では
ない)、2. 長期金利上昇は限定的かつ企業利益の見通しは良好(税制改革の効果も寄与)、
3. 経済的厚生を示すミゼリーインデックス(失業率+インフレ率)が過去最低水準というこ
とは高PERを正当化する、などが指摘できる。→ 株価水準は全く問題ではない。

●何故株は急落したか、理由はもっぱら需給要因。

1. プログラムトレーディングの引き金による悪連鎖、2. スピード違反の修正、が考えら
れる。問題はスピード。

スピード違反とは→
株価(NYダウ)はトランプ当選以降1年余りで42%と著しく上昇。これはスピード違反、そ
の調整が起きている。株価水準はバブルではない。しかし急上昇はちょっと行き過ぎ、NY
ダウは120年間、年率6%弱、過去40年間で26倍、年率9%、と比較しいかにも速い。株
式投資家に異常に大きな超過リターンがもたらされたということ、これは健全ではなく金
融市場にゆがみをもたらす原因になる。この株式投資家が享受した異常な高リターンの修
正、という合理性がある。

●日本株式は水準、スピードともに米国より大きく割安。

日経平均は昭和の後半1950年のボトム(1950.1.31の92.6円)から1989年のピーク(1989
年12月末38916円)までの40年間、約400倍、平成に入り30年間で株価は下落(平成初
月1989年1月末31581円、現在平成30年、23000円として)。米国のようなスピードの
調整の必要性は小さい。国債利回り・預金とのリターン比較において米国よりさらに、
絶対的に割安。

●日本企業がnumber one strategy で敗退し、Only one strategyに転換して収益力を著
しく高めている
ことは、ブレティン192号http://c.bme.jp/18/1961/190/192190
193号http://c.bme.jp/18/1961/192/192190をご覧ください。

-------------------------------------------------------------
今後、配信の停止をご希望の方は、件名に“配信停止希望”とご記入の上、
以下のアドレスにメールをお送り下さい。
info@musha.co.jp
-------------------------------------------------------------
株式会社武者リサーチ
〒105-0021
港区東新橋2-18-3 ルネパルティーレ汐留901
TEL:03-5408-6818 FAX:03-5408-6819
http://www.musha.co.jp/
-------------------------------------------

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● 現実は小説よりも奇なりとはよく言われるが、そもそも景気不景気のサイクルも
  分析できていなければ、神の手というしかないでしょう。その神の手は
  実は30年、90年、270年サイクルという事なのです。

● 人間に例えれば、昨日までピンピンしていたのに、何故突然死んだのだろう?と
  訝しがるのに似ています。突然死も理由があるのです。ただ分からないだけです。
  しかし私は早ければ2月に暴落するとチャンと予測できたのです。

● 言い換えれば、経済のファンダメンタルズだけでは、株価は予測は出来ないのです。
  投資家の心理分析も、投資家の貪欲さも、政治も理解しなくてはいけません。
  勿論波動も理解が必要です。投資とは市場から利益を生む行為を云うのですから、

● 企業の利益やファンダメンタルズとは完全には一致しません。逆張りなどと
  云われるように、生き馬の目を抜く貪欲さと狡猾さが必要なのです。好景気の
  お零れを企業に要求しているともいえるでしょう。そこにも法則があるのです。

● 全てには理由と法則があります。バブルとは破裂してみてわかるとはよく
  言われるのですが、しかしそれも正しくはありません。予測は出来ます。
  スーパーコンピューターで全てのデータを集めれば、私の分析ももっと
  精度が出るでしょうし、お金があればソロス並にもなれます。

● 全ては予測通りの展開です。今回はパンパンに張った風船を、USAの中間選挙を
  勝ち抜くことと、2020年末の大統領選を勝ち抜くために、針でさした行為とも
  言えます。パンパンに張る事で、勢いよくボンと破裂するのです。
  勿論空売りをソロス達が仕掛けているのですが・・・。

● いずれにしろ、熟した柿は何時かは落ちるのです。それが今なのです。丁度2000年に
  不景気に突入してから18年目です。前回の好景気が1982年から2000年まで
  の18年間と読めなければ、今回も読めないのです。

● いずれにしろ一つの指標のみで、株価の行方を予想するのは博打と云えます。
  それはコレステロールのみで、その人の健康を予測するようなものです。
  指標は多ければ多いほど良いのです。

● しかし、インサイダー(ソロスのような資本主義の支配者)に近ければ近いほど
  情報は精度が高くなります。それは原田武夫氏が今回の暴落を予言していて
  更に普段から自信をもって予測をしていたことにも見られます。

● お金がある人は、彼の情報を買うのも一つの手です。しかし支配階級の一方の
  情報ですから、その意味では1/f揺らぎに注意しなくてはいけません。彼は
  資本主義が新しい段階に入って、永遠に続くかのように予言しています。

● 私はやがて崩壊すると予想しています。私は法則に忠実だからです。彼は
  現支配階級の意思に忠実なので、俯瞰的な見方が出来ないのです。
  つまり今の資本主義システムから利益を得る階級に忠実なのです。

● 原田武夫氏の情報を買う時には、気を付けましょう。民主党側つまり
  ソロス側の見方ですから。

● これに対するトランプ氏の反撃は如何に? 以下もあり得ます。。
  
  ❶ ソロスを世界的テロリストとして、拘束する事。

  ❷ インサイダー取引で空売りしたと逮捕する事。
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社会循環論は歴史の大法則 武人時代➡知恵者賢帝の時代➡富裕者・自由と民主主義の時代

2018年02月06日 07時18分31秒 | 知恵者・賢帝独裁の時代


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◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◆◇
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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成30年(2018)1月29日(月曜日)
        通巻第5599号  
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 チェコ大統領に「反移民」、「反EU」、「反NATO」のゼマン氏が再選
  中欧に政治の地殻変動が始まっている。

****************************************

 チェコは、もともとドイツ経済圏だが、移民問題がもつれた。
ゼマン大統領は移民流入阻止を謳い、国境にバリケードを築いて流入を阻止した。またEU、NATOへの加盟継続をよしとするか、否かを国民投票で問うとして大統領選挙を戦い抜き、51・8%の得票を得た。
 野党候補は48・2%と接戦だった。次の問題はドイツと同様に野党と「連立」が組めるか、どうかにある。

 ゼマン政権に協力姿勢を強めているのは日系人オカムラ・トミオで、かれが率いる政党(「自由と直接民主党」)は22議席をしめる(チェコ議会の定員は200)。そのうえオカムラはゼマン再選に協力したうえ、フランスのルペン、オランドのワイルダーら保守系政治家をプラハに一堂にあつめて決起集会的な国際会議を主催した。
 ゼマンはプーチンを称賛している政治家でもあるが、72歳。大酒飲み、愛煙家。

 この結果に不愉快な顔をしたのはメルケル独首相だが、総選挙後三ヶ月してもまだ連立政権を組めないという国内政治状況のため発言を控えた。

 チェコの北側に控えるのはポーランドが揉めている。
 ポーランドは連帯のワレサが大統領となって以来、自由主義を選択してきたが、少数政党乱立時代を経て、最近は保守系の「法と正義」党が第1党となった。チェコと同様に、ポーランドはNATOのメンバーだが「ユーロ」には加わらず、しかしチェコと異なるのは、ポーランドは反ロシア、親米である。トランプはすでにワルシャワを訪問し演説している。

じつは英国へ百万人のポーランド人が移民したが、逆にウクライナから百万人がポーランドに職を求めてやってきた。ややこしい。

 あまつさえポーランドでは、いまアウシェビッツ収容所問題、すなわち実際のホロコーストは過剰なプロパガンダであり、真実の歴史を知ろうという「歴史戦」が開始されており、国会は人数への疑問などを言うと五年以下の懲役とするという法律を通したばかりだが、国民の声は別のところにあるようだ。

 真っ先にポーランド批判に立ち上がったのは、もちろんイスラエルであり、独メルケル首相もポーランドの動きには批判的だ。

////////////////////////////////////////////////////////////////////////////////////////////////////

● 前から書いているように、東欧は旧ソ連の時代の武人時代から、知恵者賢帝の
  時代へと移っているのですから、グローバル化は出来ないのです。
  どんなにソロスやUSA/西欧が謀っても無理です。

● これが神の決めた、エリオット波動なのです。アダムスミスの言う神の手です
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ほぼ終わった・中東を利用しての戦争経済・今後は暴落と暴騰が待っている

2018年02月06日 06時25分05秒 | 経済戦争

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◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◆◇
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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成30年(2018)2月6日(火曜日)
         通巻第5608号 
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IS」のテロリストは殲滅されず、多くが地下へ潜り、それぞれの故郷へ帰った
  ユーフラテスを渡河し、イラクへ潜入した者だけでも五千人

****************************************

 ニューヨークタイムズが欧州各国の諜報機関がまとめたIS戦闘員の逃亡状況を報じた(2月5日)。最盛期四万人の外人部隊がシリアにひしめき合った。
 欧米、トルコ、露西亜の参戦と空爆によってテロリスト基地の移動と戦争員養成のため、リビアへの逃亡ルートが構築された。

 ダマスカス近郊へ市民に化けて逃れた戦闘員も多く、また欧州勢の5000名のうち、1500名はそれぞれの国に帰った。ベルギーで、パリで、のうのうと商店主に戻った豪の者もいると推定している。

 ISに加わったアメリカ人は295名と推定され、またシリア各地で拘束したIS容疑者の多くは拘束中である。
 しかし、つい最近もユーフラテス河と渡河し、イラクへ潜入に成功した者がおよそ1000名と推定される。理由はISから一人2万ドルもの賄賂を巻き上げて逃亡に手を貸すマフィア的集団の存在があり、またイラクの諜報機関の手助けも考えられる。

 この状況に先月来、トルコがクルド武装集団への攻撃を開始したため、この戦闘による混乱状況に紛れてトルコ・ルートから、ひとまずトルコへ入国したIS構成員は、そこで新しい指示を待っているという。
 けっきょく米軍の発表のように「殲滅」とは程遠い戦果であったらしい。
       ◎▽□み◇◎◎や◎▽◇ざ◎□◇き□◇◎   
~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~
(休刊のお知らせ)小誌、海外取材のため2月8日~12日が休刊となります 
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● 経済の行方が政治を規定すると云ったのは、マルクスです。エリオット波動で
  分析すると、サイクルの行方で、ほぼ戦争は予測できます。株価が上がり
  好景気の時には、戦争経済で潤わせることは必要ありません。

● しかしサイクルが下向き・つまり不景気になると人間関係もギクシャクするの
  と同じく、国家同士も緊張関係に陥ります。それが戦争の危険を齎すのです。
  
● 2000年から始まった、30年サイクルの調整(今回は1982年からの18年上昇と
  2000年からの18年調整器で36年間)は最後の暴落が来たようです。
  
● 言い換えれば、2000年から調整期に入ったと知った支配層が
  戦争経済を2001年の9:11で発動したのです。

● そしてその終わりは、USA/イスラエル/サウジアラビアなどの援助で創られたと
  言われるISISの解体で、中東の大混乱期は終わるという事です。
  戦争経済用のISISは用済みという事です。

● これが未来を読むことにもつながるのです。つまり、世界の株価の大暴落で支配層は
  次の式次第を演じなくてはいけないのです。大暴落の理由探しと、生贄探しです。
  更に今年末のUSA中間選挙までに株価が底になり、民主党の勝利に繋げるのです。

● 中間選挙で、民主党が勝てば、株価は再び勢いよく上がるでしょう。しかし本番は
  2020年末の大統領選挙です。これに勝つためには、再びソロスは空売りで
  大暴落を計らなければいけません。つまり大統領選前後の株の暴落です。

● 大統領選後は勝っても負けても、株価は日本の2020年のオリンピックに合わせて、
  勢いよく上昇
するでしょう。ダウよりも日経平均が先に上がると予想できます。
  それから2029~2030に向けて、基本的には株価の大暴騰が予想できます。

● USA/大西洋資本主義諸国の資本主義最後の大打ち上げ花火です。又は最後の姥桜とも
  云えましょう。歴史に西欧の華々しい資本主義の1ページを飾って、そして
  彼らは歴史の表舞台から、暫く退くのです。

● 2020年のオリンピック後は、再び朝鮮半島の、戦争があってもなくても日本には
  戦争特需がやってきます。朝鮮動乱と中共を睨んでの軍拡です。

● それはまた、2030年からの西欧資本主義の最後の大暴落に続く、第三次内戦型世界大戦
  にも備える事となります。日本の軍隊の予算は、GDP1%ではやっていけない時代の
  到来です。とりあえず4%前後が必要でしょう。

● 何故なら、2046年~2059年はUSA/大西洋資本主義諸国の資本主義大崩壊と内戦による
  大混乱が起こるからです。もはや米軍の後ろ盾はなくなるのです。
  日本の本当の自立の時です。

● ソロスと民主党が仕組んでいるように見えて、実は彼らもエリオット波動の神の手の上で
  踊っているのです。しかし誰が勝つかは、まだ分かりません。誰が買っても
  歴史の流れは、揺るがないのです。

● それは2046年以降の内戦で、トランプ氏のような実力のある白色武人が勝つか
  サンダースのような社会主義者(共産主義者)が勝つかも分かっていない
  のと同じことです。どちらが勝っても戦国時代の武人ですから、

● 内戦と独裁の時代がやって来て、自由と民主主義が滅びるのは確実です。
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癌の原因はヒトパピローマウイルスの感染とアスベストや重金属汚染

2018年02月06日 05時59分57秒 | 健康・医療
★ http://www.carenet.com/news/general/hdn/45332

米国のがん死亡率、低下続く

     提供元: HealthDay News 公開日:2018/02/06

 がんの早期発見や治療の向上に加え、禁煙率の上昇が功を奏し、米国では順調にがんによる死亡率が低下し続けていることが分かった。米国がん協会(ACS)がこのほど発表した報告書「がん統計2018年版(Cancer Statistics 2018)」によると、米国では1991年から2015年まで毎年がん死亡率の低下を記録しているという。報告書は「CA: A Cancer Journal for Clinicians」1月4日オンライン版に掲載された。

 今回の報告書には2014年までのがん罹患率と2015年までのがん死亡率の推移のほか、2018年の年間発症数および死亡数の予測値も示された。それによると2015年のがん死亡率は前年と比べ1.7%低下し、1991年以降、低下傾向が続いていることが分かった。10万人当たりのがん死亡者数は1991年の215.1人から2015年には158.6人に減少し、この間にがん死亡率は26%低下していた。これは、同期間に240万人のがん死亡を予防できたことに相当するという。

 がんの種類別では肺がんや乳がん、前立腺がん、大腸がんによる死亡率が大幅に低下しており、全体的ながん死亡率を引き下げる主な要因となっていた。2015年の男性の肺がん死亡率は1990年と比べて45%、女性の乳がん死亡率は1989年と比べて39%、前立腺がん死亡率は1993年と比べて52%、大腸がん死亡率は1970年と比べて52%の低下が認められた。

 また、この10年で男性のがん死亡率は年間2%の低下が認められているが、女性では横ばいに推移していることも分かった。こうした男女差について、報告書の著者の一人でACSサーベイランス・ヘルスサービス・リサーチ部門のAhmedin Jemal氏は「女性よりも男性の方が喫煙率の低下が早く始まったことが要因ではないか」との見方を示す。このため、今後女性でも肺がん死亡率が大幅に低下することが予測されるという。

 人種差については、白人と比べて黒人のがん死亡率が33%高かった1993年と比べると縮小傾向にはあるが、それでも2015年のがん死亡率は白人と比べ黒人では14%高かった。ただ、65歳未満の黒人では同年代の白人と比べてがん死亡率が31%高かったのに対し、高齢者(65歳以上)では7%高いだけにとどまっていた。この点について、Jemal氏らは「メディケア(高齢者向け公的医療保険)によって高齢者が医療を受けやすくなったことが背景にあるのではないか」との推測を示している。

 米レノックス・ヒル病院のStephanie Bernik氏は、「喫煙者を減らし、健康的な生活習慣を奨励し、個別化治療が進めば、さらなる死亡率の低下が期待できる」と話す。一方、米ニューヨーク大学(NYU)ウィンスロップがんセンターのEva Chalas氏は、今後のがん対策では肥満や過体重に目を向けることも必要だと指摘。「がんの約10%は(肥満の原因にもなる)生活習慣に起因している。したがって、生活習慣を是正することががんの予防につながる」としている。また同氏は一部のがん予防にはヒトパピローマウイルス(HPV)などのワクチン接種という手段がある点についても言及している

 さらに、喫煙率は低下したものの依然として米国の喫煙人口は約4000万人に上ることを報告書の著者であるJemal氏は指摘。喫煙率の低下をさらに推し進める必要性を強調している。

[2018年1月4日/HealthDayNews]Copyright (c) 2018 HealthDay. All rights reserved.利用規定はこちら

原著論文はこちら

Siegel RL, et al. CA Cancer J Clin. 2018 Jan 4. [Epub ahead of print]

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● 殆どの癌の原因は、ヒトパピローマウイルスの感染とアスベストや重金属の
  汚染である事は、DR.大村恵昭の研究で分かっていますから、そして
  最良の治療法は、タウリンとビタミンD+EPA/DHAですので、

● これらが相まっていると思われます。

  ❶ 煙草はカドニウムという重金属が蓄積する事が分かっています。禁煙でその
    蓄積が減る事は当然でしょう。更に考えられるのは、煙草にアスベストが
    蓄積されていることです。是非DR.大村恵昭先生の研究が待たれます。

  ❷ 又結婚までは処女を守る人が、USA/西欧などでは増えていると云われてますから
    それがヒトパピローマウイルスの感染を減少させているのでしょう。
    それは性感染症ですから、当然です。

  ❸ 又アスベストの禁止も早かったと思われますから、それも癌の減少に一役
    買ったのでしょう。

  ❹ 更にUSAでは医学的研究の結果が直ちに、サプリ等の健康食品などに反映されます。
    既にビタミンDやタウリンの研究は西洋医学でも、癌を含めて成人病など
    あらゆる病気に効果があると分かり、庶民はせっせと飲んでいます。

● このように自ら時代を切り開く進取の精神が高いUSAと比較して、舶来論文しか
  目が入らない日本の今の医学関連領域は、がん撲滅にはまだまだ
  程遠いと云えます。
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