歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

フラクタルと歴史経済波動学で予測
 未来の世界と経済と医療の行方
貴方はいくつの真実を見つけられるか!

ASDは・子宮内HPV感染+動物性たんぱく質の欠乏(VD,EPA/DHA,Taurine欠乏を含む)

2024年04月27日 19時44分09秒 | 西洋医学の崩壊

重度の自閉症でも

3歳までに

グルテンフリー

高たんぱく食の

栄養を与えれば直ぐ治る

特にEPA/DHA,Vitamine D,タウリン等を

十分与えれば簡単に治る

こんな簡単な治療で治せるなら

やらない貴方は単なる馬鹿

・・・・

・・・

・・

長男の自閉スペクトラム症を公表・倉持由香「私が悪い」当初は絶望も、向き合うきっかけをくれた夫の言葉…そして発信する意味

倉持由香

最初の違和感は「母乳の拒否」 保育園の友達と比べて焦る日々て
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倉持由香と湊くん

2歳6ヵ月で「自閉スペクトラム症」と診断「いざ言われるとショックが大きくて涙が出てきて

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倉持由香

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今貴方が見ているのは・2046年に崩壊する・アメリカ資本帝国主義。

2024年04月27日 19時39分23秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊


世界の憧れだったニューヨークが
ゴーストタウン化…
米若者「アメリカンドリームは死んだ」



ニューヨーク・マンハッタンのオフィスビルが、
かつてないほど空室だらけ
なっていることが判明しました。

投資管理会社のColliersによると、
マンハッタンにおけるオフィス空室率は、

2024年第1四半期の時点で18.1%に達し、
過去最高を記録したとのことです。

コロナ禍前の2020年3月時点では、
「すでに空室となっているオフィス」と、

「近い将来空室になる予定のオフィス」
を合わせた空室率が10%程度でした。


しかし、この数年間、
ニューヨークでは厳しいコロナ政策が徹底され、

さらには不法移民の大量流入、犯罪件数の増加、
物価の高騰なども相まって、

ニューヨークから離れる人数が、
計50万人を超える事態となっています。

その影響もあってか最近、
ネット上では、

治安の悪化や物価の高騰により、
まともに生活を維持することができない、

と訴えるアメリカ人の動画が
頻繁に投稿されています。


ニューヨークは、
1月1日から平均時給が2,400円になりましたが、
(東京の平均時給が1,113円です)

それを上回るインフレにより、
生活するための賃金に追いついていない状況です。

例えば…
「一風堂のラーメン3,000円」
「Amazonプライム年21,000円」
「ビッグマック850円」
です。

しかも医療費となると、
盲腸の手術で約190万円かかります。


アメリカの平均賃金は大幅に増加しましたが、
それ以上に物価が高騰し、

アメリカ国民の大多数の人が、
物価上昇に賃金上昇が追い付いていない
状況です。

アメリカの若者の間では、

「この平均賃金トラップには注意が必要だ」
「アメリカンドリームは終わった」
と嘆く声が上がっています。


大手メディアも含め、
こういったアメリカの実情はほとんど報じず、

どちらかと言えば、アメリカの景気は良い
という報道が中心です。

しかし、ニューヨークの状況を踏まえると
景気が良いとは言えない状況です。

そしてこれは、
何も私たちに無関係ではありません。
>ニューヨークよりも危険な兆候とは?

日本は良い意味でも悪い意味でも、
アメリカと兄弟のような関係です。

「アメリカがくしゃみをすると日本も風邪をひく」
という言葉があるように、

日本はアメリカと経済的な関係が根強く、
リーマンショックのように、

アメリカが不調になると、
日本もつられて不調になってしまう危険性があります。


しかも、このようなアメリカの状況を
チャンスと捉え、
複数の国同士で同盟を結び、

アメリカに対抗しようとする
”新たな勢力”が誕生しています。
>新たな勢力の正体とは?

その勢力たちは、世界人口の約46%、
世界のGDPの約36%を占め、
経済的に重要な地位を確立させています。

この規模は、アメリカや日本を含めた
G7よりも経済力を上回ります。

その勢力が台頭すれば、
今のアメリカを脅かす存在になる可能性が高いです。

21世紀の世界は、今までよりも不安定で、
いつどこで何が起こるのか分からない状態です。


そんな状況を踏まえ、、、、

もしあなたが、
これからの世界の動き流れ、

今後発生するかもしれない危機について
知っておきたい…

マスコミが報じない裏側で何が起きているのか
知っておきたい…

リスク管理として最新情報を入手しておきたい…

と少しでも思いであれば、
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歴史の真実、ロシアの永遠の敵は

2024年04月27日 07時19分58秒 | 世界戦国時代

昔々、今のウクライナに黒土が豊かな大穀倉地帯で

更に黒海に面していた

ハザールという国家がありました

しかし周囲のロシアに侵略されて滅びました

その時ハザール人は国ごとユダヤ教に改宗し

歴史上始めて白人のユダヤ人が

登場しました

考古学によれば

聖書に出てくる古代ユダヤ人は

色の浅黒い東洋人と言われています

そのハザール人国家の恨みつらみが

現在のロシアとユダヤ人とウクライナの

確執につながっているのです

しかし何故英国が

絡んでいるかと言えば

英国はユダヤ人が流れ住んで

イギリスを金の力で裏から支配した

そのアングロサクソン・ユダヤ連合体が

資本主義の勃興の原動力となり

更に世界の7つの海を支配する

大英帝国となったからです

近代資本主義は全て背景には

ユダヤ人が関係しているのです

それもハザール・似非ユダヤ白人が

全てに関係しているのです

・・・・

・・・

・・

「月刊歴史塾」の
Youtube公式チャンネルにて、
新しい動画を公開しました!!

 

こちらの新ビデオでは、
日本史の教科書では決して扱われない
情報を含んでいます…

>今すぐYoutubeで動画を見る
※4/30までの限定公開


*  *  *  *  *  *  *

あなたは、日露戦争は単なる
日本とロシアの戦いではなく、、、
強大な黒幕によって仕組まれた戦争
だということをご存じだろうか?
 
その黒幕は、ロシアでも日本でもなく、、、
「イギリス」だった。

日露戦争時のイギリスの立場といえば、
日本の味方として日英同盟を結び、
日露戦争の日本の勝利に
大きく貢献したことで有名だが、、、

よく考えると不思議ではないだろうか?
 
日英同盟は当初イギリスに
利益は全くないとされていた。

なぜなら、日露戦争で
明らかに負けそうな日本と同盟を組んで、
ロシアを敵に回す必要がないからだ。
※この時の日露の国力差は面積60倍
 国家歳入8倍
 陸軍総兵力11倍
 海軍総トン数1.7倍 もあったと言われている

むしろロシアと組んだ方が
イギリスにとっては都合が良かったのだ。
 
そのため、日英同盟は理想論で、
実現不可能と言われていた。

実際にイギリスは当初
日本との同盟を受け入れなかった。
 

しかし日露戦争が勃発する直前の1902年、
突如として日英同盟は締結された。

この際、日本からイギリスに
新たなオファーがあったわけでもない。

実は、この不可解な同盟締結の裏には、
イギリスの謀略があったのだ。

そしてこの日英同盟こそが、
日露戦争の知られざる真実を読み解く鍵になる。

 
例えば、、、
なぜイギリスに利がない日英同盟は結ばれたのか?
なぜ起こり得ないと言われた日露戦争が起こったのか?
本当に日露戦争の勝因はイギリスの協力のおかげだったのか?
そして黒幕・イギリスの目的とは?

これらの日露戦争の謎は、
イギリスという視点からみると答えが浮かび上がる。

そして、教科書が語らない日露戦争の
新たな歴史が見えてくるのである。


続きは、こちらのビデオでご覧ください。

↓ ↓ ↓

 

4月30日(火)までの限定公開ですので、
ぜひ今すぐ日露戦争の真相をお確かめください!

>今すぐ日露戦争の真実を知る



 






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分析は正確に !!!

2024年04月27日 06時55分20秒 | 第三次大戦

体制のサイクルは270年(90年x3)

第三波は第一波に似るのが自然現象

第二次世界大戦で滅びた体制はない

ドイツや日本やイタリアは政権は滅びたが

国家や体制(資本主義体制)は変わっていない

第三次世界大戦で滅びる体制は英米資本主義です

それは丁度第一次世界大戦でオーストリア・ハンガリー帝国

オスマン帝国等が解体されて体制が崩壊したのと同じ状況です

今は第一次世界大戦前夜と似た環境なのです

1945年は既に戦争は終わった環境で有り

分析は全く馬鹿げている

・・・・

・・・

・・


フォーブスに載らない
影の億万長者が警告

”今は1945年の第二次世界大戦と同じだ”


「この世界において、政治制度、経済制度、貨幣、
そして帝国が永遠に続いたことはない。

それなのに、制度が破綻すると、
誰もが”まさか”と思い、慌てる」

こう発言しているのは、

フォーブスに載らない影の億万長者と言われ、
世界最大級のヘッジファンドを創業し、

2008年の金融危機を予見した、
伝説の投資家レイ・ダリオ氏。




彼は、「なぜ国家は興亡するのか?」という本を出版し、

その本の中で、
「現在の世界は、1930-45年の状況と似ており、
米中対立など世界的に紛争につながる状況だ」
と警告。


その言葉通り、ウクライナ戦争、中東戦争…

2020年以降、世界中のあらゆるところで、
戦争や対立が発生し、世界は不安定な状況です。

しかも、ここ最近、
岸田首相はフィリピンやオーストラリアとの
安全保障強化に取り組んでおり、

東シナ海、南シナ海における、
中国との対立に向けた対策を練っています。

あなたも少しは危機感を
感じているのではないでしょうか?


しかし、2024年の今、
それを上回るさらなる危機
私たちに迫ってきているのをご存知でしょうか?

それが米国覇権の終焉です。
>米国覇権を脅かす新たな勢力の正体とは?


世界の歴史を500年単位で分析したレイ・ダリオ氏は、

「世界の国の覇権は250年周期で移っていき、
そして現在、それは末期の状態である」
と判断しています。

そして、ある国の覇権が終了する際には、
中央銀行が破綻するほど、大きな金融危機や戦争、
内戦が起きるとしています。


しかもここ最近、
米国覇権を脅かすある組織が台頭しており、

その勢力によって世界のパワーバランス
大きく変わろうとしているのです。

しかし、その勢力に関して、
日本の大手マスコミはほとんど報じていません。

視聴率を稼ごうと必死で、
芸能人の不倫ネタやゴシップネタばかりで、
大切な情報が報道されていません。
>マスコミが報じないある勢力とは?


新NISAが始まり、米国株、日本株ともに
好調で、投資をしている人にとっては、
興味のないことかもしれません。

もしくはそんなはずはない。

米国は経済的にも強くて、軍事力も世界一。
株価も好調じゃないか。

そんな国が衰退しているわけがない。

と思っているかもしれません。

しかし、2024年の今、
その恩恵が一気に吹き飛ぶリスクが
水面下で加速しているのです。

一体何が起きているのか?
詳細はこちらで詳しく解説しています。

>影の億万長者が警告する”2024年危機とは”?




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下らん研究は止めよ! 既に原因は分かっている!!! 原因と結果を間違えるな

2024年04月27日 06時43分27秒 | 西洋医学の崩壊

貧困地域に泥棒が多いと仮定した場合

泥棒するから貧困になるというようなものです

逆でしょう貧困になったから泥棒で生きて行くのです

癌の原因はHPV感染、癌にある種の細菌が多いのは

単に癌体質になったからです

・・・・

・・・

・・

口の中の微生物が大腸がんの原因?驚きの新研究結果

最近の研究では、一般的な口腔細菌と悪性結直腸がんとの関連が明らかになりました。この細菌は、腫瘤成長を促進する可能性がある重要な要素であるかもしれません。

この研究成果は、2024年3月20日に『ネイチャー』誌に掲載されました。フレッド・ハッチンソンがんセンターの研究チームは、人間の糞便サンプルとマウスの研究を通じて、核梭桿菌(Fusobacterium nucleatum)の分布を追跡し、200人の患者から摘出された腫瘍サンプルからこの口腔細菌の存在を発見しました。これはすべての結腸直腸がんサンプルの約半分に相当します。

米国では、大腸直腸がんが成人のがん死亡の第2の原因です。米国がん協会のデータによると、2024年までに5万3千人以上がこの病気で死亡すると予想されています。
 

核梭桿菌を有する結腸直腸がん患者の予後は悪い

新しい研究では、核梭桿菌を有する結腸直腸がん患者は通常、予後と生存率が低い傾向にあります。これは科学界の高い関心を引き起こしています。フレッド・ハッチンソンがんセンターのマイクロバイオーム研究員で、論文の共同主要著者であるスーザン・ブルマンさんは、この研究結果を発表した際に述べました。

彼女は、「この微生物の特定の亜型が腫瘤成長を促進する可能性があることを発見しました。この微生物グループの特定の亜群を治療とスクリーニングのターゲットに設定することで、高リスクの人々、特により侵襲性の高い結腸直腸がんを患っている可能性のある患者をより良く支援できます」と指摘しています。

この研究では、半数以上の腫瘍サンプルで、特定の梭桿菌属(Fusobacterium)の亜型であるFna C2が発見されました。さらに、別の分析では、627人の結腸直腸がん患者のふん便サンプルで、この亜型の菌株が619人の健康な対照群よりも有意に多かったことが示されています。

FnaC2は、結腸直腸腫瘍で見られる2つの特徴的な核梭桿菌系統の1つであり、他の遺伝的特徴が類似した系統であるFna C1と比較して、195の遺伝的差異があります。Fna C2の特性は、胃酸に耐え抜き、結腸内で増殖できることを示しています。

胃酸は通常、下部消化管に存在すべきでない微生物の増殖を抑制します。しかし、幽門螺旋菌(H. Pylori)などの様々な要因がこの保護メカニズムを妨げることがあります。幽門螺旋菌は胃酸に適応でき、また胃酸の分泌不足も感染リスクを高めることがあります。
 

予防、検査、治療の新たな希望

大腸がんと関連する特定の細菌系統を特定しました。この発見は、新しい予防策や治療法の開発に道を開くものです」と、フレッド・ハッチンソンがんセンターの分子微生物学者であり、論文の共同主要著者であるクリストファー・D・ジョンストンは、ニュースリリースで述べています。

ただし、これらの新しい戦略の実現には時間とさらなる研究が必要です。ジョンズ・ホプキンス大学のがん外科医であるマーティ・マカリー博士は、Epoch Timesのインタビューで、これらの戦略の開発が容易ではないと述べています。

彼は、「特定の孢子桿菌を腸内から除去するだけで大腸がんを予防できると考える人もいるかもしれませんが、腸内は複雑な生態系であることを覚えておかなければなりません。どんな介入も慎重に行われなければ、予測不可能な結果を招く可能性があります」と述べています。
 

腸内微生物叢のバランスと健康

腸内フローラは、数百億の細菌、ウイルス、真菌などの微生物から構成される複雑なシステムであり、最近数十年の研究で、それがさまざまな疾患と深い関係にあることが明らかになってきました。過去、研究は主に病原微生物と広域抗生物質が微生物叢(マイクロバイオーム)に及ぼす影響に焦点を当てていました。

ベストセラー作家であるマカリー博士は、最新の著書『盲点:医学の誤りとそれが私たちの健康にどのような意味を持つか』で、「私たちはまだ微生物叢の影響について完全に理解していません」と述べています。「抗生物質やその他の治療法が炎症性細菌の増加を引き起こし、その炎症ががんの発生を促進する可能性があります」

さらに、「微生物叢が健康状態と密接に関連していることが示唆されていますが、残念ながら医学界はこの分野の研究に十分な関心を持っておらず、特に微生物叢とがんや慢性疾患の関係に関する研究に対する投資が不足しています」と述べています。
 

抗生物質は二重の刃です

抗生物質は現代医学の奇跡と称されていますが、実際には、現代医学の介入がこの生態のバランスを崩す原因となる可能性があります。マカリー博士が指摘するように、抗生物質の使用は腸内の微生物バランスを破壊し、腸内フローラの保護性微生物を殺菌する可能性があります。これは大腸ポリープの発生と関連しており、大腸ポリープは大腸がんの潜在的な前兆です。

抗生物質の使用は腸内の微生物バランスを破壊し、腸内フローラの保護性微生物を殺菌する可能性があります(cassis / PIXTA)

 

2017年に『Gut』誌で発表された研究では、40歳から50歳の女性の抗生物質服用に関して観察され、抗生物質使用期間と大腸ポリープの数が正の相関関係にあることがわかりました。特に、抗生物質を2か月以上使用した女性では、大腸ポリープのリスクが約1.69倍増加しました。

別の研究では、2年間の抗生物質使用状況が評価され、30歳から79歳の人々の中で、抗生物質処方を6回以上受けた人々の大腸がんリスクが15%増加したことがわかりました。この研究は2008年に『International Journal of Cancer』で発表され、抗生物質の使用が「がんリスクの増加を示唆している」と結論付けました。

カリフォルニア大学ロサンゼルス校の内科医で助教授のロバート・アシュリー博士は、抗生物質が健康な腸内細菌を無差別に殺菌することで大腸ポリープの形成を引き起こす可能性があるという理論を提唱しています。最終的にはがんに進展する可能性もあります。彼は、「保護的な微生物が消滅した後、他のより健康でない細菌が大腸で優勢になり、これが大腸の免疫反応を妨げ、内臓の乱れやポリープの形成につながる」と説明しています。
 

歴史からの教訓

最新の研究結果は、微生物叢と大腸がんの関連性を確認しました。マカリー博士は、これには様々な微生物が関与している可能性があると強調し、将来の研究は従来の医学の教義を超え、微生物叢の奥義を包括的に探求すべきだと提唱しています。

マカリー氏は、微生物叢に関する知識がまだ十分でないことを指摘し、「これは氷山の一角に過ぎません」と付け加えました。「化学療法などの治療に焦点を当て、がんや慢性疾患の発症に関連する潜在的な要因を無視すると、微生物叢ががんや疾患に及ぼす影響を完全に理解することはできません」と述べました。

彼はこの研究を、胃潰瘍を引き起こす可能性がある幽門螺旋菌が見つかったことの重要な発見と並べています。幽門螺旋菌は広く分布しており、胃や小腸の組織に損傷を与え、強力な炎症反応を引き起こし、消化管潰瘍を引き起こす場合があります。

マカリー氏は、当初、医学界がこの発見に懐疑的だったことを振り返り、「この直接の関連が確認されました」と述べました。彼は、「これらの探求に価値がある点を真剣に考え、厳格な科学的手法で探求できれば、突破的な発見を達成し、若者のがん発症率の上昇問題を解決する可能性があります」と強調しました。

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トランプ氏は革命児

2024年04月26日 11時21分57秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊


突然ですが、
こちらの画像をご覧ください。



(出典:2022年9月25日に行われた林千勝氏の講演会資料)

これは、
第29代から第46代バイデンまでの間に、

大統領のもとでアメリカの中枢を担っていた
人物たちの一覧なのですが、

実はこの赤で塗られた人物たちには
“ある共通点”がありました。

その共通点とは、
なんと全員が同じ組織から
排出されていたのです。


その組織が、「外交問題評議会」という
巨大シンクタンクでした。


あなたは、不可解だと思いませんか?


国の舵取りを行うリーダーたちのほとんどが、
同一のシンクタンクから輩出されているなんて…


しかも、
それが100年以上にも渡って続いており、
毎年、重要な役職に就いているのを…


当然、この外交問題評議会は
かなりの権力をもっており、

安倍元総理や当時外務大臣だった
岸田文雄氏がわざわざここに訪問し、
スピーチや意見交換をしているほどです。


そんな後に最強の権力を持つ
外交問題評議会は、

日本人のほとんどが知らないような
“たった一人のアメリカ人”によって
1921年に設立されました。


このアメリカ人、
歴史の教科書にも出てこない
無名の人物なのですが、
実は、世界的な影響力を持ってたのです。


例えば、

・第一次世界大戦に参戦せよと
 当時のウィルソン大統領に促したり、

・大戦後、国際連盟を作れと命じたり、

・反発を押し切って
 アメリカ国内の改革を断行したり、、、

もちろん、アメリカ国民の中にも、
これに対抗する勢力は存在しています。


その筆頭が、トランプ元大統領なのです。


事実、トランプ氏が大統領を務めていた時期を見てみると、

横一列がほとんど真っ白になっていることがお分かりになると思います。




では一体、
この外交問題評議会を作ったアメリカ人とは
誰なのでしょうか?


こちらの動画で、
この人物の正体を明かしています。
ぜひ、ご覧ください。

↓ ↓ ↓
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大戦略・第三次世界大戦・漁夫の利大作戦

2024年04月26日 10時50分27秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊

誉め殺し大作戦

最大限持ち上げて

最後は奈落の

底に突き落とし

USAの財産を全て奪い取り

USA崩壊後は日本が超超大国へ

・・・・

・・・

・・


「日本はアメリカと共にある」

あなたはご存知でしたか?
先日、岸田総理はアメリカの議会で演説をし、
10回以上にわたりスタンディングオベーションをもらったそうですが…


その内容はまさに日本がアメリカの犬に
成り下がったことを強調したものだったことを。


というのも、スピーチの内容を簡単に要約すると、

・アメリカが絶対正義であり、世界の秩序を「一人」で守っている。

・その絶対正義であるアメリカは今、苦しんでいる。

・でも、僕(日本)はアメリカの最大の友人だ。アメリカよ、君は一人じゃない。

・僕は君のグローバルパートナーとして、
 世界中で君がやろうとしている事全てについて全力でサポートするよ。
 
というものだったのです。


さらに原稿もアメリカのスピーチライターに
何度もアドバイスをもらい、
自民党が裏金問題で騒然としていた時にも
お構いなしにスピーチの練習をしていたといいます。


そしてバイデン大統領と車で撮った
満面の笑みの写真も話題になっています。


これではもう完全に日本は
アメリカの犬に成り下がったようなものです。


このように、今となっては
何の脅威もないただの極東の島国であり、
アメリカの従順な犬と化した日本ですが...


一昔前まで日本はアメリカを脅かす存在だったことを
あなたは覚えていますか?

 
その象徴が日本の電機産業です。


戦後間も無くして、日本の電機産業は恐ろしい勢いで成長し、
現代のスマホにも負けない革新的な商品を次々と生み出し、
世界市場を席巻していきました。


ソニー、パナソニック、東芝、TDKと
日本の電機メーカーが次々と
時代の最先端と言われるニューヨークに店舗を構え、
革新的な製品の魅力でアメリカ人を虜にしていきました。


アメリカの商品が売れなくなり、
アメリカ国内で日本の製品ばかりが飛ぶように売れる。


この状況に、当時世界一だったアメリカは、
日本の急成長に恐怖を感じていたのです。


その証拠に日本の製品をアメリカ人が壊す描写が広まりました。
(ジャパン・バッシング)

 
しかし、このようにアメリカを怖がらせるほどに
力を持っていた日本の電機産業も
今ではすっかり凋落してしまっています。


アメリカどころか、
かつて新興国だった台湾・韓国にまで負けてしまっているのです。

一体なぜ、こんなことになってしまったのでしょうか?

日本経済衰退の象徴とも言える
日本電気産業の凋落の原因は
こちらからお確かめください。

>ここから確かめる









追伸:

こちらのビデオはすでにご覧になりましたか?

新講座の販売を記念して
今の日本経済において最も重要とも言える問題...
日本経済の凋落と新興国の台頭とも関係のある
特別ビデオを公開しました。

テーマは、
SHARPの窓際技術者たちが世界を変えた革命的商品の開発
極秘計画“S-734”の全貌とその後のSHARPを襲った悲劇とは?



このビデオでは、
・かつて窓際社員と言われたSHARPの技術者たちが
 世界に革命を起こした製品を開発したこと
・世界のSHARPを襲った悲劇
・日本電機産業が凋落した原因
を明らかにしています。

かつて世界を席巻した日本電機産業は
なぜ凋落してしまったのか?

こちらの動画を視聴できるのは、
4月30日(火)までの期間限定ですので
今すぐ下記をクリックして
ご確認ください。

 ↓

>今すぐ動画を確認する

























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【経営科学出版×表現者クライテリオン】
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表現者クライテリオン関連のオンライン講座一覧は、
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嫌でも・資本主義の次は共産主義が力を盛り返す

2024年04月26日 10時38分14秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊
共産主義が牛耳るWHO 国際組織に忍び寄る中共【時事ノイズカット:94】
時事ノイズカット

ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー

1948年に設立された世界保健機関(WHO)は、人々の健康の促進に取り組んでいるとしていますが、新型コロナウイルスへの対応において、中国共産党の代弁者として振る舞い続けたことで、WHOの中立性に疑義が呈されています。

その上、WHOの財源は加盟国からの分担金と、特定の個人・組織からの出資であり、後者が7割以上に達しています。特に、ビルゲイツ氏の財団は約1割を占めています。このため、特定の人物や組織の意向に左右されるリスクが存在します。

本日の構成はこちらです。1.WHOと共産主義、2.WHOの問題点その1:コロナ対応で中共に同調、3.WHOの問題点その2:「臓器狩り」を無視、4.権限の一元化、5.WHOだけではない 国際組織を牛耳る中共 以上5つのテーマに沿って進めて参ります。

今日の動画は、WHOと共産主義の関係、WHOの問題点などについて皆さんに知っていましただきましたく作成致しました。どうぞ最後までご覧ください。

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自惚れて・こんな事ばかりするから、世界的インティファーダに遭うのだ。奢れるもの久しからず

2024年04月26日 10時30分26秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊


【アメリカvs.イランの最前線を知る男】


=======================
2018年 xx月xx日 ワシントンD.C.
=======================

「あいつらを放っては置くわけにはいかない!」



静かな国務省のオフィスに、
トランプ政権で国務長官を務める
マイク・ポンペオの声が反響する。

隣にいたポンペオの部下である国務省員が、
眉間に皺寄せながら口を開く。

CIA(中央情報局)や
 NSA(国家安全保障局)の報告によると、

 今やイランの影響力は、
 シリアからイエメン、レバノンまで拡大しています。

 さらに、イラン直属のエリート部隊から
 テロ組織への資金供給や武器提供も日常化してきていると、、、」

事実、
・シリア内戦の泥沼化、、、
・イエメン内戦の後方支援、、、
・テロ組織を通じてのレバノンにおける資金と武器の提供、、、

表沙汰にはなっていないが、
イラン直属のエリート部隊からの資金供給と武器提供は、
中東地域の不安定化紛争のエスカレーションを生み出していた。

そしてその影響力は、
世界の覇権を握り、中東に支援を送るアメリカやその同盟国も
見逃せないほどに巨大化し、脅威を与えるものとなっていた、、、


核も有するイランで、あのエリート部隊を
 このままにしておくことは危険でしょう。
 世界のパワーバランスを変えかねない。」

国務省員は危機感を滲ませながらそう口にする。

“最大限の圧力”をかけよう。
 制裁を強化し、奴らを縛り上げる。」






こうしてポンペオ国務長官らの後押しのもと、
“最大限の圧力政策”と称される、
アメリカの「対イラン作戦」は動き始めました、、、

一体、アメリカはどんな強力な制裁を遂行したのでしょうか?

この作戦は、アメリカとイランのさらなる対立
そして中東情勢の悪化を招き

イランと石油輸入などで有効を築いてきた日本にとっても
想定以上に大きな影響を与える結果となりました、、、

アメリカが行なった”最大限の圧力政策”
その末路については、、、、、、

↓  ↓  ↓

>こちらの動画をご視聴ください
※クリックいただいた先のページから、約21分の動画を無料でご視聴いただけます。





P.S.新ビデオを無料公開中です!



タイトルは、、、
「元CIA長官が手引きした“極秘暗殺計画”」

>今すぐ無料で新ビデオを視聴する

これは、ほんの数年前に起きた大事件。

過激な発言や政策も厭わない
トランプ大統領(当時)ですら実行を拒んだ
アメリカの「極秘暗殺計画」についてのお話です、、、

そこには、日本のメディアが
取り上げている世界だけでは見えてこない、
大統領の態度すら変えてしまう凄惨な戦場と、
知られざる脅威が存在していました。

4月30日(火)まで期間限定無料公開中
こちらの動画の中では、

そうした知られざる謎と脅威について、
ポンペオ氏の証言も交えて明かしています、、、
ぜひ一度、ご確認ください!
↓   ↓  ↓
>今すぐ無料で新ビデオを視聴する












































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案ずるなかれ、歴史は再帰性であり・三重螺旋で進化する。

2024年04月26日 09時00分02秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊

白人の日本支配計画は終わりが見える

世界インティファーダ開始

イスラエルの衰退崩壊

英米資本主義の寿命到来による

西欧白人文明の衰退・崩壊開始が始まり

明日は東洋の時代がやってくる

歴史は全て再帰性

三重螺旋で進化する

生命は二重螺旋構造

・・・・

・・・

・・

 

1993年11月14日

享年101歳 
1人の日本人が息を引き取った。

戦後、この男は
新しい日本のヒーローとして、
"政界のドン"に君臨…



しかし、晩年には
"裏の顔"が暴露されることになる。

闇の活動で何人もの同胞を売り、
処刑台に送っていたのだ。

彼の秘密、それは、、、

「優秀なソ連スパイ」だったということ。

彼は"ある政党"の
名誉議長になっていたが、
このスキャンダルによって解任…

さらには政党からも除名される…

かつての名声は地に落ち、
全てを失った…
はずだった。

しかし、彼は亡くなる寸前、
内心ホッとしていただろう…

なぜなら、彼は
「ソ連のスパイ」というスクープが霞む、
"大スキャンダル"を抱えていたからである…

「あの秘密がバレないでよかった。

 戦後の"最大の裏切り"が
 日本国民にバレていたら、
 私はとっくに殺されていただう」

彼は自身の秘密を、
文字通り"墓場まで持っていった"のである…

生前、半世紀以上も私たちを騙し続け、
日本を裏切った売国奴の正体とは...

>今すぐ続きを見る


p.s.

実は、この男の正体を、
私たちよりも早く気づいていた国がある。

それは、、、イギリス。

なんと、
イギリス国立公文書館が所蔵する、

MI5(英国防諜機関の秘密部隊)の、
極秘ファイルに彼の名前が記されていた。

さらに、その中には
彼が隠し続けていた秘密も記載…

なぜ、イギリスの諜報機関の秘密ファイルに
日本人の名前が記されていたのか…

彼が本当に隠したかった、
戦後史最大のタブーとは何なのか?

この男の秘密とは一体…

>詳しくはこちらから


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大多数の大衆の考え・行動は・真実に近い?

2024年04月25日 09時21分53秒 | 栄養学・農業の大崩壊

減量目的の「168断食」は心臓病リスクを増す? 医師が注意点を解説

168断食(8:16断食ともいう)とは、断続的なファスティング(断食)のことであり、一定の時間を設けてその時間帯は食事をとらないようにする方法です。

168という数字の意味は、1日24時間のなかで「16時間は食事なし。8時間が食事可能な時間」ということ。例えば「午後8時から翌日正午まで、水分補給する以外、一切の食事をしない」というように設定します。

もちろんこれは、減量を主とする健康増進を目的としています。そのため、この断食を行うことで、かえって心臓病などのリスクを高めてしまっては元も子もないことになります。
 

人気の減量法に「落とし穴」あり

この「168断食」は最近人気の減量方法です。ところが、約2万人の米国人を対象とした研究では、1日の食事可能時間が8時間未満の人は、心不全などの心血管疾患による死亡リスクが91%増加することがわかりました。この研究の暫定報告書は今年3月18日に米国心臓協会(AHA)が主催する会議で発表されましたが、査読済みの学術雑誌にはまだ掲載されていません。

同研究に関して米国心臓協会が発行したプレスリリースによると、研究者らは2003年から2018年までの国民健康栄養調査(NHANES)の参加者から得たデータをもとに、このテーマについて検討しました。対象者は平均年齢49歳、フォロー数にして2万人以上の参加者が含まれています。調査期間は8年で、追跡調査の最長の例は17年でした。

この期間の調査から死亡データを分析すると、対象者のなかで「168断食をした人」は心血管関係の疾患による死亡リスクが、なんと91%増加することが判明したのです。同様に、すでに心臓病やがんを患っている人が「168断食」をした場合は、心血管疾患で死亡するリスクも高くなりました。

これに対して、1日あたりの食事可能時間が16時間を超えていたがん患者は、がんによる死亡リスクの低下との間に相関関係がみられました。つまり、これを見る限り、食事可能時間の長いがん患者のほうが、がん死リスクは低かったのです。

さらに心血管疾患のある人のなかで、1日の食事可能時間が8〜10時間の人は、心臓病や脳卒中による死亡リスクが66%増加しています。

同調査の研究者の1人でもある、中国の上海交通大学の教授・鍾文澤氏は、「一般的な1日あたりの食事可能時間は12~16時間です。これと比較した場合、食事する時間幅を小さくしても、寿命が延びるわけではない」と述べました。

特に心臓病やがん患者の場合、食事可能時間を8時間以内にすることと死亡リスクとの関連性を理解する必要性が高まっています。しかし、鍾文澤氏は「この研究は、断続的な断食(168断食)が心血管疾患による死亡を引き起こすことを意味するものではない」とも強調しました。

米スタンフォード大学のクリストファー・D・ガードナー教授は、次のように指摘します。

「(168断食をすることによって)食事可能な時間は短くなりますが、そのことが関係して心血管疾患で死亡するリスクが高くなる要因はまだ明らかではありません。可能性としての原因は、食事可能な時間の長短ではなく、栄養を十分に摂取していないことが挙げられるでしょう」

 

「断食」は心臓血管に影響する?

いずれにしても、この研究は世間の注目を集めました。米ニューヨークの北方医学センター(NORTHERN MEDICAL CENTER)の最高経営責任者(CEO)楊景端博士は、自身が解説する健康番組のなかで、次のように述べています。

「過去の多くの研究から判明していますが、断続的な絶食は、インスリン感受性を高めて2型糖尿病のリスクを抑制できます。また、体の炎症反応なども軽減できます。これらは全て、心臓血管の健康にとって有益なものです。しかし、この最新研究から得られた結論は、断続的な断食(168断食)は健康に良いという従来の考えを完全に覆すものであったため、国民を少なからず困惑させることになりました」

その上で楊景端氏は「この研究はまだ学術誌で正式に発表されておらず、結論として扱うことはできない」と強調しました。いっぽう、一部の医師のなかには「断食は、体重を減らすのには役立つが、必ずしも心臓に良いわけではない」という考えもあります。

台湾の心臓専門医で宇平クリニック院長の劉中平博士は、新唐人テレビの番組「健康1+1」で、次のように述べています。

「この研究は、個人の詳細なライフスタイルを掘り下げたものではありませんが、多数の人を対象としたものであるので、注目に値する報告だと考えられます。学術誌に正式に発表された他の過去の研究でも、断続的な断食(168断食)が心血管疾患の危険因子の改善について、限定的な効果しかないことが判明しています」

 

断食は「筋肉の減少」に要注意

近年、医学界は断食に関する多数の臨床実験を行っていますが、実験方法は異なり、得られた結果も異なります。そのため、断食が心血管疾患に及ぼす影響について、一貫した結論は得られていません。

医学誌『Cell Metabolism』に掲載された2018年の研究では、毎日の夕食は午後3時までにすませ、それ以降は絶食することで、糖尿病初期患者のインスリン分泌が改善されるとともに、インスリンに対する細胞の感受性が高まるため、2型糖尿病の進行を防ぐことができることがわかりました。

しかし、食事の時間を夕方に設定した別の研究では、断食が血糖代謝に及ぼす利点は見出されなかったばかりか、断食することが筋肉の減少を引き起こす可能性があります。これはサルコペニア(筋肉減少)患者にとって特に危険であることも判明しています。この研究は2020年に内科の医学誌『JAMA Internal Medicine』に掲載されました。

この実験に参加したのは肥満体の人たちで、ランダムに2つのグループに分けました。片方のグループは「168断食」で午後8時から翌日の正午まで16時間の断食、つまり朝食はとりません。もう片方のグループは、通常通り1日3食の食事をとるようにします。

こうして12週間の後。168断食を行った人は確かに体重が減りましたが、減った体重のほとんどは筋肉で、脂肪減少はあまりありませんでした。

筋肉量が減ると体力が低下するだけでなく、かえって太りやすくなります。血糖、インスリン、血中脂質などの数値に関しては、1日3食グループと比べて、断食グループは大きな改善は見られませんでした。

この研究結果は、断食しても、食事の内容を改善しない限り、筋肉の減少と心臓血管の保護には効果がないことを示しています。

劉忠平氏は「断食で体重をコントロールする場合、その方法が適切でなければ筋肉が減少しやすい」と述べます。そのような場合、空腹時には筋肉が分解されるため筋肉量が落ちます。食べれば、ただ脂肪が増えるだけなのです。そこで十分な運動を組み合わせないと、たとえ体重は落ちても、筋肉が減ることになります。
 

最も懸念される「朝食抜きの断食」

なお、この実験では、食事可能な時間が昼12時から午後8時までに限定されていますが、体内時計の観点からすれば、これが最良の選択とは言えません。実験に当たった研究者は、夕食を抜くより、朝食を抜くほうが継続しやすいためだと説明しています。

しかし朝食を抜くと、代謝障害を引き起こし、心臓血管の健康を損なう可能性があります。

ある研究では、毎日朝食を食べる人に比べて、朝食を抜く人はあらゆる原因による死亡リスクが75%増加し、とくに心血管関係の疾病による死亡リスクは158%増加することがわかりました。同様に、心臓病による死亡のリスクは 134% 増加し、脳卒中による死亡のリスクは 253% 増加します。
 

減量するなら「良質の食物」をとる

劉忠平氏はまた「自身の経験からも、168断食が全ての人に適しているわけではないことを発見した」といいます。実は、劉氏は数年前に168断食に挑戦してみました。それによると、16時間なにも食べずに耐えるのは本当に難しく、14時間しか断食できませんでした。2か月で劉氏の体重は 2 キロ減りましたが、心血管疾患の重要な指標であるコレステロール値は低下しませんでした。

劉氏は、断食の時間には非常にお腹が空いたため、結局、食事可能な時間中に糖分や脂肪の多い食べ物、肉類を多く食べるようになってしまったのです。

劉忠平氏は、米国医師会の雑誌『JAMA Network Open』に昨年掲載されたランダム化比較臨床試験を引用し、「断続的な絶食(168断食)は2型糖尿病患者の体重と血糖値のコントロールには補助的に役立つものの、血中脂質、コレステロール、血圧などの指標には明らかな変化は見られなかった」としています。

劉忠平氏は「168断食は、空腹の時間を長くすることに焦点を当てています。これは確かに減量には役立ちますが、心臓血管の健康に大きな影響を与えるので、健康的な食物をいかにとるかにかかっています」と注意を促します。とくに、断食の後に食べ過ぎると、まさに心臓への負担が大きくなるのです。

医師である劉忠平氏は現在、体重を減らす必要がある患者さんに対して、以下のようにアドバイスしています。

「体重を減らすために空腹であってはなりません。空腹になりすぎると、減量が成功しないからです。体重を減らすときは、より栄養価が高く、満腹感のある食物をとる必要があります。野菜、魚、皮を除去した鶏肉などのタンパク質と、オリーブオイルやナッツ類などの良質な脂肪を食べてください。糖尿病でない場合は、果物を多く食べても構いません。減らす必要がある食品としては、精製されたデンプン、揚げ物、飽和脂肪酸の食品、赤肉(牛・豚・羊などの獣肉)などがあります。これらの食品の過剰摂取は、心血管の健康に悪影響を及ぼします」

劉忠平氏は、こうした健康的な食物をとることに加えて、体重をコントロールするために断食を取り入れる人々に対して、以下のような3つの注意点を提示しました。

1、血中脂質、血糖値、血圧には留意し、体重減少が心血管疾患に及ぼす影響に注意を払いましょう。

2、朝の断食よりも、夜に断食したほうが健康的です。

3、適度な運動を心がけ、多くのタンパク質摂取を組み合わせることで、筋肉を増強し、脂肪を減らすことができます。

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2046年が楽しみだ!!!

2024年04月24日 09時42分24秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊

 

【本日23時59分までのご案内】

先日からご案内させていただいている
『月刊インサイダーヒストリー』



最新2024年4月号を初月50%OFF
ご視聴いただけるご案内は、
本日の23時59分までとなっています!

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こちらの無料動画の公開も
本日までとなっています。


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動画のタイトルは、

「プーチンが暴露したこの世界の仕組みとは?」

です!

最新号では、

ウクライナ戦争で消えた幻の和平合意 
国際金融資本が作ったプーチンの虚像
(視聴者からのご質問)

というPart3のテーマをもとに

ナワリヌイ死去とプロパガンダ
〜メディアが隠したかったプーチンの告白

経団連とウクライナ戦争
〜能登の復興は後回し?
日本を捨てた岸田政権の本音

プーチン大統領とディープステート
〜世界に寄生する支配者の正体とは?

ウクライナはもう終わってる?
〜1000万人のウクライナ人が
 母国を見捨てた理由

ノルドストリームとCIA
〜なぜヨーロッパの生命線は
破壊されたのか?

ジョンソン首相とロスチャイルド
〜グローバリズムのしもべが犯した大罪

などなど
近現代史研究家である林千勝氏が
日本のマスコミが報じない、
プーチンの演説や主張、
プーチンが暴露した
権力者たちが知られたくない
世界の構造など、
を解説しています。

そしてその一部を、
日本人が知らなければいけない
ポイントに絞って期間限定で公開中です。

今回の内容は、
今後の日本に大きく関わってくる問題です…。

お見逃しのないように、
今すぐコチラからご確認ください!

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先日からご案内している
林千勝の『月刊インサイダーヒストリー』
最新号のテーマは、

2024年4月号
「ロスチャイルド家当主の死と
 プーチンからの警告 

 外務省が隠したがる不都合な真実とは?」
です。

本日は、その内容について
簡単にご紹介いたします。


Part1:原爆ドームに隠された嘘と
広島で進む話題の”昆虫お好み焼き”?
(視聴者からのご質問)

・トイレのチャーチルと公式文書 
〜なぜ原爆は日本人に落とすと
 記載されたままなのか?
・激怒か?驚きか?
〜1年ぶりに訪問した感想
・コオロギとお好み焼き
〜なぜ広島では炎上しないのか?


Part2:J・ロスチャイルド氏死去 
近現代史研究家林千勝氏は何を語るのか?
(視聴者からのご質問)


・ロスチャイルド死去とトランプ大統領
〜日本と世界はどこへ向かうのか?
・男の子なのに“姉さん”
〜大英帝国をマネーの力で支配した男の正体
・007のモデルとなったロスチャイルド?
〜諜報機関MI6出身のエリート
 どんな人物なのか?
・J・ロスチャイルド VS プーチン大統領
〜ロシアで勃発した石油戦争の行方
・新NISAとプーチン
〜なぜ総理大臣は日本買いを進めるのか?
・保守系メディア「 FOXニュース」の正体
〜タッカー・カールソンが
 クビになった本当の理由
・民主・共和党が逆らえない存在
〜石油価格を操るアメリカ影の政府の正体
・皇居の約9倍!327万坪の大豪邸
〜林千勝が訪問したロスチャイルド邸には
 何があったのか?
・ロスチャイルドとイギリス3枚舌外交の真実
〜なぜ英外務大臣は”個人宛”に手紙を書いたのか?


Part3:ウクライナ戦争で消えた幻の和平合意 
国際金融資本が作ったプーチンの虚像
(視聴者からのご質問)

・ナワリヌイ死去とプロパガンダ
〜メディアが隠したかったプーチンの告白
・経団連とウクライナ戦争
〜能登の復興は後回し?
 日本を捨てた岸田政権の本音
・プーチン大統領とディープステート
〜世界に寄生する支配者の正体とは?
・ウクライナはもう終わってる?
〜1000万人のウクライナ人が
 母国を見捨てた理由
・ノルドストリームとCIA
〜なぜヨーロッパの生命線は破壊されたのか?
・ジョンソン首相とロスチャイルド
〜グローバリズムのしもべが犯した大罪


Part4:経団連を侵食する赤い影と
外務省が国民に言わない不都合な真実


・普通選挙とカール・マルクス
〜学校では習わない
 ロスチャイルド家との蜜月関係
・人民解放軍とウォール街
〜中国を陰で援助していた裏切り者の正体
・モルモット化した日本人と
 レプリコンワクチン
〜自己増殖するワクチンが日本上陸
・グローバリズムと殉国七士
〜デモで始まる第二次大東亜戦争計画
・国際保健規則と上川外務大臣
〜林千勝氏が指摘した10の憲法違反とは?
・日本に迫るWHOの魔の手と原口一博議員
〜上川外務大臣の答弁で発覚した驚愕の事実
・大平三原則とパンデミック条約
〜メディアが報じない人権度外視の法律の正体
・猿の惑星とDNA
〜危険な実験に日本人が使われている?


Part5:80億人を騙した歴史的瞬間 
なぜ国際保健規則は改悪されてしまったのか?


・中谷比呂樹とゲイツ財団
〜不当なやり方で決められた悪法の正体
・サウジアラビア、中国、エジプト…
〜ディープステートに立ち向かった
 勇敢な行動とは?
・G7とワクチンビジネス
〜厚労省が封殺した不都合な真実とは?
・WHOの姑息な工作
〜世界的な悪事に日本人が加担している?
・林千勝氏が大絶賛
〜21世紀最大の政治書はケネディJrの〇〇


などなど、、、
ディープな内容が目白押しです!

ここでしか聞けない情報が満載の
『月刊インサイダーヒストリー』4月号を
初月50%OFFでご視聴いただけるのは
本日23:59までを
逃すと終了
です!

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始まった・世界インティファーダ。

2024年04月24日 05時24分38秒 | 第三次大戦

米エール大で60人逮捕 イスラエル軍への抗議活動、米大学で過激化

 

 米国の大学で、イスラエル軍が攻撃するパレスチナ自治区ガザへの連帯を示す抗議活動が続き、激しさを増している。22日にも東部コネティカット州のエール大で60人が逮捕された。対面授業中止やキャンパスの利用制限など、大学が各地で対応に追われている。

 

 イスラエルで1週間にわたる「過ぎ越し祭(ペサハ)」が始まった22日、抗議活動はさらに活発になった。テントをキャンパス内に設置して「座り込み」を実施。武器供与などイスラエルを支援する企業との関係を解消するよう求めた。

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世界にテロを輸出し・ブーメランで自国が内乱・内戦となるUSA.

2024年04月23日 08時36分00秒 | 第三次大戦

 

「プーチンvsアメリカCIA」テロの真相は?



3月22日夜、
ロシアの首都モスクワ郊外で
銃乱射事件が起きました。

事件から1ヶ月以上が経ったいま、
140人以上の死亡者が確認され、

過去20年で起きたテロ事件で
最悪の被害となりました。

実行犯は、過激派組織ISによるものとされ、
タジキスタン国籍の4人を起訴。

またプーチンはテロ勃発後、

「(実行犯が)逃亡をはかり、
 ウクライナに向けて移動していた」

ウクライナの関与を主張していました。

しかしこのニュースには不可解な点があります。

なぜか不可解にもアメリカ側(CIA)は、
ウクライナとこのテロは関係がない
と直後に主張したのです。

実際、すぐにこの表明を出したアメリカ側について、
元CIAのラリー・ジョンソン氏は、
驚いたとコメントを残しています。

このようにプーチン氏とCIA側で主張が異なりますが、、、

これだけでない、
もっと日本人が知るべきプーチン氏の主張がありました。

それはウクライナ侵攻の半年後、
プーチン氏は演説で、
世界の仕組みについて暴露していたのです。

この演説の中では、
例えば日本で起きた原爆投下の目的についても、
核心に触れています。

そんな日本人が知るべき、
プーチン氏の演説について、
こちらの動画で解説しています。

期間限定で公開中なので、

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動画のタイトルは、

「プーチンが暴露したこの世界の仕組みとは?」

です!

最新号では、

ウクライナ戦争で消えた幻の和平合意 
国際金融資本が作ったプーチンの虚像
(視聴者からのご質問)

というPart3のテーマをもとに

ナワリヌイ死去とプロパガンダ
〜メディアが隠したかったプーチンの告白

経団連とウクライナ戦争
〜能登の復興は後回し?
日本を捨てた岸田政権の本音

プーチン大統領とディープステート
〜世界に寄生する支配者の正体とは?

ウクライナはもう終わってる?
〜1000万人のウクライナ人が
 母国を見捨てた理由

ノルドストリームとCIA
〜なぜヨーロッパの生命線は
破壊されたのか?

ジョンソン首相とロスチャイルド
〜グローバリズムのしもべが犯した大罪

などなど
近現代史研究家である林千勝氏が
日本のマスコミが報じない、
プーチンの演説や主張、
プーチンが暴露した
権力者たちが知られたくない
世界の構造など、
を解説しています。

そしてその一部を、
日本人が知らなければいけない
ポイントに絞って期間限定で公開中です。

今回の内容は、
今後の日本に大きく関わってくる問題です…。

お見逃しのないように、
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無国籍金融機関左派は共産主義を目指す。USA左派も共産主義革命を目指す。

2024年04月23日 08時31分40秒 | 世界戦国時代
 

WHOは共産主義者に乗っ取られたのか? 

 
2024/04/23

1948年に成立された世界保健機関(WHO)は、人々の健康促進に取り組んでいると自称している。新型コロナの対応において、中国共産党の代弁者として振る舞い続けたなどが理由で、WHOの中立性が疑問視されている。

また、WHOの最大の資金源は、世界中の個人や企業から寄せられた寄付金で、7割以上を占めている。民間からの寄付金は、2023年10月21日までに約246億円に上った。

テドロス事務局長は共産主義者

現在のテドロス事務局長は、エチオピア出身で、同国の保健長官と外相を歴任した。また、「エチオピア人民革命主戦線」のメンバーでもある。同戦線は毛沢東の思想に強く影響され、中国共産党もこれを支持していた。2017年にWHO事務局長に就任した当初から、中国共産党が後押しをしたとの指摘があった。その中立性が疑問視されている。

WHOの要職についた中国共産党員

李愛蘭(Li Ainlan)氏、WHO事務局長補(ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ(Universal Health Coverage)/ヘルシア・ポピュレーションズ(Healthier Populations)担当)

2019年から2023年までWHOカンボジア王国出張事務所の代表を務めた。WHO西太平洋地域事務局で、WHO地域緊急事態部健康緊急事態計画担当部長として勤務し、同事務局健康安全保障・緊急事態部部長を務めた。 WHO入局以前は、北京大学公衆衛生学院准教授だった。

任明輝(Ren Minghui)氏 WHO伝染病担当事務局長補佐

WHOに就職する前、約30年間中国衛生部に勤め、計画生育委員会国際協力局の局長を務めていた。

この2人はは当然、中国共産党員である。

コロナ対応で中国共産党政府に同調

WHOは、新型コロナウイルス(中共ウイルス)による流行が始まった頃、2019年12月31日時点でヒトからヒトへの感染が起きた可能性があるという報告を台湾から受けていた。にもかかわらず、2020年1月14日、WHOの公式サイトでは「ヒトからヒトへの感染の証拠は見つかっていない」「ヒトからヒトへの感染の可能性は否定できないが、ヒトからヒトへの感染が持続するリスクは比較的低い」という中国共産党の声明が繰り返されていた。

中共が武漢の閉鎖を急遽発表した後、1月28日、テドロス氏はWHOは習近平と会談し、中共の「透明性」を称賛した。同年1月30日に緊急事態を宣言したが、3月9日、WHOは渡航や貿易の制限は推奨していないと主張し続けた。WHOは「世界的大流行」と宣言せざるを得なくなった3月10日には、世界114か国で4000人以上が死亡し、10万人以上が感染している。

アメリカのトランプ前大統領がWHOの対応遅れを批判し、2020年3月に資金拠出を一時停止すると発表した後、同年4月23日、中共政府はWHOに3000万ドルの寄付を追加すると発表した。

安倍元首相は2020年4月17日の記者会見で、パンデミックについて、「同様の事態に備えるためにも、WHOの機能については十分な検証を行うべきだ」と述べた。

内部告発、中共がWHOに圧力をかけ

CNN-News18とIndia Todayは4月17日の報道で、国連人権高等弁務官事務所の元スタッフでアイルランド人のエマ・ライリー氏が提供した新証拠を基に、国連人権高等弁務官事務所と中国共産党政府との間に問題のある関係が存在すること、また、WHOが中国共産党の影響下にあること、そして中国共産党が過去2期の国連総会議長に賄賂を贈っていたスキャンダルについて伝えている。

関連記事:WHOに中国共産党の賄賂と圧力 – 新証拠が明かす内部操作

ライリー氏は、中国共産党がWHOに圧力をかけて、新型コロナウイルス(武漢ウイルス、中共ウイルスとも呼ばれる)が実験室からの漏洩である可能性を示唆する記述を報告書から削除させたという証拠を提出した。

臓器狩りを無視

法輪功は、真・善・忍を原則とする精神修養法で、気功の5つのエクササイズを含んでいる。1999年には、中国で法輪功学習者は約1億人いた。つまり、多くの人々が、法輪功を健康的かつ有益なものと捉えていたということだ。しかし、1999年7月、当時中国の指導者だった江沢民が一方的に法輪功を禁止し、残忍な迫害運動を開始した。収容所での強制労働や拷問などによって多くが命を落とし、法輪功学習者からの強制臓器摘出(臓器狩り)についても明るみに出た。

この臓器狩りが、WHOが謳う「ワンヘルス・アプローチ(ヒト、動物、環境の健康(健全性)に関する分野横断的な課題に対して、関係者が協力し、その解決に向けて取り組むこと)」に合致するだろうか。WHOの言い方に倣えば、強制的に臓器を摘出された人々が「死にかけている」ということであって、「健康上のリスク」と見なされるべきだ。

米連邦議会、欧州議会、イスラエル、カナダ、台湾などの国や組織は、臓器狩りに対応する法律を可決した。学者らも、ジェノサイド条約の基準に従って、この迫害が「冷たいジェノサイド」であることを認めた。

中立な立場にあるはずのWHOは、中国で臓器狩りの犠牲者が大勢出ていたにもかかわず、現地調査を組織しなかった。その代わり、法輪功学習者からの臓器狩りが拡大した時期に中国衛生部副部長だった黄傑夫を、WHOの「人間の臓器と組織の提供と移植に関するタスクフォース」のメンバーに招待した。

医療倫理擁護団体「強制臓器奪取に反対する医師の会(DAFOH)」の事務局長トーステン・トレイ氏はWHOに、「100万人以上の生存中の法輪功学習者に対する強制臓器摘出は、『健康上の大惨事』ではないだろうか」と問いかけた。

何が健康上の脅威に当たるのかをWHOが選択的に定義するのであれば、それはつまり、WHOは資金提供者の操り人形にすぎないということだ。

巨大な権限の一元化 まさに共産主義

世界保健機関(WHO)がパンデミック協定と国際保健規則の改定を検討している。それによって、WHOがすべての加盟国に対して、予防接種、医療検査、DNA検査、健康診断を強制するようになる可能性がある。

WHOの事務局長が、国政選挙の直前に「健康上の緊急事態」を宣言すれば、大統領選挙に影響を与えることもできてしまう。監視と追跡を課すこともでき、データはWHOとその資金提供者の手に渡る。

2023年に、諮問委員会の過半数がサル痘に「世界的な公衆衛生上の緊急事態」を宣言することに異を唱えたが、事務局長はそれを無効とした。言い換えれば、事務局長は、何を健康上のリスクとするかを決めるほぼ絶対的権限を世界規模で有している。

また、事務局長がそのような全体主義的な権限を備えている場合、次期局長選挙の投票に至るプロセスにおいて莫大な資金が注がれることで、汚職のリスクを生むことにならないだろうか。そうなればWHOはその中立的な使命を失い、党派性が表に出る危険がある。

新たな政策の採用は、冷戦中の軍拡競争さながらの「健康競争」に終わる可能性がある。人々の最大利益のための客観的な決定はできなくなるだろう。

国際保健規則( IHR)改正案の草案では、「人間の尊厳、人権および基本的な自由を完全に尊重しなければならない」という文言が削除された。この改正案が拘束力を持てば、「パンデミック時にはより大きな利益のために人権抑圧が正当化される」という前提の下、人権は根こそぎにされる。これは、憲法で定められた自由が全体主義的な統制の犠牲となることに他ならない。

ところで、普遍的な人権を放棄しようとする者などいるだろうか。権威主義政権くらいだろう。

政府は国民に対して権威主義的な措置を講じることができるが、個人には権利がない。これが中国共産党の指導者の見解であり、新たにWHOに導入される構造だ。言い換えれば、IHR改正案とパンデミック条約の成立は、億万長者や企業、敵国に私たちの主権を引き渡し、権限を付与するのと同じだ。国家は利益集団に屈服せざるを得ないことになるだろう

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