世界同時株安で緊急経済対策を協議 米大統領、早期実施・規模拡大を示唆

　雪がチラつきだした寒い朝。床から抜け出していつものように新聞の大見出しを見ると
世界同時安　東証１万２５００円台という活字が一面に踊っている。

　　テレビのニュースでも最初にそのことが報道された。

　　いよいよ大恐慌への突入かと嫌な予感を抱きながら産経ウエーブをチェックしてみた。


世界同時株安で緊急経済対策を協議　米大統領、早期実施・規模拡大を示唆という報道が大きく扱われている。


　最近読み始めた実感なき景気回復に潜む金融恐慌の罠という本がある。

その論旨は

日本の金融改革は間違いだらけ。
小泉・竹中の「ビジョンなき破壊活動」を継承する安倍内閣では、真の景気回復はありえない。
客観的データと歴史の教訓から、恐慌回避の処方箋を提示する。

ということであり、

目次からショッキングな見出しを拾いだしてみると
　　　　
　　　　ゆうちょ銀行・かんぽ生命が金融恐慌の引き金を引く
　　　　長期金利上昇で金融システムが崩壊
　　　　地方の経済基盤が崩壊
　　　　ペイオフ実施でシステミックリスクが発生し、金融システムは破壊される
　　 　　メガバンク三行体制が金融システムを破壊する
　　　　世界一の金融資産を持つ日本が高金利で長期停滞国家になる
等の活字が突き刺さってくる。

　現実に世界同時株安が報道されるとこの本の著者の説く仮説が実証されつつあるのかなという気がする。　　


文藝春秋平成18年3月号に掲載された菊池英博氏の論文の掲載されているサイトを見つけた。