自国民の弱い立場の人達に「良い仕事があるよ」などと声を掛け、身心に弱い人や障害を持つ人を騙して離島の塩田で酷使したケースや、自国や海外の被災地で売春婦として人材をかき集めていたなど、文在寅大統領の政治同様に、韓国は正に「逃げ回る犯罪大国」の下朝鮮・ヘル朝鮮に堕落しています。
このような悪行を自国民ですら平気で行うのであれば、海外でも平気のヘイサで同じ事をするのも当然であり、韓国では朝鮮戦争後、ドル稼ぎのために「洋公主」と呼ばれる、「国家ぐるみの従軍慰安婦」を２０万人とも１００万人とも言われる女性達を動員して駐留米軍等の慰安に提供していました。
更に本ブログでも指摘していますが、ベトナム戦争での住民虐殺やレイプ犯罪、そして現在でも８万人以上の「売春婦」を海外に送り込んでいる韓国は、正に「あらゆる犯罪大国」と言わざるを得ません！！
このような国家が、他国の事をとやかく批判する資格すら無いのです！！
５月２２日にｚａｋｚａｋ ｂｙ 夕刊フジが「逃げまくる韓国に「踏み絵」迫る安倍政権 対応次第では日韓首脳会談中止に…韓国、国際社会から冷遇も」の題で次のように伝えました。
『安倍晋三政権が、韓国の文在寅（ムン・ジェイン）政権に「踏み絵」を迫った。いわゆる「元徴用工」をめぐる韓国最高裁の異常判決を受けて、日韓請求権・経済協力協定に基づく「仲裁委員会の設置」を韓国政府に要請したのだ。３０日以内に日韓双方が委員を選定する必要があり、大阪で６月２８、２９日に開かれるＧ２０（２０カ国・地域）首脳会議前に期限を迎える。韓国が対応しなければ、文氏が求める日韓首脳会談は開かれない見込みで、国際社会の「冷遇」が待ち受けている。日本政府は、国際司法裁判所（ＩＣＪ）への韓国提訴も念頭に置いている。
「最近の韓国側の指導者の発言からも、具体的な措置が取られる見込みはないと言わざるを得ない」
菅義偉官房長官は２０日の記者会見で、こう述べた。翌２１日、韓国の南官杓（ナム・グァンピョ）駐日大使と首相官邸で面会し、仲裁委員会の開催に応じるよう求めた。韓国に対する強い不信感がうかがえた。
日本政府は今後、仲裁委員会の設置・開催に応じるよう、韓国側に強く働き掛ける意向。
河野太郎外相は２１日午前の記者会見で「文大統領にきちんと責任をもって対応してもらいたい」と語ったうえで、パリで２２～２３日に開かれる経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の閣僚理事会に合わせて、韓国の康京和（カン・ギョンファ）外相と会談し、仲裁委員会設置に応じるよう直接要請することを明らかにした。
国家間の協定順守を求める日本側の要請に対し、韓国の外務省当局者は２０日、「諸般の要素を考慮し、慎重に検討する」と述べたが、菅氏が指摘したように韓国側が応じる可能性は低い。
昨年１０月の異常判決以降、韓国政府で対応策の取りまとめを担当してきた責任者である李洛淵（イ・ナギョン）首相は１５日、韓国メディアとの討論会で次のように述べた。
「司法手続きが進められている事案に、政府が対策を出すには基本的に限界がある。いろいろ論議をしたが、結論は限界があるということだ」
立法と行政、司法がそれぞれの暴走をチェックする「三権分立」を理解しておらず、職務放棄したと思わざるを得ない。日本政府は、韓国の「不作為」が今後も続くと判断して第三国の委員も入る仲裁委設置を要請した。
仲裁委のメンバーについて、日韓双方は３０日以内に委員を選定する必要があり、来月２８、２９日に開かれるＧ２０首脳会議前にリミットを迎える。日本外務省幹部は、日本側委員を任命したと記者団に述べており、すでに準備を終えている。
韓国経済の低落が明らかになるなか、文大統領はＧ２０に合わせて、安倍首相との首脳会談開催に意欲を示している。だが、日本政府側は「（徴用工問題で）しっかりと韓国が対応してくれないと駄目だと思う」（西村康稔官房副長官）と韓国を突き放している。
つまり、韓国の仲裁委員会への対応が、日本が首脳会談に応じるかどうかを決める「踏み絵」となっているのだ。
韓国側は今後、どう出てくるのか。
韓国情勢に精通するジャーナリストの室谷克実氏は「仲裁委が実現する可能性はほとんどないだろう。文政権の本音は『１９６５年の日韓基本条約や日韓請求権・経済協力協定は違法な植民地支配に基づくもので、協定にある仲裁委員会には応じられない』というものだ。ただ、それを言ってしまうと日韓の国交がないということになるため、『日韓関係を改善したい』というポーズを取りながら無視を続けて、うやむやのまま日韓首脳会談を実現したいと思っているのではないか。当然、お得意のロビー戦術で、日韓議員連盟などに接触してくることが考えられる」と解説する。
韓国が仲裁委設置に応じない場合、日本政府はＩＣＪに韓国を提訴することも想定している。当然、日本企業に実害が出た場合、制裁発動の準備は終えている。
韓国との国際紛争をめぐり、日本は最近、苦い経験をした。
韓国が、福島など８県産の水産物の輸入を禁止している問題で、世界貿易機関（ＷＴＯ）の紛争処理の「２審」に当たる上級委員会が４月、韓国の措置を不当とした「１審」の紛争処理小委員会（パネル）の判断を破棄し、日本は事実上敗訴した。
外務省幹部は５月１６日の自民党会合で「政府全体としての訴訟戦略を練ることができなかった」「専門家と弁護士事務所のやりとりに任せすぎていた」と述べ、訴訟戦略の不備を認めた。
室谷氏は「国際社会に公正な人間がいると思ってはいけない。韓国はロビー戦術、というよりも接待攻勢などを得意にしている。ＩＣＪに提訴する前に、制裁を発動して日本の怒りを示した方がいい。外相など政治的な会談に応じると、韓国の宣伝に使われる恐れがある。政治的会談には応じず、事実上の『断交』『無視外交』を貫くべきだ」と話した。』
このように、アコギで悪辣極まりない韓国に対しては容赦なく徹底的に糾弾・制裁あるのみです！！
何しろ、脱北女性に対する売春やネット中継での性被害などを「公然と利用する」国家なのですから！！
同日、同メディアが「中国への脱北女性「性奴隷」実態告発！ 性被害受ける９歳少女をネット中継…」の題で次のようにその実態を伝えました。
『北朝鮮から中国に脱出した女性が、売春を強要されたり、強制結婚させられたりしていることを告発する、英国の人権団体の「性奴隷報告書」が公表された。１２歳の少女がレイプ被害に遭い、９歳の少女が性被害の様子をネット中継させられるなど、許しがたいケースもあった。何と、同胞である韓国人を対象に売春をさせられる女性もいたという。
「私は、１２歳と１４歳の姉妹の存在を忘れることはできないでしょう。彼女たちは中国で、詐欺師にレイプされたと聞きました」
ある北朝鮮女性は、中国で見た性被害の実態を、こう証言していた。
衝撃の報告書は、英国を拠点に北朝鮮の人権問題などに取り組む非営利団体「コリア・フューチャー・イニシアチブ」が作成した。４０人以上もの性暴力の被害者らや、被害者の支援団体など関係者の証言を２年ほどかけてまとめた。
報告書によると、中国に脱出した北朝鮮女性の推定６割が性取引の対象となっていた。このうち、約５割が売春に従事させられ、約３割は強制結婚、１５％が性被害の様子をネットで中継する「サイバーセックス」の被害に遭っているという。
被害者は、北朝鮮から人身売買など、脱北した中国から誘拐によって連れ出されたという。１２～２９歳が中心だが、サイバーセックスには９歳の被害者がいたとされる。
こうした被害に遭った女性は、アパートに連れ込まれた際の様子について「アパートに少女がいたことにショックを受けた。何歳かは分からない。まだ成熟していない少女だった」と証言している。
売春客の中には、韓国人もいたという。
中国・大連で、韓国人ビジネスマンが宿泊するホテルにチラシを配布した女性は「韓国企業は北朝鮮の売春婦を求めていた。私は売春を通じ、韓国人と初めて会った」と語っている。
韓国の文在寅（ムン・ジェイン）政権は、不正確な情報に基づき日本を慰安婦問題で批判しているが、自国民が「性犯罪」に協力していることを受け止め、北朝鮮の人権改善に取り組むべきではないか。』
正に、正に正論です！！
このように、脱北女性すら売春や性被害に遭わせ「食い物にする」韓国や韓国人が、「捏造の従軍慰安婦」「捏造の徴用工」などを平気で嘘を垂れ流すのですから、国際情勢や国際政治の実態は、実に真っ黒の嘘八百だらけなのです！！
しかし、それでも事実は、真実は死なない！！
文在寅大統領を筆頭に逃げ回る犯罪大国韓国が脱北女性をネット中継性被害や売春！！
日本も国際社会も厳しい対応を！！
厳しい糾弾と制裁あるのみ！！
５月２１日の夕刊フジ紙面
出典：こちら夕刊フジ報道部 ツイッター
『安倍政権は、元徴用工異常判決を受け、仲裁委員会設置を韓国に要請。国際司法裁判所への提訴も念頭に置いている。』
記事の紙面にもあります、文在寅大統領のエラそうなドヤ顔は、正にヤクザれた極悪顔になってきましたねえ～（批判の棒読み）
５月２２日の夕刊フジ紙面
出典：こちら夕刊フジ報道部 ツイッター
『中国への脱北少女を「性奴隷」に。英団体が実態を告発。』
これこそが、正に中国や韓国によって強制連行された本物の「慰安婦」「徴用工」なのです！！
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このような悪行を自国民ですら平気で行うのであれば、海外でも平気のヘイサで同じ事をするのも当然であり、韓国では朝鮮戦争後、ドル稼ぎのために「洋公主」と呼ばれる、「国家ぐるみの従軍慰安婦」を２０万人とも１００万人とも言われる女性達を動員して駐留米軍等の慰安に提供していました。
更に本ブログでも指摘していますが、ベトナム戦争での住民虐殺やレイプ犯罪、そして現在でも８万人以上の「売春婦」を海外に送り込んでいる韓国は、正に「あらゆる犯罪大国」と言わざるを得ません！！
このような国家が、他国の事をとやかく批判する資格すら無いのです！！
５月２２日にｚａｋｚａｋ ｂｙ 夕刊フジが「逃げまくる韓国に「踏み絵」迫る安倍政権 対応次第では日韓首脳会談中止に…韓国、国際社会から冷遇も」の題で次のように伝えました。
『安倍晋三政権が、韓国の文在寅（ムン・ジェイン）政権に「踏み絵」を迫った。いわゆる「元徴用工」をめぐる韓国最高裁の異常判決を受けて、日韓請求権・経済協力協定に基づく「仲裁委員会の設置」を韓国政府に要請したのだ。３０日以内に日韓双方が委員を選定する必要があり、大阪で６月２８、２９日に開かれるＧ２０（２０カ国・地域）首脳会議前に期限を迎える。韓国が対応しなければ、文氏が求める日韓首脳会談は開かれない見込みで、国際社会の「冷遇」が待ち受けている。日本政府は、国際司法裁判所（ＩＣＪ）への韓国提訴も念頭に置いている。
「最近の韓国側の指導者の発言からも、具体的な措置が取られる見込みはないと言わざるを得ない」
菅義偉官房長官は２０日の記者会見で、こう述べた。翌２１日、韓国の南官杓（ナム・グァンピョ）駐日大使と首相官邸で面会し、仲裁委員会の開催に応じるよう求めた。韓国に対する強い不信感がうかがえた。
日本政府は今後、仲裁委員会の設置・開催に応じるよう、韓国側に強く働き掛ける意向。
河野太郎外相は２１日午前の記者会見で「文大統領にきちんと責任をもって対応してもらいたい」と語ったうえで、パリで２２～２３日に開かれる経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の閣僚理事会に合わせて、韓国の康京和（カン・ギョンファ）外相と会談し、仲裁委員会設置に応じるよう直接要請することを明らかにした。
国家間の協定順守を求める日本側の要請に対し、韓国の外務省当局者は２０日、「諸般の要素を考慮し、慎重に検討する」と述べたが、菅氏が指摘したように韓国側が応じる可能性は低い。
昨年１０月の異常判決以降、韓国政府で対応策の取りまとめを担当してきた責任者である李洛淵（イ・ナギョン）首相は１５日、韓国メディアとの討論会で次のように述べた。
「司法手続きが進められている事案に、政府が対策を出すには基本的に限界がある。いろいろ論議をしたが、結論は限界があるということだ」
立法と行政、司法がそれぞれの暴走をチェックする「三権分立」を理解しておらず、職務放棄したと思わざるを得ない。日本政府は、韓国の「不作為」が今後も続くと判断して第三国の委員も入る仲裁委設置を要請した。
仲裁委のメンバーについて、日韓双方は３０日以内に委員を選定する必要があり、来月２８、２９日に開かれるＧ２０首脳会議前にリミットを迎える。日本外務省幹部は、日本側委員を任命したと記者団に述べており、すでに準備を終えている。
韓国経済の低落が明らかになるなか、文大統領はＧ２０に合わせて、安倍首相との首脳会談開催に意欲を示している。だが、日本政府側は「（徴用工問題で）しっかりと韓国が対応してくれないと駄目だと思う」（西村康稔官房副長官）と韓国を突き放している。
つまり、韓国の仲裁委員会への対応が、日本が首脳会談に応じるかどうかを決める「踏み絵」となっているのだ。
韓国側は今後、どう出てくるのか。
韓国情勢に精通するジャーナリストの室谷克実氏は「仲裁委が実現する可能性はほとんどないだろう。文政権の本音は『１９６５年の日韓基本条約や日韓請求権・経済協力協定は違法な植民地支配に基づくもので、協定にある仲裁委員会には応じられない』というものだ。ただ、それを言ってしまうと日韓の国交がないということになるため、『日韓関係を改善したい』というポーズを取りながら無視を続けて、うやむやのまま日韓首脳会談を実現したいと思っているのではないか。当然、お得意のロビー戦術で、日韓議員連盟などに接触してくることが考えられる」と解説する。
韓国が仲裁委設置に応じない場合、日本政府はＩＣＪに韓国を提訴することも想定している。当然、日本企業に実害が出た場合、制裁発動の準備は終えている。
韓国との国際紛争をめぐり、日本は最近、苦い経験をした。
韓国が、福島など８県産の水産物の輸入を禁止している問題で、世界貿易機関（ＷＴＯ）の紛争処理の「２審」に当たる上級委員会が４月、韓国の措置を不当とした「１審」の紛争処理小委員会（パネル）の判断を破棄し、日本は事実上敗訴した。
外務省幹部は５月１６日の自民党会合で「政府全体としての訴訟戦略を練ることができなかった」「専門家と弁護士事務所のやりとりに任せすぎていた」と述べ、訴訟戦略の不備を認めた。
室谷氏は「国際社会に公正な人間がいると思ってはいけない。韓国はロビー戦術、というよりも接待攻勢などを得意にしている。ＩＣＪに提訴する前に、制裁を発動して日本の怒りを示した方がいい。外相など政治的な会談に応じると、韓国の宣伝に使われる恐れがある。政治的会談には応じず、事実上の『断交』『無視外交』を貫くべきだ」と話した。』
このように、アコギで悪辣極まりない韓国に対しては容赦なく徹底的に糾弾・制裁あるのみです！！
何しろ、脱北女性に対する売春やネット中継での性被害などを「公然と利用する」国家なのですから！！
同日、同メディアが「中国への脱北女性「性奴隷」実態告発！ 性被害受ける９歳少女をネット中継…」の題で次のようにその実態を伝えました。
『北朝鮮から中国に脱出した女性が、売春を強要されたり、強制結婚させられたりしていることを告発する、英国の人権団体の「性奴隷報告書」が公表された。１２歳の少女がレイプ被害に遭い、９歳の少女が性被害の様子をネット中継させられるなど、許しがたいケースもあった。何と、同胞である韓国人を対象に売春をさせられる女性もいたという。
「私は、１２歳と１４歳の姉妹の存在を忘れることはできないでしょう。彼女たちは中国で、詐欺師にレイプされたと聞きました」
ある北朝鮮女性は、中国で見た性被害の実態を、こう証言していた。
衝撃の報告書は、英国を拠点に北朝鮮の人権問題などに取り組む非営利団体「コリア・フューチャー・イニシアチブ」が作成した。４０人以上もの性暴力の被害者らや、被害者の支援団体など関係者の証言を２年ほどかけてまとめた。
報告書によると、中国に脱出した北朝鮮女性の推定６割が性取引の対象となっていた。このうち、約５割が売春に従事させられ、約３割は強制結婚、１５％が性被害の様子をネットで中継する「サイバーセックス」の被害に遭っているという。
被害者は、北朝鮮から人身売買など、脱北した中国から誘拐によって連れ出されたという。１２～２９歳が中心だが、サイバーセックスには９歳の被害者がいたとされる。
こうした被害に遭った女性は、アパートに連れ込まれた際の様子について「アパートに少女がいたことにショックを受けた。何歳かは分からない。まだ成熟していない少女だった」と証言している。
売春客の中には、韓国人もいたという。
中国・大連で、韓国人ビジネスマンが宿泊するホテルにチラシを配布した女性は「韓国企業は北朝鮮の売春婦を求めていた。私は売春を通じ、韓国人と初めて会った」と語っている。
韓国の文在寅（ムン・ジェイン）政権は、不正確な情報に基づき日本を慰安婦問題で批判しているが、自国民が「性犯罪」に協力していることを受け止め、北朝鮮の人権改善に取り組むべきではないか。』
正に、正に正論です！！
このように、脱北女性すら売春や性被害に遭わせ「食い物にする」韓国や韓国人が、「捏造の従軍慰安婦」「捏造の徴用工」などを平気で嘘を垂れ流すのですから、国際情勢や国際政治の実態は、実に真っ黒の嘘八百だらけなのです！！
しかし、それでも事実は、真実は死なない！！
文在寅大統領を筆頭に逃げ回る犯罪大国韓国が脱北女性をネット中継性被害や売春！！
日本も国際社会も厳しい対応を！！
厳しい糾弾と制裁あるのみ！！
５月２１日の夕刊フジ紙面
出典：こちら夕刊フジ報道部 ツイッター
『安倍政権は、元徴用工異常判決を受け、仲裁委員会設置を韓国に要請。国際司法裁判所への提訴も念頭に置いている。』
記事の紙面にもあります、文在寅大統領のエラそうなドヤ顔は、正にヤクザれた極悪顔になってきましたねえ～（批判の棒読み）
５月２２日の夕刊フジ紙面
出典：こちら夕刊フジ報道部 ツイッター
『中国への脱北少女を「性奴隷」に。英団体が実態を告発。』
これこそが、正に中国や韓国によって強制連行された本物の「慰安婦」「徴用工」なのです！！
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