日本のとるべき長期計画 改定版２０２００５１９改訂版
コロナ危機は、想定外の危機となって現代文明に襲い掛かろうとしている。悲観的見方をすれば、二一世紀前半は、異常気象、パンデミック、強権的社会主義の中国ロシアの軍事的脅威、開発途上国群の無軌道的人民支配、イスラム的狂信主義に悩まされることも視野におくべき異常時代も覚悟すべきとすることも有り得る。航空業界も貨物輸送が主体となって
盛大な観光、国際的人的文化交流は細り、国際旅客需要は激減する可能性がある。習近平氏プーチン氏の世界制覇の野望は暫らく続く可能性がある。国際交流もTV会議リモート授業が主流となることも有り得る。悲観的見方であるが、日本は海の産業革命、宇宙開発に主力を注ぎ、赤道直下、ジーランジアに海の新フロンテアをめざすことが効率的であるように見える。
日本は一九四五年広島長崎の原爆投下により国が崩壊し二〇二０年までの75年間平和ボケの繁栄に浸ってきた。世界平和主義は立派なものであるが、しばらく軌道修正する必要がありそうである。これにより2040年代老人大国日本が世界に輝くこともあり得る。日本のとるべき長期計画の改定版となりうる。
１理論どうり能力主義の世界が、ノーベル賞のハイエク氏のいうような公正で秩序ある市場経済の下で公正で正義のまかりとうる理想な社会になかなかならない。一応民主主義を標榜する国家群と強権支配の社会主義的国家群、開発途上国でやや民主主義志向と軍部独裁志向のミャンマー等、宗教独裁志向のイスラム支配の国家群、特権階級支配のとに歴史的背景のもとで若手が牛耳る国々が幅を効かし、ハイエク氏の主張する理想的世界秩序には遠いのが現状である。ホモサピエンスも地球上に70億人ひしめいているから、ハイエク氏の言うような公正な市場で生存競争を繰り広げることはなななか困難である。
２地政学的には陸地部分には国家が寸分の余地なく領土主権を行使しているから、海の産業革命を起こしてニューフロンテアを作り出す必要がある。今後地政学的競争の始りであって。世界はデフレ雇用崩壊に向かい、ベーシックインカムの検討も必要になるかも知れません。常識を超えた動きもでてきそうです。，
３トランプ氏の言うような、中国と断交してそれぞれ競うような途轍のない非常識な地球像もありうる。たがいにＩＣＢＭと核弾頭を抱え戦争は不可能な時代には民主主義国、独裁強権主義国それぞれに分断しつつ、体制の優劣を競うことも一時的にはありうる。その場合には海洋と宇宙で競うことになる。かって、米ソ冷戦時代にベルリン封鎖という暴力をしめした、フルシチョフ氏もケネデイ氏に対峙して、キューバ危機を起こしたが、世界絶滅の暴挙に走ることはなかった。中国も再度、そのような短慮には走ることはないであろうから、トランプ氏の中国との断交という決断による秩序再編成もありうる。その場合米中との緊迫は増すであろうがそれぞれの体制強化再編成に走り、平和体制に危機が生ずることもあるであろう。
４公衆衛生パンデミックは今後戦争より大きい被害を世界に与えることが実感され、根本から、文明経済人間の日常生活に重大は損害をあたえるこがコロナにより共通認識となり文明人間の行動様式の改革がせまられることになる。。
5いま世界は強欲資本主義から公益資本主義への転換期にある。地球環境悪化防止と雇用安定のためベーシックインカムの導入も必要となりそうだ。
６日本は首都直下型地震と大平洋のプレートの軋みによる大津波大地震の危険が近い将来予想される危機的状況にあるから海洋開発により災害復旧準備として海の産業革命によるニュウウフロンテアを形成し地球環境改善に寄与することが国益にかなう。2040年台老人大国日本が世界に輝くことも不可能ではない。
以下次回 日本のとるべき長期計画 改定版を
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