小保方事件は、氷山の一角？世界の化学論文、再現性の記述に不備だらけ

世界中、オボカタハルコだらけということですか。恐ろしい話です。

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学術論文
「再現性」の記述「ほぼすべてに欠陥」
毎日新聞　2016年1月12日　11時42分（最終更新　1月12日　12時27分）

米スタンフォード大などの研究チーム発表

　世界で発表された過去１５年間の生物医学系の学術論文を抽出して調べたところ、同じ方法で実験すれば同じ結果が得られる「再現性」を確認するための手法が十分に書かれていないなど、ほぼすべてに欠陥があったとする分析結果を、米スタンフォード大などの研究チームがオンライン科学誌プロス・バイオロジーに発表した。資金の提供元などに関する情報がない論文も多く、論文のデータ改ざんや捏造（ねつぞう）の背景になっているとの指摘もある。

　研究チームは、２０００〜１４年に発表された生物医学系論文から４４１本を無作為に抽出。そのうち実験データを伴う２６８本を精査したところ、再現実験に必要な全ての手順や条件を公表している論文は１本だけだった。

　論文の図表類の基になる実験の生データを紹介している論文もゼロで、生データの取り寄せ方法を示した論文も１本しかなかった。また、論文４４１本のうち５１．７％で研究資金の出所の記載がなく、６９．２％は企業などとの利害関係を示す「利益相反」の有無を明示していなかった。研究チームは、各論文の研究結果の真偽については検証していない。

　論文の再現性をめぐっては、研究不正が発覚したＳＴＡＰ問題などをきっかけに、透明性や説明責任が強く求められているが、詳細な実験情報を公開すれば後追いする研究が増えるため、研究者は公開に積極的ではない背景がある。研究チームは「論文の透明性や再現性に対する科学界の関心は増しており、それらの欠如は研究の価値を下げる」と指摘する。【須田桃子】

　研究不正問題に詳しい榎木英介・近畿大講師（病理学）の話　実験手順の記述が不適切だと、再現実験を試みる人の時間や研究資金が無駄になる。研究者側だけでなく、出版社側も不備のある論文を掲載しないなどの強い態度で改善に取り組むべきだ。

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韓国や台湾の論文もメチャクチャなようです。

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【論文不正】韓国・台湾で論文大量撤回　査読システムを乗っ取り　著者自身が審査する新たな手口
産経新聞　2016.1.3 12:00

　科学論文をめぐる新たな不正が近年、アジアを中心に問題化している。著者らが論文内容をチェックする第三者の査読者になりすまし、審査過程を乗っ取るという大胆な手口だ。編集作業のオンライン化に伴う弱点を突くもので、都合のいい査読結果を著者に販売する業者まで出現。学術誌側は不正対策の強化に追われている。

身分を偽装、専門家になりすまし

　科学者の研究成果が国際的に認められるためには、論文を学術誌に掲載する必要がある。名のある学術誌のほとんどは論文の信頼性を担保するため、採否を判断する際に専門家による査読を実施している。

　査読では結論に至るデータの不備を指摘されたり、掲載に値しないと判断されたりすることも多い。1本でも多く論文を発表し、業績をアピールしたい科学者にとって、査読者は緊張を強いられる存在だ。

　研究不正では2014年に発覚した理化学研究所のSTAP細胞論文のように、データを改竄したり、盗用したりするケースが歴史的にも頻繁に起きてきた。だが査読のシステムを乗っ取る不正は近年、新たに表面化したものだ。

　この手口がいつ生まれたのかは不明だが、最初の発覚は12年、中国・貴陽中医学院に所属していた科学者が執筆したミニブタのクローニングに関する論文との説がある。同年には韓国の科学者による論文で同様の査読詐欺が発覚。30本を超える論文の撤回が生じ、大きな関心を集めることになった。

　不正の手口は単純ともいえる。この科学者は、ネット上で誰でも取得できるメールアドレスを使って架空の専門家を偽装。論文を投稿する際、推薦する査読者の連絡先としてこのアドレスを学術誌側に提示した。編集者は偽の専門家とは知らずに査読依頼を送信。自分の論文に悪い点をつけるはずはなく、好意的な査読コメントが返信され論文は“合格”した。

アジアで相次ぐ大量撤回

　査読の「ハイジャック」ともいえるこうした不正はアジアの研究者に多いとされ、ほかにも複数報告されている。13年には台湾の屏東教育大の副教授だった男性が英セージ・パブリケーションズの学術誌に投稿した論文で不正が発覚、60本が撤回された。

　このケースでは、130個ものメールアドレスが不正目的で作成されていた。査読の依頼は副教授やその仲間に送信され、論文は次々に受理された。撤回された論文の一部には、台湾の蒋偉寧教育部長（文部科学相に相当）も共著者として名を連ねていた。大きなスキャンダルとなり、同氏は14年7月に辞任を表明した。

悪質な営利事業に発展

　査読システムの乗っ取りは悪質な営利事業にも発展した。科学者の論文作成を支援する業者が、投稿段階になると好意的な査読コメントを著者に販売、査読詐欺を行うというものだ。独出版大手のシュプリンガーグループで、生命科学分野の学術誌を発行するバイオメド・セントラルなどが14年に報告した。学術出版の指針などをまとめる国際機関の出版倫理委員会（COPE）はウェブ上で出版社に対し、早急に対策を取るよう注意喚起した。

　またエジプトの出版大手ヒンダウィでは、編集者自身が査読の不正に関与する事態も生じている。

オンラインシステムを悪用

　不正がはびこる背景には、編集作業のオンライン化がある。ほとんどの編集者は今日、査読者との連絡手段に電子メールを使っている。研究機関の所在地宛てに出す郵便物とは異なり、相手が偽者でもメールは届く。連絡先が中国で取得されたメールアドレスになっているのに、所属機関が中国国内ではなかったため編集者が疑念を抱き、不正が発覚した例もある。

　学術誌の編集を外部の大学教授などに委託することも多く、作業を効率化するため簡単に専門家を検索し査読を依頼できるオンラインシステムを多くの出版社が利用している。台湾の研究者による不正は、このシステムを悪用して起きたという。オンライン化は実在しない偽の査読者をつかまされる危険が高まるということだ。

　シュプリンガーは15年8月、10の学術誌で計64本の論文を撤回すると発表した。同社のウィリアム・カーティス副社長は取材に対し「査読者の身分確認の徹底が重要」との認識を示した。

　カーティス氏は今後の再発防止策について「外部編集者に問題の重要性を認識させ、査読者の入念なチェックを支援している。編集委員による査読資格のチェックも強化しており、推薦査読者について研究機関のメールアドレスやスコーパス（世界的な文献データベース）のIDを要求している」と明らかにした。

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いやはや、学問上の誠実さなどどこへ行ったのでしょう。富と名声を得んがためには、詐欺もよしとするということでしょうか。こういう風潮が、真剣に科学的真理を追究するまじめな科学者に悪影響を与えないことを祈るしかありません。