日本の5歳児の自閉スペクトラム症（ASD）の有病率は3.22％と推計 弘前大チーム調査

日本の5歳児の自閉スペクトラム症（ASD）の有病率は3.22％と推計 弘前大チーム調査

 

2020年6月2日、次のような各社の新聞報道があり、弘前大学の公式発表サイトも公開されています。

 

『5歳児のおよそ30人に1人の割合で自閉スペクトラム症（ASD）があるとの調査結果を、弘前大の斉藤まなぶ准教授（児童精神医学）らの研究チームがまとめ、英学術誌に発表した。未就学児のASDの推定割合が明らかになるのは国内で初めて。(全体の有病率は3.22％と推計)』

 

令和２年５月２６日　国立大学法人 弘前大学

５歳における自閉スペクトラム症の有病率は推定３%以上であることを解明～地域の全5歳児に対する疫学調査を毎年実施～

https://www.hirosaki-u.ac.jp/wordpress2014/wp-content/uploads/2020/05/20200528_press.pdf

 

欧米では、ワクチンが自閉スペクトラム症（ASD）の原因であることは以前から多数の学者が証拠を提示していますが、欧米や日本の学会や行政機関は無視してきました。

 

欧米に幅広い人脈と情報源を持つケネディ家の人物で子供の健康を第一に考えている人であるロバートF.ケネディJr氏は、ロバートF.ケネディ司法長官の息子であり、米国大統領ジョンF.ケネディの甥です。

トランプ大統領がケネディ氏にワクチン安全委員会を運営するように依頼し、ケネディ氏がそれを受諾したという報道が日本でも流されましたが、その後、情報が全く途絶えていました。英語のニュースを探しても見つからなかったのです。

 

しかし、トランプ大統領に巨大製薬会社のファイザーから100万ドルが渡され、米国保健社会福祉省HHSと米国食品医薬品局FDAのトップにファイザーの人間が座り、ワクチンに関しては全てが閉ざされたことがケネディ氏により明らかにされました。

トランプ大統領も、真実や国民・子供の健康・安全よりも、金と金融権力の持つ巨大製薬会社の利益を優先する人物だったのです。

(No.1ロバートFケネディJr 新型コロナとワクチンの最新情報1　を参照)

 

ロバートF.ケネディJr氏は、アメリカの情報公開法による請求に基づき公開された情報に基づき、「シンプソンウッド秘密会議: ワクチンの水銀が自閉症の原因であることを隠すアメリカ政府･学界･国際機関･製薬会社」を暴露する欧米では非常に有名な記事を書かれています。

 

資料

シンプソンウッド秘密会議: ワクチンの水銀が自閉症の原因であることを隠すアメリカ政府･学界･国際機関･製薬会社

http://jphma.org/topics/topics_47_Kennedy_Report.html

日本ホメオパシー医学協会 (JPHMA)

命がけの予防接種 by ロバート・ケネディー・ジュニア

出所：2005年6月20日の米「ローリング・ストーン」誌掲載記事を日本ホメオパシー医学協会にて翻訳

ロバート・ケネディ・ジュニアが政府による水銀/自閉症スキャンダルの隠蔽を暴く

 

2000年6月、政府の科学者および医療関係者の一団が、人里離れたジョージア州ノークロスのシンプソンウッド保養・会議センターに集まった。会議は疾病対策センターによって開催され、完全な機密保持のため、チャッタフーチー川近くの森林に囲まれた農地の中に位置するメソジスト・リトリートセンターで行われた。会議は公式な告知はされず、52人の参加者が個人的に招待された。出席者には疾病対策センターの幹部職員、食品医薬品局、世界保健機構のワクチン専門の権威など、関係官庁の最重要人物をはじめ、グラクソ・スミスクライン社、メルク社、ワイス社、アベンティス・パスツール社などが含まれていた。疾病対策センターは、会議中の科学的データは全て持ち出し禁止とし、書類のコピーも禁止、配布書類も持ち出さないよう念を押した。

 

政府の官僚と業界の代表者は、幼児と子供に接種されるワクチンの安全性を警告する新しい研究について話し合うべく会合していた。10万人の子供たちの記録が含まれた大量のデータを分析した、疾病対策センターの免疫学者トム・ヴェルシュトレーテン博士によると、チメロサールという、水銀から作られたワクチンの保存剤が子供の自閉症やその他の神経系統の障害に大きな影響があると明らかにした。「私は自分の見たものに衝撃を受けました。」ヴェルシュトレーテン博士は、シンプソンウッドに集まった参加者達に、チメロサールと言語の発達の遅れ、注意力散漫、多動、自閉症との関係を示唆するこれまでの研究を発表した。1991年より、疾病予防対策センターと食品医薬品局はその保存剤を添加したワクチンを新たに三種類、生後間もない子供に接種するよう義務付けた。それ以来、自閉症の症例は15倍になり、2500人に一人の割合から166人に一人の割合で発生するようになった。(中略)

 

ところが、即座にチメロサールの添加を中止し、公衆に注意を呼びかける代わりに、続く２日間の大半はこの不利なデータをどのように隠蔽するかについての討論に費やされた。情報公開法によって明らかにされた記録によると、この会議の参加者の大半が、チメロサールの被害が明らかになることでワクチン業界に与える影響を懸念していたという。(中略) 疾病対策センターのボブ・チェン博士は「この情報のもたらす影響を考えて、例えば、あまり責任の無い立場の者の手に情報が漏れないようにしてきた」と言った。世界保健機構の予防接種アドバイザーのジョン・クレメンツ博士は「調査結果はこのままにしておくわけにはいかない。」と忠告した。この研究は「誰かがそれを入手し、我々の思惑を超えた使い方をするかもしれない。」

 

事実、政府は子供達の健康を守るより、損害の対処に精通していた。疾病対策センターは全米科学アカデミー研究所に資金を提供してチメロサールの危険性をごまかす研究を依頼し、研究者達にチメロサールと自閉症の関連性を除外するよう要請した。ヴェルシュトレーテン博士の調査結果は保留され、本来なら直ちに発表される予定だったが、他の研究者達には元データは紛失され、再生できなくなったと説明していた。情報公開法を阻止するために、膨大なデータは企業に保管され、研究者達から隔離された。2003年、ヴェルシュトレーテン博士はようやく新しい研究結果を発表したが、彼はすでにグラクソ・スミスクライン社に勤務しており、それまでのデータ見直され、チメロサールと自閉症との関係性は闇に葬られた。

(後略、以下の詳細は、下記の日本ホメオパシー医学協会 (JPHMA)のサイトを参照http://jphma.org/topics/topics_47_Kennedy_Report.html)

 

 

2000年に開催されたシンプソンウッド秘密会議の公式議事録は、ワクチンの水銀化合物チメロサールが自閉症の原因であることを、アメリカ政府(FDA, CDC)･学界･国際機関WHO･巨大製薬会社は明確に確認しておきながら、その事実を隠し、全世界を騙したことを証明しています。

 

水銀だけではなく、アルミニウムなどの他の添加物やウイルスなども脳神経細胞に悪影響を及ぼし、自閉症に関与する事実が確認されています。

 

日本の厚生労働省や医学界は、情報収集能力は絶大なものがありますから、アメリカの情報公開法により公開されたシンプソンウッドの秘密会議のことを確実に知っています。

しかし、厚生労働省や医学界は、何一つ見解を発表しませんし、何も対策をしていません。

 

何もせずに知らん顔をして、いまだに水銀化合物を含むワクチンを日本人に打たせています。

日本で最も良く打たれているインフルエンザワクチンにも含まれています。

例えば、製品名:インフルエンザHAワクチン「生研」、インフルエンザHAワクチン「KMB」、「ビケンHA」です。

 

出典: PMDA医療用医薬品 情報検索 添付文書https://www.pmda.go.jp/PmdaSearch/iyakuSearch/

インフルエンザHAワクチン「生研」

https://www.pmda.go.jp/PmdaSearch/iyakuDetail/470154_631340FA1055_4_02#HDR_ContraIndications

インフルエンザHAワクチン「KMB」

https://www.pmda.go.jp/PmdaSearch/iyakuDetail/261976_631340FA1101_7_05#HDR_ContraIndications

「ビケンHA」

https://www.pmda.go.jp/PmdaSearch/iyakuDetail/630144_631340FA1047_1_30#HDR_ContraIndications

 

これが、日本の厚生労働省と医学界･医者の隠された正体の証拠です。

国民や赤ん坊の健康被害や自閉症・発達障害のことを知っているくせに、故意に無視しているのです。

 

 

ワクチンと自閉症・発達障害を扱う書籍『乳幼児ワクチンと発達障害』(臼田篤伸著)から、ワクチンによる自閉症･発達障害のメカニズムをまとめます。

 

(A)ワクチンによる自閉症スペクトラム障害の発生

20～30年前は、自閉症スペクトラム障害はほとんどなく、ワクチン接種は2歳以降に行われていた。

ワクチンの種類も打つ回数も今よりはるかに少なかった。

今は、脳の血液脳関門の未熟な0歳児に13回ものワクチン接種を行っており、これが

・ワクチン成分の脳内への侵入、

・ミクログリアの過剰･慢性的活性化、

・脳障害(脳の慢性炎症)、

・自閉症スペクトラム障害(発達障害)

を起こしていると考えられる。

 

(B)自閉症スペクトラム障害の発生率

発達障害児の数: 日本10人に1人(10%)、アメリカ6人に1人(17%)

アメリカ: 1990年代初頭から集団的乳幼児予防接種の一斉開始と急増、その後、1990年代半ばから発達障害が多発

カナダ政府の報告: 自閉症の発生率は、 ワクチン接種率が高い地域で遥かに高い

 

(C) 20～30年前は自閉症スペクトラム障害はほとんどなかったため、学者やマスコミが今言っている自閉症･発達障害「生まれつき論」はウソです。

 

詳細は、『乳幼児ワクチンと発達障害』自閉症･発達障害のメカニズムのまとめ を参照

(まとめ終わり)

 

全世界のワクチン関連の学会や行政当局は、この事実を知っていながら隠しており、いまだにワクチンの種類と数を増やし、市民に打ち続けています。

これは、異常というより、正気を失った狂気です。

 

この狂気が、アメリカの2018年の自閉症2.77%、日本の5歳児の自閉スペクトラム症（ASD）の有病率3.22％という巨大な医原性の疫病を生み出しているのです。

EUの公式データは私の手元にはありませんが、日本やアメリカと同じ状況だと思います。

 

全世界的なこのような狂気の根源は、世界を支配する金融権力の代表的な使用人であるビル・ゲイツの次の公式の声明にあると思われます。

各国政府と学界は、世界を支配する金融権力の金の力により支配されているのです。

 

(1)招待客限定のTED2010会議  ビル・ゲイツの講演、PEOPLE:人を減らしCO2を減らす

「何よりも人口が先だ。現在、世界の人口は68億人である。これから90億まで増えようとしている。そんな今、我々が新しいワクチン、医療、生殖に関する衛生サービスに真剣に取り組めば、およそ10～15％は減らすことができるだろう。」(ブログ著者補足: 人口10億人削減)

TED2010, 動画4分30秒から http://www.ted.com/talks/bill_gates

ブログ記事

「改訂最新: ビル・ゲイツ「ワクチンは人口削減が目的」と語る: 新型コロナ, ワクチンなどに関する基礎知識」を参照。

 

日本では、ワクチン4大裁判の判決により、国が敗訴したため、ワクチンを拒否する法的権利が保証されています。

この法的権利を断固行使し、子供たちをワクチン薬害から守りましょう。

本人または親のワクチン拒否の決定に異を唱えることは、日本では犯罪です。

相手を告訴すれば、裁判で勝ちます。

 

ワクチン拒否文書: ワクチン4大裁判の判決と「基本的人権の主張」

 

ワクチン4大裁判：国・市町村・医師・医療関係者はワクチン薬害裁判に負けた

 

No.1ワクチン拒否権は裁判の判決と法律により保証『受ける/受けない 予防接種2』感想1

No.2ワクチン拒否権は裁判の判決と法律により保証『受ける/受けない 予防接種2』感想2

混合ワクチン・同時接種による死亡の多さ『受ける/受けない 予防接種2』

 

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関連するブログの記事

 

新刊情報『乳幼児ワクチンと発達障害』 (臼田篤伸著)

『乳幼児ワクチンと発達障害』自閉症･発達障害のメカニズムのまとめ

 

2018年のアメリカでは、36人に1人、1万人に277人、2.77%が自閉症、オッズ比2000以上

アメリカのワクチンプログラムによる自閉症のオッズ比は「2000以上」

アメリカ映画「Vaxxed」: 2010年アメリカの自閉症の有病率68人に1人

 

No.1 Autism 自閉症：ワクチン安全マニュアルVaccine Safety Manual 1

No.2 Autism 自閉症：ワクチン安全マニュアルVaccine Safety Manual 2

No.3 Autism 自閉症：ワクチン安全マニュアルVaccine Safety Manual 3

No.4 Autism 自閉症：ワクチン安全マニュアルVaccine Safety Manual 4

No.5 Autism 自閉症：ワクチン安全マニュアルVaccine Safety Manual 5

 

ヒト大脳皮質におけるシナプス数の発達変化と精神疾患患者でみられるその異常 2016生化学

自閉症の原因に脳の免疫を担う「ミクログリア」が関与する研究報告3報

 

ミクログリア活性化と神経変性: ラッセル L. ブレイロック博士の論説

 

50才以降のワクチンうつ病そして神経変性 

(ワクチンとミクログリアの異常活性化による脳損傷の解説も含む)

 

No.1「ワクチン、神経発達、及び自閉症スペクトル疾患」ラッセル L. ブレイロック博士1

No.2「ワクチン、神経発達、及び自閉症スペクトル疾患」ラッセル L. ブレイロック博士2

No.3「ワクチン、神経発達、及び自閉症スペクトル疾患」ラッセル L. ブレイロック博士3

No.4「ワクチン、神経発達、及び自閉症スペクトル疾患」ラッセル L. ブレイロック博士4

No.5参考文献「ワクチン、神経発達、及び自閉症スペクトル疾患」ラッセル L. ブレイロック博士5

 

ワクチン安全マニュアル: ラッセル･ブレイロック博士による序文

2020/02/07追加 ワクチンの隠されている問題点の解説: 本間真二郎医師(ウイルス学・ワクチン学が専門)による

「ワクチンのすべて」の日本語訳

 

近藤誠 ワクチン副作用の恐怖

「ワクチンの毒性に戦慄した」(著者: 元慶応大学医学部講師 近藤誠)

 

2020年2月11日追加 利益相反: 第44･45回厚生科学審議会予防接種ワクチン分科会副反応検討部会名簿

2020年1月31日追加 ワクチンを推進する日本小児科学会役員の利益相反の金額

2020年1月31日追加 日本ワクチン学会役員の利益相反

 

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弘前大学の公式発表

https://www.hirosaki-u.ac.jp/wordpress2014/wp-content/uploads/2020/05/20200528_press.pdf

５歳における自閉スペクトラム症の有病率は推定３%以上であることを解明

～地域の全5歳児に対する疫学調査を毎年実施～

令和２年５月２６日　国立大学法人 弘前大学

 

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5歳児の自閉症3％以上　「入学前に特性理解を」　弘前大チーム調査

毎日新聞2020年6月2日

https://mainichi.jp/articles/20200602/k00/00m/040/116000c

 

　5歳児のおよそ30人に1人の割合で自閉スペクトラム症（ASD）があるとの調査結果を、弘前大の斉藤まなぶ准教授（児童精神医学）らの研究チームがまとめ、英学術誌に発表した。未就学児のASDの推定割合が明らかになるのは国内で初めて。

 

　調査は2013～16年の4年間、青森県弘前市で5歳児健診を受けた子ども計5016人を対象に実施。子どもの発達度合いを尋ねる調査票を保護者や保育者に配り、3954人分の回答を得た。さらにその中から、ASDを含む発達障害の傾向がみられた子どもと、保護者が検査を希望した子ども計559人に対し、米精神医学会の診断基準に基づく発達検査を行った。

 

　その結果、87人がASDと診断された。また、調査票には回答しなかったものの、健診で発達障害の可能性があった子どもの数なども考慮したところ、全体の有病率は3.22％と推計されたという。1年ごとの割合に目立った増減は見られなかった。チームは「国内全体でも同様の有病率と見込まれる」としている。

 

　87人のうち28人は5歳までに発達の遅れを指摘されたことがなく、制度上の支援を受けていなかった。また、77人（88.5％）はASDのほかに、発達性協調運動症（63.2％）▽注意欠如・多動症（50.6％）▽知的発達症（36.8％）――など一つ以上の発達障害を併せ持っていた。

 

　斉藤准教授は「小学校に入る前に子どもたちの特性を理解し、手厚い支援につなげるべきだ」と話している。

 

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河北新報社2020年06月03日水曜日

https://www.kahoku.co.jp/tohokunews/202006/20200603_23019.html

５歳児の３％に自閉スペクトラム症　弘前大グループが有病率を国内初推計

　自閉スペクトラム症（ＡＳＤ）の有病率が５歳時点で３％以上であることが、弘前大大学院医学研究科の研究グループの調査で分かった。国際的な診断基準が変更されて以降、ＡＳＤの有病率を推計したのは国内で初めてという。ＡＳＤと診断された９割が、他の発達障害を併せ持っていることも判明した。
　調査は２０１３～１６年、弘前市と連携して実施。５歳児健診時に、子どもの様子や子育てのストレスなどについて、保護者と幼児が通う幼稚園などの教師らに書面で回答を求めた。書面調査で陽性と判定された幼児と、保護者が検査を希望した幼児に、知能や運動能力を測定する２次検査を受けてもらい、ＡＳＤかどうか診断した。
　調査対象５０１６人のうち、約８割が書面調査に回答。２次検査を受けた５５９人のうち８７人がＡＳＤと診断された。検査に不参加の幼児も含め統計学的な調整を加えると有病率は３．２２％と推定されるという。
　また、ＡＳＤと診断された８８．５％が、注意欠如多動症（ＡＤＨＤ）など他の発達障害を持っていることも分かった。併存する障害が二つある幼児が３６．７％と最も多く、一つが２８．７％、三つが２２．９％で続いた。
　自閉症の国内での有病率を巡っては、改訂前の診断基準に基づく１９９６年の調査で、０．２％とされていた。
　研究グループの斉藤まなぶ准教授（児童精神医学）は「３％という数字は、ＡＳＤを含む発達障害が決して珍しくないことを示している。適切な支援を早期に提供することが、本人と保護者の生きやすさにつながる」と指摘する。
　研究成果をまとめた論文は５月１４日、英国の医学学術誌に掲載された。

［自閉スペクトラム症（ＡＳＤ）］対人関係がうまく築けない、こだわりが強いといった特徴を持つ発達障害の一つ。コミュニケーションや言語に関する症状を重度から軽度まで連続体（スペクトラム）として広く捉えて診断する。国際的な診断基準が２０１３年に改訂され、別の障害とされていた自閉症やアスペルガー症候群も含まれるようになった。

 

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https://digital.asahi.com/articles/ASN643F4GN5VULUC02L.html?_requesturl=articles%2FASN643F4GN5VULUC02L.html&pn=4

自閉スペクトラム症　5歳の国内有病率3.2%　弘前大

朝日新聞2020年6月4日 14時00分

 

　弘前大大学院医学研究科の研究グループは、青森県弘前市の5歳児全員を対象にした健診の調査から、神経発達障害の一種「自閉スペクトラム症」（ASD）の5歳の国内有病率が3・22%と推定されることを明らかにした。最新の診断基準による地域の子ども全てを対象にした有病率の報告は国内でも初めて。

 

　同研究科神経精神医学講座などによる研究で、研究グループは早期に子どもたちを支援する各地域の体制作りの必要性を示す成果としている。英学術誌に論文が掲載された。

 

　弘前市から研究グループが委託を受けた5歳児健診で、2013～16年に対象になった5016人のうち3954人が1次検査を受け、さらに詳しい発達検査で87人がASDと診断された。健診に参加しなかった5歳児を含めて統計的に算出した有病者は100人中3・22人で、男児が女児より1・83倍多いと推定された。

 

　4年間に同市でASDの目立った増加がないこともわかった。さらにASDと診断された子どもの50・6%に注意欠如多動症、63・2%に発達性協調運動症があるなど、一つ以上のほかの発達障害が見つかった子どもは88・5%に達した。

 

　同講座の斉藤まなぶ准教授は、解明された有病率をもとに、支援施設や支援体制などの受け皿作りを地域ごとに進めることが必要だと指摘。高い頻度でほかの発達障害が見つかったことをふまえ、「より丁寧で手厚い支援が必要。早く見つけて特性に応じた支援に取り組むことで、症状改善の可能性も高まる」と話した。