不景気だと健康が気になる 特に胃と頭にくるらしい 職場のいじめ経験、最も多いのは言葉の暴力

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不景気だと健康が気になる 特に胃と頭にくるらしい
ダイヤモンド・オンライン2014年2月14日（金）09:00
http://news.goo.ne.jp/article/diamond/life/diamond-48713.html

 

　悪夢のリーマンショックから景気回復までの間（2008年9月～11年12月）、米国民はインターネットにかじりついて健康情報をむさぼっていたようだ。サンディエゴ州立大学とサンタフェ研究所の共同研究から。

　研究チームは一般的な健康上の問題を示すキーワードとして、「胸」「頭痛」「心臓」「痛み」「胃」を抽出。米国人が景気後退局面にこれらのキーワードを含む言葉でネット検索した頻度を測定した。キーワードで導き出された症状と病気の数は343種類。検索された単語を見ているだけで具合が悪くなりそうだが……。

　続いて、研究チームは景気がまあまあの時期の検索頻度を想定。景気後退局面の検索頻度と比較してみたのだ。その結果、最も頻度が高かったのは「胃潰瘍の症状」で平時の228％増（！）という結果だった。続いて「（重篤な病気に関連する）症状としての頭痛」が193％増、そのほか、単純な頭痛が41％増、ヘルニア37％増、胸の痛み35％増、心臓不整脈32％増と軒並み上昇。背中の痛みや関節痛、歯の痛みなども予想を上回る頻度で検索されていた。リーマン以前、健康に関する検索頻度はむしろ微減だったのにもかかわらず、である。トップ100の症状だけで検索件数は、合計2億件を超えた。興味深いのは11年以降、景気後退の波は収まったかに見えるのに、健康関連の検索頻度は依然として高い水準を保っていること。大多数の米国民にとって、景気回復を実感するには、ほど遠い状況なのかもしれない。

　研究者は「保健衛生当局は、人々のストレスを軽減し、予防策を取るために健康関連の検索語をモニターするべき」としているが、むしろ経済行政を牛耳る当局が参考にしたほうがよさそうだ。景気動向を探る指標としても有効だろうし、経済と健康・医療政策は切り離せないという教訓にもなる。

　さて、個々人で活用するには、ここ最近の検索語が健康関連に偏っていないか、振り返ってみよう。積極的な受診行動に結びつかず、クヨクヨと検索を繰り返しているようなら「小づかい値上げ交渉」が必要かもしれません。

（取材・構成／医学ライター・井手ゆきえ）

 

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職場のいじめ経験、最も多いのは言葉の暴力 - 期間は1年以上
マイナビニュース2014年2月13日（木）17:12
http://news.goo.ne.jp/article/mycom/bizskills/mycom_923188.html

 

日本法規情報は、1月31日～2月10日にかけて「職場いじめの実態」についての調査を実施した。有効回答数は1,152名(男性477人、女性676人)。

○いじめ行為をした相手は「職場の上司」

現在、職場での「モラル・ハラスメント」「パワー・ハラスメント」「セクシャル・ハラスメント」という名のいじめが深刻な問題となっている。そこで、職場でいじめを受けたことがあるか尋ねたところ、半数以上の56%が「受けたことがある」と回答した。

いじめはどれくらい続いたのか尋ねると、「1年以上続いた」(44%)が最も多かった。次いで「半年以上1年未満」(20%)、「1カ月以上半年未満」(19%)となっている。職場いじめの被害者の6割以上が、半年以上もの間、厳しい職場環境に身を置いていたことがわかった。

具体的ないじめの内容について聞くと「言葉の暴力を受けた」(23%)と回答した人が最も多く、「仲間外れにする」(20%)、「陰口を言われた」(19%)、「無視された」(18%)がそれに続いた。職場いじめの主な行為は「言葉の暴力、仲間外れ、陰口、無視」であるようだ。
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6割が「職場でいじめを受けたことがある」 - 最大の原因は上司
マイナビニュース2014年2月10日（月）11:19
http://news.goo.ne.jp/article/mycom/bizskills/mycom_921276.html

 

日本法規情報は2月8日、「職場いじめの実態」についての調査結果を発表した。有効回答数は778名(男性341人、女性437人)、アンケート期間は1月31日から2月5日、インターネットで調査を行った。

○約6割が職場でのいじめ経験あり

「職場でいじめを受けたことがあるか」という質問に対して、56%が「いじめを受けたことがある」と回答。過半数が職場でいじめを受けたことがあるという結果になった。

次に、「いじめを受けたことがある」と回答した人を対象に、「そのいじめ行為をした原因は誰か」と質問したところ、「職場の上司」が最も多く、41%という結果に。次いで「職場の同僚」と回答した人が33%、「他部署の同僚」と回答した人が13%、「部下・後輩」と回答した人が8%、「クライアント」と回答した人が3%、「取引先の相手」と回答した人が2%となった。

同社は「自分をいじめの被害者であると思った際は、弁護士等の法律家に介入してもらい、相手や雇用主との交渉を行ってもらうなど法的措置で解決できるケースがあります。まずは最寄りの法律家に相談してみてはいかがでしょうか」とコメントを寄せている。

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