平成三十年元旦、闘うべき相手は山ほどあります

 

　　　　　　　

　　

　新年明けましておめでとうございます。
本年もどうぞよろしくお願い申し上げます。
　　さて今年の抱負など述べる気力もありませんが、願望はあります。私の書くテーマはだいたい決まってきましたが、詐欺師的グループである日本の左翼メディアはまるでバイキンの様にしぶとく、日本を食い荒らしています。今年こそその崩壊の過程をマザマザと見たいものです。

　　大地震で崩壊したのではなくあくまで頭の中に描く想像です。散々日本国に仇名してきた、怪しげな新聞社が音を立てて崩れ去って行きます。テレビは何でもなかったように、このニュースを隠して放映しません。未だに報道しない自由を酷使しているのです。

　　　　　

　　去年までメディアの横暴は、目を見張るものがありました。「モリ・カケ」問題に多くの時間を無駄に浪費させ、北朝鮮からの恫喝よりも、日馬富士の暴行事件が許せないと、これまた来る日も来る日も飽きずにテレビは放映し続けました。

　　フェイクニュース程、国民をバカにしたものはありません。今年のテーマとして、インチキ報道機関撲滅運動です。言論弾圧ではなく、明らかにウソだと分かるニュースは、どんどん暴露して、邪な偏向ニュースに、目を光らせる年にしたいと思いますが、これが難しい。

　　捏造ニュースを作るのに年季が入っていますし、多くの仲間がその中から育ち、その嘘ニュースを持ち上げて本当のニュースのように印象操作に加わります。しかもその仲間と称する奴らは、テレビで結構顔を露出し、名前も知られている連中です。

　　しかも只出ているだけではなく。司会者になったりコメンティターとして、現在に日本を貶める報道を嬉々としてやって居るのです。

 

 

　　　その本丸が朝日新聞社というかつては、日本戦うべしと、日本の世論を大東亜戦争に駆り立てました。早く言えば日本の敵です。しかも戦後は、日本は間違った戦争を起こして、アジア諸国に迷惑をかけた酷い国だという、自虐史観をＧＨＱの手先となって広めました。

　　その日本国に対する犯罪的姿勢が報道に反映し、最近その内容が知れ渡り朝日新聞は、化けの皮がひん剥かれるのが、小川榮太郎氏や高山正之氏との喧嘩ですが、とうとう小川榮太郎氏とは賠償金請求までする、裁判沙汰にまで発展しました。

　　　

　　月刊雑誌『Ｈａｎａｄａ』２月号で≪総力大特集　朝日虚報と全面対決！≫の中から、【朝日新聞は　いつ潰れるのか（財務諸表徹底分析）】の記事をところどころ抜粋していきたいと思います。経済評論家である上念司氏が書かれたものです。

　　　

 　　　　　

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　　　長崎県平戸市の黒田成彦市長が市長室での朝日新聞の購読をやめたというニュースは朝日にとっては痛いニュースでしょう。ホテルに泊まると朝、朝刊がドアの隙間から入っていますが、昔はどのホテルも朝日新聞が定番でした。

　　それがいつの間にか、読売新聞に変わったのは２０年前位です。

　　しかし、そのころからすでに評判を落としながら、ナンバーワンを読売に奪われ、押し紙で叩かれながらもまだ生き残っています。

　　上念氏は、仮に新聞が八百屋だったとするなら、誤報とは顧客を騙して腐った野菜を買わしたに等しい。と言います。そして腐った野菜を売り続ける八百屋には悪い評判が立ち、客が寄り付かなくなる。最後は売り上げ減少で倒産するしかないだろう。と言います。

　　　

　　また上念氏の文書から抜粋すると、２０１７年１１月現在の朝日新聞の公称販売部数は、６１３万部であり、仮に押し紙率が３２％だとすると実売部数は４１７万部だ。そうです。こんな詐欺みたいな売り上げの誤魔化しは許されないのですが新聞社では常識なのでしょうか。

　　上念氏はさらに続けます。朝日新聞の解約ペースは、今５０％もアップしているそうで、この調子でいくと２０１８年度中には４００万部割れは確実な情勢らしいのです。東京オリンピック・パラリンピックが終わる頃には３００万割れの可能性さえある。と言います。

　

　　確実に部数は減っているのは分かりますが、中の朝日新聞社の社員は気が気では無いでしょう。エリート意識満々の、産経新聞なんか歯牙にもかけなかった、朝日の記者が、今や危ない会社に成ってしまって、２０１７年には東大から一人も応募が無いとニュースになりました。

　　また上念氏からの文書から引きますと、２０１７年１２月７日の朝日新聞には「官製春闘『もういい加減に』金属労協議長が政権に疑惑」というヘッドラインが躍り、安倍総理は五年連続で、民間企業に対して賃上げを求めている。朝日新聞はやめてくれと言いたいらしい。

　　朝日新聞紙上に「アベノミクスの恩恵は行き届いていない」という記事を散見するが、それは朝日新聞社を中心とする半径５メートル以内の話のような気がしてならない。朝日新聞がこういう状態に追い込まれたのは新聞再販制度に安住して経営努力を怠ってきた経営陣のせいだ。

　　　

　　また日刊新聞法という悪法により、株式の譲渡制限が課せられているため、雇われ社長がやりたい放題になっているという弊害もある。上念氏のプロパガンダに毎月一人３～４件を目標に朝日新聞解約運動をするとたちまち、朝日新聞は半減すると言いまわっています。

　　赤旗の専従職員がひどい待遇で働かされていることは有名だが、朝日新聞が、論調だけでなく社員の待遇までもが赤旗化する可能性は十分にあると思われる。と結んでいます。

　　赤旗も朝日新聞も似た者同士で将来合併してしまうのではないでしょうか。その方が騙される人が少なくなってこの日本にとって非常に好ましい状況だと思います。話は関連しますが、この朝日新聞が一生懸命応援する北朝鮮も今年こそという思いです。

　　北朝鮮だけではありません。韓国に対し去年の暮は、日本は久々に韓国に対して、厳しい対応をしました、相手は今までと違って理解できないかも知れませんが、これが国際社会の常識です。今まで安倍政権も甘すぎるところはありましたが、今回はよくやったと思います。

　　前の外相岸田氏は一体何をやって来たのでしょう。世間知らずにも程があります。何でもかんでも笑顔で握手するのが外相の役目だと勘違いされたら、日本の国益はたまったものではありません。

　　　

　　政治の世界も変わってほしい中にありますが、あまりにも酷い共産党を中心に、ならず者集団と化した立憲民主党の生き残っている生ぬるい空気の一新、こんな連中をズルズル応援している、テレビメディアもどうにかして　貰いたいものです

　　元旦はやっぱりテレビの前に座っています。実業団駅伝を見ていますが、朝宝は箱根駅伝の中継に見入って仕舞うでしょう。こういう変わらないで欲しいものもありますが、どんな年に今年はなるでしょう。良くここまで生きていたものだと感心します。

　　　　

　　元旦の産経新聞第一面トップは、【中国、２０３０年までに空母４隻】【米と覇権争い　主戦場は南シナ海】【原子力検討、アジア軍事バランス変化】とあり、いよいよ太平な日本の立場を鮮明に示さなければな、覚悟を示さなければならない時が来ました。

　　お花畑と人は言いますが、日本も戦後７０年、見える戦争はしてきませんでしたが見えない戦争に突入しているのです。それを知らせないで、敵に塩を送ってきたのが日本のメディアです。今年はこのメディアと、特定アジアによる日本侵略に立ち向かいます。