サッチモはスゴイの一言、啞然としてびっくりする
もしかしたら神の領域に入ってしまったのか。
Louis Armstrong - Go Down Moses (Lyrics)
産経新聞が、いかに真面な部類に入る新聞かは、その新聞のコラム欄、朝日なら「天声人語」に当たる新聞社からの生のメッセージみたいなものに、何が書かれているか、どう書かれているかにその新聞社の魂胆が現れていると言っていいでしょう。
ここで書かれている姿勢がその新聞社の記者の魂となって、幾つになっても、歳寄りになっても、高山正之氏のような、不敵な面魂となって、社会情勢を斬りつける猛者となるのです。
そこが朝日新聞の、偉そうな、何を言いたいのかわからない「天声人語」みたいな、見っともない屁理屈を、有り難く読むようになってしまうのです。
ここに二日続けて「産経抄」を載せて見ました。最近になく出来の良いのが二日続いたので、このまま消してしまうのはもったいない。何といっても産経新聞の読者は、三大新聞に発行部数が劣っていると言いますが、新聞自体読む人が減ってきているのです。
しかし出来のいい新聞のコラムが減るのも仕方がないことです。
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【産経抄】産経新聞・平成２９年５月１５日 付
慰安婦問題 デタラメの「吉田証言」の利用をやめない反日活動家
宇宙の始まりにあったとされる大爆発は、「ビッグバン」と呼ばれる。現代史家の秦郁彦さんによれば、慰安婦問題のビッグバンが起こったのは、宮沢喜一首相が韓国を訪問した平成４年１月だった。
▼朝日新聞が「朝鮮人女性を強制連行した」などと事実と異なる記事を掲載したのは、その直前である。同時に「謝罪と補償」を求めるキャンペーンを展開した。案の定首相は、ソウルでデモ隊に囲まれ、何度も謝罪を強いられる。
▼国連の人権条約に基づく拷問禁止委員会が、慰安婦問題をめぐる２０１５年の日韓合意の見直しを韓国政府に勧告した。委員会はこれまでも、慰安婦を「性奴隷」と表現するなど、左派系市民団体の主張そのままの見解を示してきた。
今回の勧告は、合意の再交渉を主張してきた文在寅氏が、韓国の大統領に就任した直後に出ている。朝日のキャンペーン同様に、タイミングが良すぎると、思わないでもない。
▼周知の通り、「強制連行」の根拠になったのは、故吉田清治さんの著作や証言である。それがデタラメであったことは、秦さんの現地調査などで明らかになって久しい。朝日も吉田さんに関する記事については、すでに取り消している。
▼にもかかわらず、反日活動家は「吉田証言」の利用をやめない。国際社会で慰安婦問題は、ビッグバン後の宇宙のように膨張を続けている。その事態を誰よりも憂慮しているのが、吉田さんの長男だった。
▼吉田さんは、韓国内に「謝罪碑」を建立し、その前で土下座までしていた。長男が今年３月、関係者を通じて、謝罪碑の碑文を書き換え、慰霊碑としていた事実がわかった。「これ以上、耐えられない」と苦しい胸の内も語っていた。英断に敬意を表したい。
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【産経抄】産経新聞・平成２９年５月１６日 付
一帯一路は錬金術か
「最高の錬金術師」。１３世紀の中国・元を訪れたマルコ・ポーロは、『東方見聞録』のなかで、初代皇帝フビライ・ハンをそう呼んでいる。欧州には存在しない紙幣が、中国ではすでに流通していた。
▼ただの紙切れが、あらゆる品物と交換できる。マルコは不思議で仕方なかったようだ。紙幣で金銀財宝をかき集める皇帝を、人工的に金を作り出す錬金術師になぞらえた。
▼中国が主導する経済圏構想「一帯一路」に関する初の国際会議がきのう閉幕した。「一帯」は、中国から中央アジアを通過して欧州へと続く「シルクロード経済ベルト」、「一路」は、南シナ海からインド洋をへて欧州に向かう「２１世紀の海上シルクロード」を指す。
▼陸路で中国をめざし、海路でイタリアに戻ったマルコの行程とほぼ重なっている。提唱者である習近平国家主席は、沿線諸国に、総額約８６００億元（約１４兆１千億円）の融資・援助を行う方針を示した。インフラ投資を熱望する国の指導者の目には、習氏の姿は「最高の錬金術師」と映っていたかもしれない。
▼ただ、中国が今年もっとも重要なイベントとして位置づけてきた今回の会議は、初日に弾道ミサイルを発射した北朝鮮によって、けちがつけられた。沿線諸国への経済的支援を通じて、政治的な影響力を強めようとしているのではないか。そんな疑念を持つ国も少なくない。何より素人から見ても、巨額の融資が順調に回収できるとは、とても思えない。日本は協力に慎重な姿勢を続けるのが、正解である。
▼マルコはフビライを「有史以来最高の君主」と持ち上げたが、その錬金術は色あせていく。財政の悪化と各地で相次ぐ反乱により、栄華を誇った元も、歴史の舞台から去っていった。
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慰安婦問題とチャイナのインチキ銀行の話題を取り上げていますが、三大新聞は、慰安婦をでっち上げることはできても、謝罪することさえできない、子供みたいな新聞社で、ましてや韓国やチャイナの悪口など、決してかけないような仕組みになっています。
日本の大きい新聞社は日本の悪口は大喜びして手柄顔で書きますが、いかに日本がチャイナや韓国の為に大きな資金を提供したなどということは、よほどの事が無い限り、スルーします。チャイナや韓国にとって都合が悪いニュースは無視します。
どの新聞でもコラム欄を読めばその新聞社の姿勢と魂胆はものの見事に一致します。そして日本の新聞社やテレビメディアは不健全そのものと言えるでしょう。産経新聞もフジサンケイグループの一員ですから、あまりむちゃは出来なくなりました。
その中で「産経抄」はよく頑張っていると思います。
最近は国によってその持つ概念が全く違うリベラルについて、産経新聞の『正論』欄で述べられていることは興味深い問題だと思います。日本でも保守か革新かという対立では論じられなくなりました。
韓国の場合、保守もリベラルも反日には変わりませんが、北朝鮮の金王朝を、許せる存在か、許せないとする勢力が。大きな二つの勢力でしょう。金大中から廬武鉉に至る、親北勢力がリベラルな勢力なのが、今度の文大統領もこの系列になるのでしょう。
日本の場合、保守とリベラルの区別は結構わかりやすい図式に書けるでしょう。はっきりしていることは憲法９条を守り、戦前の日本は悪かったとする戦後自虐史観の持ち主で、朝日新聞に書かれたことを、かなり信じている人たちのことです。
本来のリベラルは、愛国的人権主義者で、人間の自由と尊厳を守るためには銃を取って立ち上がる人たちだったはずですが、日本の場合は、戦う事などもっての外などという、へんてこりんな平和主義者たちを、リベラルなどと呼んでいます。
戦争法案、共謀罪、沖縄基地反対、リベラルのテーマです。
ですから本当の平和を持続するための。抑止力としての戦力さえ持つことを反対します。しかし最近は、あまりにも非現実的だと気が付いたのか、安倍政権を支持する層が多くなり、焦り始めて、真正面からの戦いをせず、歪んだレッテルをせっせと張っています。
しかしそんなお花畑のリベラル勢力に、朝鮮半島の将軍様が目を覚まさせてくれました。しかし日本のメディアはそれすらも、目立たないように隠し、チャイナや韓国の代弁に努めています。
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【正論】産経新聞・平成２９年５月１５日 付
今日の状況はもはや「第３次核危機」と呼んでよい 文在寅政権が差別化すべきは盧武鉉路線だ
防衛大学校教授・倉田秀也
弾劾で青瓦台を追われた朴槿恵氏は、冷戦終結後初めて、在任中,日本の地を踏まず、みるべき南北対話も多国間協議も行わなかった大統領として記憶されるだろう。
リベラル派で人権弁護士出身の文在寅氏が、朴政権後を担う大統領に就任した。確かに過去９年間の保守政権下で拡大した格差を是正すべく、社会的分配を重視する姿勢を「リベラル」と呼ぶことは誤っていない。
だが「リベラル」ほど、国によって多様な文脈で語られる語も珍しい。韓国では進歩主義勢力と呼ばれることも多いが、それは韓国特有の意味をもつ。
≪進歩主義勢力こそ「民族派」≫
韓国の「リベラル」も、他国のそれと同様、人権などの市民的価値を重視する。ただし、韓国の進歩主義は、市民的価値を民族的価値との関係性から位置づける。
したがって、人権などの市民的価値と民族的価値が拮抗（きっこう）したとき、進歩主義は民族的価値を優先する。これこそ、韓国の他国の「リベラル」一般と同様とは見做（みな）せない最大の側面といってよい。
かつて文在寅氏と法律事務所を構えた「戦友」の盧武鉉元大統領も人権弁護士の経歴をもつ。だが、盧武鉉氏は大統領在任中一貫して、南北対話を難しくすると考え、北朝鮮の人権問題を等閑視し続けた。
人権弁護士出身の韓国大統領が北朝鮮の人権問題を等閑視するのは皮肉だが、進歩主義の認識では矛盾も倒錯もしていない。 進歩主義勢力を「左派」と呼ぶ向きもあるが、民族主義との関係性では、むしろ日本政治の文脈でいう「右派」に近い。
彼らがしばしば「民族派」とも呼ばれる所以（ゆえん）である。進歩主義の認識では、米韓同盟の強化の上に、北朝鮮の脅威に対して抑止態勢を固めようとする保守勢力は、韓国民族主義を代表するとは見做されていない。
≪米韓関係は逆機能に陥らないか≫
文在寅氏が大統領に就任した今、想起すべきは「戦友」盧武鉉氏が政権を担った２００３年以降だろう。その頃、ブッシュ米政権の一部では「９・１１同時多発テロ」を受けて、北朝鮮にも先制攻撃論を主張する声もあったが、
そのブッシュ政権にいち早く支持を表明したのは小泉純一郎政権であった。これに対して、盧武鉉政権の一部では、米国の先制行動を抑制しようとする声すら上がった。
そもそも、米韓同盟は、米軍が北朝鮮の対南武力行使を抑止する一方、韓国軍の「戦時」作戦統制権を掌握することで軍事境界線の現状維持を図る。
ところが、米国の先制攻撃論を字義通り解釈すれば、武力で現状を打破するのは北朝鮮ではなく米国となる。盧武鉉氏は朝鮮半島での武力衝突を回避するため、北朝鮮の対南武力行使よりは、米国の北朝鮮への先制攻撃を牽制（けんせい）した。
敵対勢力の武力行使を抑止するはずの同盟国の武力行使を牽制する－米韓同盟はその時期、明らかに逆機能に陥っていた。しかも、盧武鉉氏は「戦時」作戦統制権の返還を求め、米韓同盟は大きく弛緩（しかん）した。
ブッシュ政権と小泉政権が共同歩調をとりつつ、盧武鉉政権が米国の先制攻撃論を牽制する－この構図は、あらゆる措置をとる用意を示したトランプ米政権を安倍晋三政権が支持する一方で、文在寅政権が南北対話を推し進めるという現在と酷似していないか。
しかも、文在寅氏は選挙戦で「戦時」作戦統制権の回収を掲げていた。文在寅大統領が盧武鉉政権の思考を踏襲するのなら、日米韓関係はいつでも漂流しうる。
≪対北圧力を放散する危険性≫
また過去の核危機において、韓国が主導的役割を果たした訳ではない。米朝協議が先行した「第１次核危機」、６者会談に韓国が埋没した「第２次核危機」の際、
韓国では南北対話が問題解決の主軸になりえなかったことへの不満が噴出した。だからこそ、このような不満は、北朝鮮からの南北対話の呼びかけで容易に解消された。
「第１次核危機」が最高潮に達したとき、金日成主席が呼びかけた南北首脳会談を金泳三氏は抵抗なく受け入れた。
金日成氏の急逝で、南北首脳会談は霧散したが、南北対話が米朝協議の後塵（こうじん）を拝してはならないという強迫観念にも似た認識はそれ以降、多くの韓国人に深く根差していった。
今日の状況はもはや「第３次核危機」と呼んでよい。トランプ米政権の要請を受け、中国には、いよいよ北朝鮮に独自制裁など圧力を基調とする役割が期待されている。
他方、韓国では、選挙戦で「韓国役割論」が提起され、文在寅氏も韓国こそが北東アジアの秩序を主導すると強調した。
だが、「韓国役割論」が、現在中国に期待される「役割論」と軌を一にしているとは考えにくい。文在寅氏の構想の多くは盧武鉉政権を踏襲するが、それはむしろ北朝鮮に対する日米両国、中国による集団的圧力を放散させることにならないか。
対話と圧力は関係国の間で調律されて初めて相乗効果が期待される。「反朴槿恵」の気運のなか大統領に就任した文在寅氏ではあるが、差別化すべきは朴槿恵前政権よりは同じ「民族派」の盧武鉉政権なのかもしれない。（防衛大学校教授・倉田秀也 くらた ひでや）
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北朝鮮の労働新聞が１５日掲載した、新型の中長距離弾道ミサイル「火星１２」の発射実験の写真（共同）
朝鮮半島の出来事は、日本にとっては安倍首相が持っている関心ぐらいがちょうどいいでしょう。メディアがまるで我が事のように騒ぐのは、到底他人事とは思えないからでしょうが、日本人だったら、他国の政治になど介入するのは失礼でしょう。
関わらずという言葉は、韓国に対して持つべき姿勢です。北朝鮮の右派は、もちろんチェチェ思想を信奉する金正恩マンセーという連中のことです。その関連で言うと、今度の韓国の文大統領は、韓国の中では右翼と言う事になります。
何しろ民族主義者だからです。同じ民族の北朝鮮と仲良くすべきだという考え方は、金大中、廬武鉉と変わりません。朝鮮半島の敵は日本だと決め込んでいる連中が朝鮮の右翼なのです。
日本の左翼は、そんな朝鮮の右翼に非常に同情的です。何しろ日本の左翼は、リベラルとも呼ばれ、日本という国が潰れるべきだと考える非常に罰当たりの連中から成り立っています。