まだ乗れる13年落ち以上が、補助金15万円に釣られて、
どんどん廃車になった昨年度でしたが、順調に寿命は延びています。エコですねー。
また、景気刺激策だったはずなのに、平均車齢（乗り換えサイクル）も若干長くなっています。（刺激になってないー！）
が、今売られている車（ハイブリッド、スーパーターボ、セミオートマなどが付いている）の寿命はどうなんだろう？
（今、寿命を引っ張っているバブル期の車たちは、お金かかってる感があるんだよね。）
モノ化、道具化してしまったと言われるクルマは、
どんどん「壊れたら買い替えられてしまう」ようになっていくのだろうか。
自動車検査登録情報協会が14日まとめた「わが国の自動車保有動向」によると、今年3月末の乗用車の平均車齢（経過年数）は7・56年で、18年連続で最高齢を記録した。前年からの上昇幅は0・08年と、17年ぶりの小幅にとどまった。
同協会では、古い車を廃車にして新車に買い替えると最大25万円が支給されるエコカー補助金の効果で、「高齢化に歯止めが掛かった」とみている。
平均車齢は、統計を取り始めた1975年は3・30年で、新車販売が600万台近くあったバブル期を除き、毎年高齢化が進でいる。
今年は車種別でみると、普通乗用車が7・48年となり、17年ぶりに若返った。
エコカー補助金で人気のトヨタ自動車のハイブリッド車「プリウス」などに買い替える人が増えたことが貢献した。
新車登録されてから抹消登録するまでの平均使用年数は、12・70年で、前年より1・02年延び、5年連続で過去最長を記録した。（10/10/14 SankeiBiz）
人口減少の日本で、買い替えサイクルが伸びれば、当然販売台数は減る。
トヨタ様はちゃんと先読みされているようで、「軽も売る」と言い出したりしている訳ですが。
共同通信社は15日、全国のトヨタ自動車系販売会社42社代表へのアンケート結果をまとめた。
今後、リストラ策として人員や店舗の削減が必要との回答が約7割の30社に上り、国内自動車市場の縮小で販売会社の経営が厳しさを増していることが経営トップの声を通して分かった。
国内外の大規模リコールで、受注キャンセルなどの影響を受けたとの回答は6割超の27社。
調査結果は、トヨタの一連の品質問題が販売会社に一段の重荷となった可能性も示した。
トヨタ系の販売会社は地域の有力企業であるケースが多く、リストラが相次げば地方経済
に打撃となる懸念がある。広域での販売会社再編など販売網の見直しを迫られそうだ。
販売会社の収益性を高めるのに必要な施策を聞いたところ「店舗数の削減」が2社、「人員の削減」が8社、「両方とも必要」が20社に上った。（5/19 共同）
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チーム・車屋マイナス50％プロジェクトは順調
