誰もがみんな死んじゃうよシリーズ その2です？
（表題の写真は「マルセル・デュシャン」の「されど、死ぬのはいつも他人」の墓碑銘。）
何処で最期の時を迎えたいですかという問いには、7割近い方が自宅でと言われます。でも、最近の日本で自宅で死を迎える方は13%程度で、残りの多くの方は病院などの施設で死を迎えられます。
70年ほど前は全く逆で、8割ほどの方が自宅で亡くなられていました。
日本ではもともと在宅死が当たり前で、1951年の在宅死率は82.5％だったのです。1961年に国民皆保険制度がスタートし、少ない負担で入院治療が受けられるようになったことや核家族化が進んだことで在宅死は減少し、1977年には病院で死亡した人の割合が45.7％となって、在宅死率（44.0％）を初めて上回りました。 その後、在宅死率は激減し2005年と2006年には12.2％と過去最低を記録しました。2004～15年まで在宅死率は12％台で横ばいでしたが、人工呼吸器、点滴、心電図のセンサーなど、たくさんの管につながれた“スパゲッティ症候群”のまま死を迎える病院死への批判などから在宅死が見直され、2016年以降徐々に増加、この数年は新型コロナの影響もあって在宅死は18%程度まで増えています。
多くの方が住み慣れた自宅での在宅死を望まれますが、実際にはそうならない。在宅死を妨げる要素は色々あります。その中で一番大きいのはご家族に掛かる負担の様です。ご家族に負担を掛けないで在宅死が遂げられればいいのですが、現在のサポート体制ではそれはなかなか困難です。
おひとり様での在宅死可能ではあります。しかし、それには相当な覚悟を持っていただかないといけません。おひとり様で過ごされてきた方は、その覚悟を持っておられる方が結構な割合でおられます。そのような方であれば、私たち在宅医療に関わる関係者は、おひとり様の在宅死をサポートしたいと思っています。
在宅死のメリットは、住み慣れた場所で家族やペット、好きなものに囲まれて、人生の最終段階を自分らしく過ごせることです。穏やかに死を迎えられることも多いのです。病院で痛みがコントロールできずに苦しんでいた人が、生活の場である自宅へ帰っただけで痛みが軽減し、医師の予想より長く生きる例は枚挙にいとまがありません。
デメリットは、病院のように、すぐ駆け付けられ範囲に看護師や医師などがいるわけではないことです。場合によっては家族に多大な負担がかかることがあります。なお、定期的に医師の訪問診療を受けているか、死亡診断書を書いてくれるかかりつけ医がいる人が在宅死した場合には、「不審死」とはならず、警察を呼ぶ必要はありません。
私は、遠くまで遊びに行く事が多いです。そんな時に病状が悪化する患者さん、時には亡くなってしまう方もおられます。多くの場合、ある程度予想の範囲内であることが多いので、訪問看護師に用意してあった点滴をしてもらうことなどで解決したり、予定していた病院に入院していただいたりします。
不幸にして亡くなってしまった場合は、可能であれば旅行先から帰ることを試みます。しかし、それが出来ない遠方の場合などは、仲間の医師に死亡確認をお願いします。急変とはいえ、それまでの病態は把握していますから「不審死」で警察の厄介になり死体検案書作成となるのではなく、「病死」で死亡診断書となります。
在宅医療がもっと普遍的になって、在宅で最期まで過ごしたいと希望される方が一人でもその希望をかなえられますように！！
秋川雅史／千の風になって (short ver.)
