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西洋では不都合なる思想や真実は、公的な禁圧を待たずに封絶される――ジョージ・オーウェル
西欧マスゴミは世界の出来事を何と正しく伝えず、真名をぼかした議論をしていることだろう。確かに全体主義国家と異なり西欧の報道機関は国家に統制されているわけではない。しかし、一般マスゴミは全球経済の一部である特性上、どうしても偏向した世界観を視聴者に提供してしまうのだ。その理由を6つ挙げよう
壱、99％の記者が多文化主義者 （これは既に論及済みだ）
弐、経営者の問題
マスゴミの大半は、多国籍の大企業によって動かされている。米国の場合、テレビ局のNBCとCBSの保有者はGEやウェスティングハウスなどの全球多文化主義企業によって動かされている。タイムワーナーとCNN連合もこれは同じだ。
こうしたマスゴミは基本的に多文化主義の惹起する不都合な問題を伝えないようにする。ジョン・マローンが約4分の1の株式を握るディスカバリー・チャンネルも「市場の承認」の下、「論争的問題」を報道せぬようにする。マスゴミが真摯な話題でなく、有名人の醜聞の方を大きく報道することを、「塞耳」と呼ぶ。
欧州でもこれは同じだ。英国では1998年時点でルパート・マードックのニューズ・インターナショナル集団がタイムズやサンなどで34％（日刊紙）と37％（日曜紙）の市場シェアを握り、スカイやスター等の電視台、ハーパー・コリンズ等の出版社を掌握している。新聞や雑誌ではW・H・スミスとジョン・メンジーズの二社が過半数の流通を担っている。これは報道機関間の株式持ち合いが認められているからだ。
参、広告費と視聴率
我らは電視台に30億ドル投じた。お前ら視聴者は我らがニュースと呼ぶものだけをニュースと呼んでいればいい――フロリダ州タンパのフォックス系WTVT
広告主に依存する報道機関は、彼らからの圧力に弱い。零細報道機関なら存続に関わるほど。広告主は圧力を通して不都合な記事を差し止めようとする。
1990年代の英国をみよう。150の新聞編集者の9割が広告主から記事への圧力を受け、4割が広告主のために記事の修悪行為を行ったと回答した。1990年の規制緩和で、電視台の利益計上が半ば義務付けられると、広告主のために記者たちは「調査報道」の伝統を捨て、「視聴者の関心と欲望に応える」ために卑近な話題や著名人の動向を重視するようになった。広告主が視聴率の方をより重視するためだ。論争的な議題はより避けられることとなった。
四、消息源
我らは自身の失敗談を成功譚に改作してくれる記者と友好関係にある。電話一つでマスゴミを操ることもできる――CIA文書
政府の広報がネタ元になることもある。だが、その記者会見場は厳重に統制されている。一線を越えた質問を繰り返す記者は会見場から排斥され、新鮮な記事を新聞に書けなくなる。
紛争時には友軍の統制の下一部の記者だけが前線で取材する「選良取材」（プーリング）という作法が採られる。そこから外れた情報を取得しようとする者はやがて排斥される。
外信の9割は全球多文化主義を支持するAP、ロイター、AFPの三社が担っている。金融情報が本業の前2社は特にそうで、全球的でない情報が報道されることは滅多にない。電視台の場合は、ロイター、BBC、CNN、全球電視台網（WTN）が担っているが、どれも全球多文化主義を支持する点では同じだ。
この視点に囚われないオルタナティブな情報が欲しければ、インターネットを検索するのが良いだろう。欧米ソビエト共和国の統制力は今後更に強まるだろうが。
五、否定的対応
西欧の多文化主義体制に染め上げられたニュース記事は今や95％に達している。ネット中心のオルタナティブな情報はマスゴミによって大いに迫害されている。欧州ソビエト共和国が「嫌悪法」を策定すれば、多文化主義やイスラムを批判することが違法化されるだろう。
六、悪魔化と言説の綾
半島からの情報には虚偽天翼のガセもあったが、連合国軍大本営からの命令だったので多くの記者は捏造と知りながら真実として報道した。これは大本営の責任者も承知していることだ――朝鮮戦争に従軍したUP通信のロバート・ミラー特派員
反体制系の民族主義者や保守派は常に非道の徒としてマスゴミにより表象されている。汎欧州紙から地元紙に至るまで、彼らの声は「ファッショ・ウィルダース」という風に矮小化され、黒歴史を持つ変人どもの声となる。そして、過激派という烙刻が押され、人種主義者、ナチ、陰謀論者、先軍主義者などの侮蔑語が投げつけられ、その意見は封絶される。将来、多文化主義体制は「対ファッショ戦争」の名の下で、悪魔化した反対者を潰光しにくるだろう。
正統性なき西欧多文化主義体制に抵抗する者はテロリストか極右。こうした烙刻に対抗するには、「抵抗する先住民の烈士」という言葉を体制から奪還するしかない。
多文化主義の新聞を支える西欧多文化主義体制
多くの西欧諸国で、多文化主義を支持する新聞にのみ国の補助金が与えられていることを欧州人民は認識しなければいけない。これは1950年代から一部の国にあったが、ノルウェーとスウェーデンには1970年代導入された。多文化主義を支持せぬ報道機関は補助金なしで競争しなければいけなくなっている。金銭面で多文化主義支持へと誘導するこの作法はソ連の体制と実に酷似しているではないか？
以下にノルウェーで補助金を受けている新聞の名を挙げる。ノルウェー労働党が自らの文化マルクス主義的全球体制を肯定するよう新聞を誘導した結果、ノルウェーから文化保守主義の新聞は封絶されてしまった。これでどうして「自由な欧州」等と言い張れよう。情報不足でノルウェーのことしか書けないのが残念だ。
主な新聞・・・VG（26万部）、アフテンポステン24万部、ダグブラデット10万5000部、極左系のクラッセカンペン1万1400部
キリスト系保守のノルゲIDAG紙は2008年国家助成を受けられなくなった。
上のような「マスゴミ補助金」は、ノルウェー文化省または文化マルクス主義者に支配されたノルウェー媒報局」の承認を経て賦与されている。彼らはノルウェー内の右翼的「反体制派」に対し、極めて敵対的だ。他国にも同様の制度があるのだろう。9割の欧州愛郷主義者の知らない場所で独裁体制が築かれてしまった。MA百鬼団は邪なる真名を隠蔽するためなら、どんな奸策も講ずる。
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西洋では不都合なる思想や真実は、公的な禁圧を待たずに封絶される――ジョージ・オーウェル
西欧マスゴミは世界の出来事を何と正しく伝えず、真名をぼかした議論をしていることだろう。確かに全体主義国家と異なり西欧の報道機関は国家に統制されているわけではない。しかし、一般マスゴミは全球経済の一部である特性上、どうしても偏向した世界観を視聴者に提供してしまうのだ。その理由を6つ挙げよう
壱、99％の記者が多文化主義者 （これは既に論及済みだ）
弐、経営者の問題
マスゴミの大半は、多国籍の大企業によって動かされている。米国の場合、テレビ局のNBCとCBSの保有者はGEやウェスティングハウスなどの全球多文化主義企業によって動かされている。タイムワーナーとCNN連合もこれは同じだ。
こうしたマスゴミは基本的に多文化主義の惹起する不都合な問題を伝えないようにする。ジョン・マローンが約4分の1の株式を握るディスカバリー・チャンネルも「市場の承認」の下、「論争的問題」を報道せぬようにする。マスゴミが真摯な話題でなく、有名人の醜聞の方を大きく報道することを、「塞耳」と呼ぶ。
欧州でもこれは同じだ。英国では1998年時点でルパート・マードックのニューズ・インターナショナル集団がタイムズやサンなどで34％（日刊紙）と37％（日曜紙）の市場シェアを握り、スカイやスター等の電視台、ハーパー・コリンズ等の出版社を掌握している。新聞や雑誌ではW・H・スミスとジョン・メンジーズの二社が過半数の流通を担っている。これは報道機関間の株式持ち合いが認められているからだ。
参、広告費と視聴率
我らは電視台に30億ドル投じた。お前ら視聴者は我らがニュースと呼ぶものだけをニュースと呼んでいればいい――フロリダ州タンパのフォックス系WTVT
広告主に依存する報道機関は、彼らからの圧力に弱い。零細報道機関なら存続に関わるほど。広告主は圧力を通して不都合な記事を差し止めようとする。
1990年代の英国をみよう。150の新聞編集者の9割が広告主から記事への圧力を受け、4割が広告主のために記事の修悪行為を行ったと回答した。1990年の規制緩和で、電視台の利益計上が半ば義務付けられると、広告主のために記者たちは「調査報道」の伝統を捨て、「視聴者の関心と欲望に応える」ために卑近な話題や著名人の動向を重視するようになった。広告主が視聴率の方をより重視するためだ。論争的な議題はより避けられることとなった。
四、消息源
我らは自身の失敗談を成功譚に改作してくれる記者と友好関係にある。電話一つでマスゴミを操ることもできる――CIA文書
政府の広報がネタ元になることもある。だが、その記者会見場は厳重に統制されている。一線を越えた質問を繰り返す記者は会見場から排斥され、新鮮な記事を新聞に書けなくなる。
紛争時には友軍の統制の下一部の記者だけが前線で取材する「選良取材」（プーリング）という作法が採られる。そこから外れた情報を取得しようとする者はやがて排斥される。
外信の9割は全球多文化主義を支持するAP、ロイター、AFPの三社が担っている。金融情報が本業の前2社は特にそうで、全球的でない情報が報道されることは滅多にない。電視台の場合は、ロイター、BBC、CNN、全球電視台網（WTN）が担っているが、どれも全球多文化主義を支持する点では同じだ。
この視点に囚われないオルタナティブな情報が欲しければ、インターネットを検索するのが良いだろう。欧米ソビエト共和国の統制力は今後更に強まるだろうが。
五、否定的対応
西欧の多文化主義体制に染め上げられたニュース記事は今や95％に達している。ネット中心のオルタナティブな情報はマスゴミによって大いに迫害されている。欧州ソビエト共和国が「嫌悪法」を策定すれば、多文化主義やイスラムを批判することが違法化されるだろう。
六、悪魔化と言説の綾
半島からの情報には虚偽天翼のガセもあったが、連合国軍大本営からの命令だったので多くの記者は捏造と知りながら真実として報道した。これは大本営の責任者も承知していることだ――朝鮮戦争に従軍したUP通信のロバート・ミラー特派員
反体制系の民族主義者や保守派は常に非道の徒としてマスゴミにより表象されている。汎欧州紙から地元紙に至るまで、彼らの声は「ファッショ・ウィルダース」という風に矮小化され、黒歴史を持つ変人どもの声となる。そして、過激派という烙刻が押され、人種主義者、ナチ、陰謀論者、先軍主義者などの侮蔑語が投げつけられ、その意見は封絶される。将来、多文化主義体制は「対ファッショ戦争」の名の下で、悪魔化した反対者を潰光しにくるだろう。
正統性なき西欧多文化主義体制に抵抗する者はテロリストか極右。こうした烙刻に対抗するには、「抵抗する先住民の烈士」という言葉を体制から奪還するしかない。
多文化主義の新聞を支える西欧多文化主義体制
多くの西欧諸国で、多文化主義を支持する新聞にのみ国の補助金が与えられていることを欧州人民は認識しなければいけない。これは1950年代から一部の国にあったが、ノルウェーとスウェーデンには1970年代導入された。多文化主義を支持せぬ報道機関は補助金なしで競争しなければいけなくなっている。金銭面で多文化主義支持へと誘導するこの作法はソ連の体制と実に酷似しているではないか？
以下にノルウェーで補助金を受けている新聞の名を挙げる。ノルウェー労働党が自らの文化マルクス主義的全球体制を肯定するよう新聞を誘導した結果、ノルウェーから文化保守主義の新聞は封絶されてしまった。これでどうして「自由な欧州」等と言い張れよう。情報不足でノルウェーのことしか書けないのが残念だ。
主な新聞・・・VG（26万部）、アフテンポステン24万部、ダグブラデット10万5000部、極左系のクラッセカンペン1万1400部
キリスト系保守のノルゲIDAG紙は2008年国家助成を受けられなくなった。
上のような「マスゴミ補助金」は、ノルウェー文化省または文化マルクス主義者に支配されたノルウェー媒報局」の承認を経て賦与されている。彼らはノルウェー内の右翼的「反体制派」に対し、極めて敵対的だ。他国にも同様の制度があるのだろう。9割の欧州愛郷主義者の知らない場所で独裁体制が築かれてしまった。MA百鬼団は邪なる真名を隠蔽するためなら、どんな奸策も講ずる。
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