2.22 多文化PC主義体制の下、個性をハラキリした記者たちと向き合うには（p389～）

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　マスゴミの人間が接触してきた時は、最大限の偏見を以て当たって欲しい。2009年ノルウェーでの調査によると、民心は5割しか支持を与えていないというのに、98％の記者志望者が多文化主義を、70％強が左翼政党を支持している。彼らは決して文化保守主義者を称賛せぬいわば「多文化主義の衛兵」だ。マスゴミは本質的に左翼的なのである。取材を受けた文化保守主義者は漏れなく烙刻張りに都合の良い部分を抜き出され、「人種主義者、ファッショ」と呼ばれ、徹底的に個性を去勢されてしまう。より酷くなると、ネットでの活動記録を暴露され、些細なことから恋童者とか狂人とかの虚像が形成されてしまう。この手法は既に1万人以上の反体制派に対して実施されている。
　承知のように、今の西欧には文化保守の報道機関が存在しない。取材に応じる時は、条件なしに決して受けてはいけない。

　報道機関に突き付けるべき条件集
　記者たちが質問に答えてくれと問答集を送りつけてくる。もちろん、都合の良い部分を抜き取って文章と画像両面で対象者の品位を貶めるためだ。こうした時は決して省略、改変せぬよう成約を取り付けて欲しい。必ず書面で。こちらの条件を受けなかった場合は、取材を受けてはならない。記者の良識を信じた文化保守たちが、結局どこまでも愚弄された例を多数知っている。個性をハラキリした記者たちがマスゴミ内を蠢いているのだ。
　どうか敵の真名を知り、この遊戯を楽しんでほしい。

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2.21 政府機関とマスゴミが許さない民心調査（p387～）

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　こんな設問調査が欧州人民に行われたことがあるか自問してほしい。
　
　１、ムスリムの大量移民を支持しますか？
　２、欧州のイスラム化を支持しますか？
　３、ムスリム移民に関する政府の統計資料を信用しますか？
　４、EUのユーラビア計画を支持しますか？
　５、イスラム世界と欧州の統合に賛成しますか？
　６、イスラム諸国が教会新設を禁じる中、欧州にモスクが建てられるのを支持しますか？
　７、イスラム化の進行は欧州文化の身份に関わる危機だと思いますか？
　８、夷教徒への憎悪と不寛容を煽ったムスリムから市民権を剥奪し、追放することに賛成しますか？
　９、政府と軍隊が全球イスラムウンマによるイスラム人口攻勢を止めることを支持しますか？また、出生率が4以上のムスリムを追放すべきと思いますか？
　１０、政府当局が欧州文明の身份を脅かすイスラム人口攻勢に共謀していることが証明された場合、人民による武装抵抗組織の設立、または人民の予防攻撃を支持しますか？
　
　必ず、民心は1～5を拒絶し、6～10に支持を与えるだろう。マスゴミや政府がこうした設問項目をつくらないのは、こうした民心が露見するのを恐れているからだ。生粋の欧州人が過半数を下回る日まで。

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2.20 親ムスリムのメディア戦略（p385～）

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　2008年11月20日付で左翼のVG紙に載った以下の記事は、西欧の「自由報道」の真名を体現する典型例だ。ここではイスラエルのヘブロンでユダヤ人によりムスリムのモスクが荒らされたとある。無署名記事なので執筆記者の名は不明だが、それでもVG編集部の承認を得た記事だ。
　一方、この日行われたジハードの「戦果」を「平和なる宗教」というイスラム監視系の網帖（ホームページ）で見てみると、5つの襲撃活動で28人の死者が出たとある。他にも欧州域内ではムスリムにより100～200人の白人が討滅されたことだろう。しかし、そうした事件は新聞に掲載されない。
　この落差こそEUマスゴミのユーラビア思想支持の証左だ。そこではイスラエルとロシアが悪の魔王とされる。この報道姿勢がムスリムの犯罪活動に道を拓いている。
　確かに、イスラム関連のすべての記事が親イスラムという訳ではない。しかし、親イスラム的な方向への偏向が余りに著しい。批判的な記事はイスラエルやロシアを非難するプロパガンダ記事と同列に並べられ、非ムスリムもムスリムとお相子という枠内に押し込められる。
　
　月ごとのジハード件数
　平均50件の事件が欧州、タイ、フィリピン、中国、ダゲスタン、チェチェン、トルコ、パキスタン、バングラデシュ、ソマリア、アルジェリアなどで発生している。イスラム諸国内での夷教徒の奴隷化活動は、組織的といってよいほど西欧のマスゴミに無視されている。スーダンではサウジや米国からの資金で、数十万のキリスト教徒や精霊崇拝者が今世紀最大級のジハードにより討滅された。なぜこうした残虐行為がもっと広く報道されないのだろう？
　それは簡単だ。そうすれば、多文化主義（欧州イスラム化）への信頼が揺らぐからだ。現代史上最悪の悲劇とされているのはスーダンでなく、コンゴ民主共和国の内紛である。そこにイスラムのウンマが関与していないからだ。

　英国内務省はPC主義に基づき、一部の用語を使わぬよう企業や議員、報道機関に要請した。日曜紙サンの記事を紹介しよう。

　出典
　http://www.thesun.co.uk/sol/homepage/news/2759618/Ministers-told-Dont-call-Islamic-extremists-Islamic-extremists.html

　英国政府はテロ問題を論じる際使用すべきでない用語集と代替案を記した8頁の手引きを作成した。
　ムスリム過激派、ジハーディ、原理主義者という単語は、「イスラムを暴力に直結させている」という理由で禁じられた。代わりに形容詞抜きのテロルや犯罪者、殺人犯という言葉を用いるよう勧めている。また、急進化という言葉は洗脳的とされ、ムスリムを過激派と穏健派に分けるのは「地域社会を分裂させる」とされた。嫌イスラム流（イスラモフォビア）という単語も禁語となった。
　この手引きは内務省の秘密委員会によって「特定の集団がテロの烙刻を押されないよう」策定された。
　この提案に対し、ポール・リチャーズは「外敵を正しく表現せずして、どうして敵に対抗できるのか？イスラム過激派と立ち向かう筈の閣僚の片手を後ろ手で縛り付ける気か？」と苦言した。内務省は「対テロ戦争の上で適切な用語を使うためだ」と反論している。

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