2.107 追加資料 （p762～）

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　モスクの正体（英国チャンネル4）
　動画「妄念――イスラム急進派の対西洋戦争」（10部構成）

　フョードマン同志の推奨資料より
　
　イスラムの真名についてはロバート・スペンサーの著作集を推薦する。バット・イェオル女史の本も重要だが、読みにくいのが欠点だ。アンドリュー・ボストムの『ジハード伝』は英語圏最高のイスラム関連書籍だ。棄教者イブン・ワラクの『西洋防衛』やアリー・シーナーの『預言者を知る』、セルジュ・トリフコヴィッチの『ジハード打倒』も推奨できる。
　西洋の席巻する科学史の本を求めるのなら、エドワード・グラントの著作集や少しPC主義的だがデーヴィッド・C・リンドバーグの『西洋科学の黎明』が良いだろう。トビー・E・ハフの『前近代科学の発展――イスラム、中国、西洋』もよい。
　数学史についてはヴィクター・J・カッツの本が多少難解だがお勧めだ。ジェームス・エヴァンズの『古代天文学の歴史と実践』は望遠鏡発明以前の天文史を纏めた好著だ。エヴァンズの本は西洋と中東限定だが、ジョン・ノースの『図解　天文のコスモス史』なら中国やマヤの天文学も扱っている。
　
　その他の資料
　シャリーア否光「欧州イスラム化を阻止せよ」
　ビル・リンド「PC主義の起源」
　フョードマン同志「PC主義――マルクス主義の復讐」、「医薬の歴史」、「光学の歴史」、「暦の歴史」
　ジョージ・オーウェル「反戦主義と戦争」
　

　第2部　終わり

　第3部「先制予防宣言」へ

2.106 思想の旅――多文化主義狂から文化革命まで（p761～）

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　3年以上前にこの宣言文を執筆し始めた時は、イスラム化とムスリム移民に関する問題だけを論じようと計画していた。その頃はまだ人種主義という烙刻を恐れていたからだ。
　しかし、執筆のための研究の過程で人種、第二次大戦、冷戦、文化マルクス主義、PC主義、フランクフルト学派の問題が、欧州イスラム化の根源たる欧州衰退と密接に連関していることを発見してしまった。なので、こうした「受け入れられし真実」の禁忌をすべて解禁することにした。
　12年前の俺がこの宣言文をみたら、必ずや「学校が洗脳機関で、報道機関が制度的に俺らを騙しているって？何かの陰謀厨か？落ち着けよ、基地外」とでも思うことだろう。欧州愛郷者も映画「マトリックス」の伽藍の中の少年のように、真名を学んだことなどないと嘯くことがある。しかし、そんな彼らはやがてその草泥馬精神故に将来討滅されることだろう。
　紅世の奸者の9割を占める欧州ソビエト共和国のEU人材は、自分の所業が間接的に欧州文明の人口ジェノサイドに極まることを内面承知している。その真名を顕現させねばならない。我らは国民主義者と国際主義者との灼血なる文化大戦の黎明期にいる。我ら文化保守はこの大戦に大捷して国権を掌握し、欧州人民の魂をムスリムに売り渡したマルクス主義者、人道主義者、全球主義者たちをウンマの燐子として法廷にかけねばならない。そのためには宣言文内の真理を欧州人民に広め、個人責任をもって抵抗戦隊を結成するしかないのだ。
　
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2.105 将来への投資と教育精神の改造（p759～）

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　不可欠の食糧供給
　高人口と食糧供給の関係を過小評価してはならない。食糧を輸入に依光するのは破滅的だ。第2・3段考の英国人口は7000～8000万人程度だろうが、我らが兵站戦略に失敗すれば数百万人が餓死し、街は無政府化するだろう。
　文化保守は予備段階も考えて長期の投資・教育戦略を立てねばならない。今は花形職業とは言い難いが、じゃが芋農家になるのは有望な選択だ。食糧があれば、将来金融制度が破綻した時に物々交換できるだろうから。

　教育戦略の低下
　教育戦略は現段階では重要な価値を持たない可能性もある。マルセイユやブリュッセルを「震源」としてムスリムの大内乱がやがて勃発するだろうが、多文化主義体制が対抗策を打ち出せばソ連後期のように50年近く安定する可能性もある。尤もソ連崩壊前の20年間は検閲と教条独裁の大地だったが。EUもやがて全体主義化し、ムスリム暴動を矮小化して、文化保守への「マスゴミ停電」を通した抹殺工作を進めるだろう。
　西欧式制度が爆発を始めるまで、30～70年はかかることだろう。資金を不動産などから生活必需品に転換するのは、あくまで道具的な精神論だ。
　第2・3段考社会の姿が見えぬまま、来るべき欧州大内戦の実像を夢想するのは難しい。内戦は20年続くかもしれないし、反正（クーデター）によって数日で終わる可能性もある。しかし、イスラム諸国の不動産に投資するのが無謀であることに与否はない。将来欧州からムスリムが放逐されたら、住居が空いて地価が10分の1に暴落するだろうからだ。投資するのなら、商品市場だけにすべきである。米国の経済崩壊はやがて欧州にも押し寄せるだろう。それでも株投資したいのなら、先軍系企業、運輸業、コカコーラ等の食品企業など「危機耐性」ある企業を選ぶべきだろう。
　また、教育を行う際は、農民精神を基盤に実学教育を施し、軍や治安関係のことにも時間を割くべきだ。

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2.104 欧州からのムスリム放逐計画（p753～）

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　イスラムの議論さえ許されない世上でムスリムの放逐を語るのは更に難しい。ユーラビア化への懸念を明晰に語ってくれるフョードマン同志もロバート・スペンサー隊長もバット・イェオル女史も自分の評判墻が崩れることを恐れてか放逐までは説かない。しかし、40年間無行動で議論ばかりしている内に、イスラムの侵蝕が進行してしまった。フョードマン同志らが保守革命と武装抵抗に躊躇するのなら、他の誰かがこれを語らねばならない。

　ギリシアからのムスリム放逐
　ギリシアでは枢軸国軍の占領時、ムスリムのチャム人が積極的に協力した。彼らは大アルバニアの大義を掲げてギリシア人に数多の討滅作戦を展開し、2000人余りのユダヤ人を強制収容所に移送した。そのため、大戦後2万5000人のチャム人（オスマン時代の地主階級の末裔）がギリシアから放逐された。

　イスラエルからのムスリム放逐
　軍史が専門のヘブライ大学教授マルティン・ヴァン・クレヴェルはかつてこう言った。

　パレスチナ人を全て放逐すべきだ。政府もその日を伺っている。民心も嘗ては7％程度しかこの案を支持していなかったが、今では44％が支持している。「入植戦車」アリエル・シャロン総理も放逐案を支持している節がある。
　そんなことしたらイスラエルがならず者国家になるって？そんなの関係ねえ。モシェ・ダヤン国防相はかつて「イスラエルよ、鬼気天翼の狂犬たれ」と言ったものだ。ならず者なる烙刻は気にしない。我が陸軍は世界13位でなく2位か3位の強国だ。我らはセカイを服属させられる。

　放逐以外に途はない
　コソボとイスラエルを例にとろう。1987年までイスラエルはヨルダン川西岸とガザを統轄できていたものだが、インティファーダが始まり、西洋諸国が救援の手を緩めると、イスラエル政府は存続上の危機に立たされた。
　コソボではどうか。1990年代セルビア人はコソボのムスリムに対して懐柔策を採って大失敗したので、1998年全面討滅に切り替えた。NATOの空爆が無ければセルビア人の作戦は大成功しただろう。その後コソボは独立したが、「海に押し流される」脅威に晒されるイスラエルとは異なり、セルビアは存続の危機にはない。だが、イスラエル状態の国家はコソボの近年の歴史にこそ学ぶべきだろう。
　欧州イスラムにとって、コソボ戦争は1669年のクレタ島占拠以来の大捷だった。クレタ島での相手は欧州連合軍だったとはいえ。

　放逐の歴史的事例
　ソ連では反ソや「プロレタリアの敵」等の烙刻の下、民族単位の強制移住がカフカスやウクライナ等を中心に広く展開されていた。ソ連内の不毛の土地へ民族を強制移住させたのだ。

　以下、1920～52年までの強制移住事例が列挙されているが省略

　ツァーリによる東欧からのムスリム放逐を妨害した英国
　露土戦争の後、帝政ロシアはムスリムのアルバニア人（自称トルコ人）をイスタンブールに放逐しようとしたが、ベルリン会議で英国のディズレーリに阻止された。英国はオスマン帝国を庇護する代わりにキプロスを手に入れた訳だが。

　ベネシュ政令
　夷教徒の勢力が強いなら、ジハード監視隊のヒュー・フィッツジェラルド副隊長が進言するように、チェコスロバキアのベネシュ政令に倣うのも良いだろう。同政令ではズデーテン地方にいた350万のドイツ人が放逐された。

　バラガン遷界
　バラガン遷界とは1950年代ルーマニアの共産党政府が採った懲罰的強制移住政策である。ユーゴ国境25km以内にいた住民をバラガン平野へ強制移住させる政策だった。富農やナチ鐵衛団、ティトーの徒らの放逐を名目として遂行された同政策には、「バナート浄化」つまりドイツ人、セルビア人、アロマニア人の民族浄化も含まれていた。

　スペインからのモリスコ放逐
　スペインは1609年から5年の内に31万5000人のモリスコ（ムスリム）を北アフリカに放逐した。この事例の中には多くの教訓が含まれている。

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民主体制カイゼン案（p750～）

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　では、民主主義をどう改造すべきなのか？民主体制は人民の要求と長期思考の均衡の上にあるべきだ。つまり、有権者の世上への貢献度がより反映される仕組みが必要なのだ。知識分子的という批判は喜んで受けよう。
　米国建国の父たちは精鋭主義者だった。アレクサンダー・ハミルトンのような政治家は投票権を教養ある有産階級に限定した。有産階級しか長期観点を持てないという感覚からだ。1824年時点で選挙権を持っていたのは全人口の5％に過ぎなかった。
　投票権を富者のみに限定せよと言いたいのではない。だが、ここでより均衡ある政治家を生み出せる民主制度に改革するためのカイゼン案を提示しよう。
　まず、下院はそのままで良いから、上院を終身制にすべきである。個人の利益がより国益と密着するようになれば、選挙など無視して長期戦略を立案しやすくなるだろう。辞任理由は犯罪か病床時だけだ。議員としての給料は自身の「市場率」、つまり経済指標などの数値によって決められるべきである。死後10年間も議員の財産に給与が賦与されるようにすれば、長期的思考を進んで行うようになるだろう。そうなれば、まだ生まれてもいない次世代に「課税」する動機が薄れるに違いない。
　次に、有権者自身が自分の票を売買できるようにもすべきだ。票業家と化した政治家が票を売買しているのに、どうして有権者は売買できないのか？政界の中間業者を一掃すれば、やがては世上により貢献している高所得者層が低所得者層より多くの票を保有するようになるだろう。そうすれば富者が主導権を握れるので、株価に悪影響を及ぼす歳出を削減して減税し、均衡予算を行えるようになる。貧者となった福祉厨も票と引き換えに現金を与えられれば、就業意欲が沸くに違いない。選挙工程にも市場規律が必要なのだ。これはより教養ある理性人がより多くの権力を得る上で不可欠のことなのだ。今の制度ではより勤勉で家庭的な有能なる人材が、無責任で世上に貢献していない中二病患者の貧者よりも冷遇されている。
　現体制では、子供の少ない老人が優遇されるようになってしまっている。これは国の社会保障制度のせいだ。子供がいなくても、よその子供の資金によって扶助される仕組みができているため、夫婦もあまり出産しようとしなくなった。これは数千年の人類の慣行に反するものだ。自分の子供こそが自分の社会保障の担保にならなければならない。
　また、環境であれ中絶であれ、特定問題に関心を以て政治に参与している熱意層には、無関心層より多くの票を与えるべきだろう。米国大統領選でも7割程度は投票を渋るという。こうした無関心層が熱意層に票を売却できるようにすれば、選挙民の民度は平均以上のものになり、より叡智ある領導者を選出できることだろう。
　3つ目に、大統領の任期を一期8年に延長すべきだ。そうすれば、再選のことなど気にせず、後世の史家の視点を鑑に自己の利益を調整するようになるので、より優れた決定を下せるようになるだろう。
　短期思考の票業家たちが解決できない長期的問題が経済・宗教面で昂揚している。中国、インドの興隆を前に、西洋の福祉国家体制はやがて維持不能になる。欧州社会への同塵を拒むムスリム移民も大問題だ。ヒトラー式の解決を拒むのなら、今の内に問題をカイゼンしなければならない。楽観的になれないが。


　孤独変人の電声
　オーマイラスさんの延命措置には感謝するけど、この国はもう死んでいるということを認めなくちゃいけない。どの国にも寿命があるものだけど、米国はもう死んでいるんだ。
　偉大なる美国はもうショーシャンクの空に衰退しました。建国の父たちの語った自由をハラキリするほどに。大民主主義、大共和国、ミンシュシュギ、キョーワコク…。どう言辞を弄しても運命は変わらない。始まりがあれば終わりあり。愛するモノの終焉は誰も見たくはないけれど、国の黎明期にあった自由はもう帰ってこない。終焉への車輪はもう回転している。最期の時は僕らの生存中はやってこないかもしれないけど、その日は必ずやってくる。
　人類は権利を持っている。しかし、票業家という羊皮の狼は権力基盤を固めて人民の政府を掌握し、権力基盤を固める。大衆も政府の中に入ると、自ら不滅の権利を手放してしまう。政府が人民に権利を渡すということはないのに。
　ジョン・グリシャムの『ザ・ファーム法律事務所』は読んだだろうか？そこでは闇法律事務所が新規会員に金を数年間投げ渡してから、不義なる商事の真名を打ち明ける。票業家の政治作法もこれと同じだ。彼らは人民に自由幻想郷を与えながら、不義の戒禁に人民を引っかけ、人民の自由を侵蝕していく。
　我ら人民の側に利益はない。真名より悪辣なる政府は民主主義の名の下で短期思考を推奨し、スルー主義と詐欺に報酬を与える。政府の中から自由の守護者を選定するのは異常に難しい。
　現今の資本主義政府は国民によって形成されたものだが、内憂外患に備えるために政府を無慈悲な巨獣にしてしまったようだ。我ら人民はその巨獣の外側にいる。米国市民はもうこの巨獣を馴致できなくなった。だから、美国幻想郷が崩れるのを恐れて米国人は認めたがらないが、現今の制度はもう救済不能なのだ。破滅へと向かう車輪を逆回転させることはできない。その速度を遅らせることはできても。

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