メディアの信頼度

先日の“トランプ米次期大統領の記者会見”について、毎日新聞は以下の記事を掲載した。

「大統領選後に初めて開いた記者会見で、メディア敵視の姿勢を隠さなかった。質問しようとしたCNNテレビの記者に対し「お前の会社はひどい『フェイク（偽り）ニュースだ』と激しく批判した。

 

トランプ氏はメディアの批判を「政治的な意図で行われた攻撃」と主張し、批判を封じ込めようとする。こうした態度は国民の一部から批判を招く一方、共感も呼んでいる。背景には国民のメディアに対する意識の変化がある。

 

米ギャラップ社の世論調査によると、「マスメディアは正確で公正な報道をしている」と信じる国民は1976年では72％だったが、昨年9月には32%まで低下した。多くの主要メディアが対立候補だった民主党のクリントン前国務長官を支持したこともあって、共和党支持者の間ではメディアの信頼率は14%と落ち込んでいる」との内容でした。

 

それでは、日本やその他各国のメディアの信頼度はどうでしょうか？

 

世界数十カ国の大学・研究機関の研究グループが参加し、共通の調査票で各国国民の意識を調べ相互に比較する「世界価値観調査」が報告されました。直近の調査結果は2010年から2014年に渡って行われたものです。

 

この調査の一項目に、「メディア（新聞・雑誌、テレビ）はどれほど信頼できるか」と尋ねている。

 

調査結果によれば、日本とアメリカのメディアの信頼度は両国で大きく異なる。日本では7割が信頼できると答えているが、アメリカでは2割ほどしかない。アメリカでは国民の実に8割近くが新聞・雑誌やテレビを信頼していないことになる。現状ではここまで差があるのです。

 

アジア諸国では、メディアへの信頼度は日本ほど高くはないが、欧米ほど低くもない。日本以外は、メディアのうち、テレビの方が新聞・雑誌より高い信頼度をもっている。

 

メディアとともに政府の信頼度も国によりばらつきが大きいので、日本、韓国のようにメディア優位の国もあれば、中国、シンガポール、マレーシアのように政府優位の国もある。

 

さらに多くの国々と比較して、世界の中での日本の位置付けを見た場合、少し古いデータなので恐縮だが、 G8諸国の新聞・雑誌信頼度は、日本72.5%　米国23.1%　英国13.4%　ドイツ28.7%　フランス38.5%　カナダ33.0%　イタリア24.7%　ロシア35.9%（2005年度国際比較）でした。

 

日本のメディアの信頼度はその後、2010年に70.6%、2012年に 68.9％となり、昨年は65.8%まで落ち込んでいます。

 

先日のトランプ次期大統領の記者会見で、トランプ氏は徹底的にCNNの記者の質問を受け付けなかった。トランプ氏はアメリカのCNNやワシントン・ポストなどのメディアは信用ができない、「フェイク（偽り）ニュース」を大衆に流す不届きものだと判断しているのです。それは、それらのメディアが大統領選挙中にヒラリー氏に肩入れしたという敵対関係を単に表しているものではないのです。

 

彼らメディアは確信犯で、選挙中から「フェイク（偽り）ニュース」を多く流して、ネガティブキャンペーンを行ってきたからなのです。そして、トランプ氏が本当に戦っているのは、その黒幕なのです。メディアはほんの黒衣（くろご）に過ぎないのです。

 

メディアの本質について、アメリカのメディア王と呼ばれたルパート・マードック（アメリカ人の実業家）は次のように言っています。

 

「報道の自由は幻想である。アメリカの真の支配者は、大統領でも政府でもなく、メディアを押さえている勢力が真の支配者です。言論の自由とは、あなた方の自由は束縛します。私たちの自由は束縛してはならない。弾圧してはならない、ということなのです。報道の自由も同じことです」。

 

アメリカの真の支配者は、大統領でも政府でもなく、メディアを押さえている勢力なのです。だから、政権が代わっても政治は変わらずに一部のエスタブリッシュメント（既存の支配階層）によって政策が実施されてきたのでした。

 

このカラクリが分かってきたからアメリカでのメディアの信頼度は非常に低いのです。トランプ氏はこのメディアを押さえている勢力と対峙して、国難を克服しなければならないと考えているのです。だから、その手先であるメディアを徹底的に叩こうとしているのです。

 

欧米のメディアが真の支配者に懐柔されていることは実は日本でも同じなのです。日本のメディアはアメリカの「日本弱体化政策」を担っており、その上、日本のメディアには反日工作も仕掛けられています。

 

以前のブログにも書きましたが、日本の大手メディアと同じ建物のなかに反日を標榜している国のほとんどのメディアが同居しているのです。これは偶然ではありません。確信犯の行動です。各ＴＶ局には、在日韓国・朝鮮人が多く採用されており、知らず知らずのうちに韓流ブームが演出され、韓流ドラマが流されているのです。

 

日本に報道される海外のニュースは「ロイター通信」や「共同通信社」など通信社が日本のメディアにニュースを配信しているのですが、この大元の通信社が「メディアの支配者」に牛耳られているので、「フェイク（偽り）ニュース」が流れ、情報は操作され、大衆は洗脳されることになるのです。

 

元駐ウクライナ大使である馬渕 睦夫さんは「アメリカの真の支配者」について、次のように述べておられます。

・「アラブの春」と流布し、その時の政権を倒したのは、彼らです。

・イスラム国をつくったのも彼らです。

・ロシアの元副首相やロシアのジャーナリストを暗殺したのも彼らです。

・マレーシア航空機を撃墜して、ウクライナ危機を演出したのも彼らです。

・ヨーロッパに難民を広めるために、海岸で子供が死んでいる写真を配信したのも彼らです（後

に偽ニュースと判明）。

・トランプ氏がメキシコとの壁をつくる話は難民、移民を広めようとする彼らの組織に対抗する政策の一つ。

・「アメリカファースト」の方針はグローバル社会を構築して、邪悪な世界統一政府をつくろうとしている彼らの思惑を打倒するための政策なのです。

 

彼らは相手方にも武器を与え、戦争を起こそうとする組織だと言うのです。今回、トランプ氏はこの「メディアの支配者」と対決しようと決断したのではないでしょうか。この戦いは一筋縄ではいきません。相手は巨万の富を持っており、戦力は甚大なのです。それでも手先であるメディアだけでも倒したいとトランプ氏は考えているはずです。この戦いがこれからのアメリカ政治を見るポイントの一つになるはずです。

 

日本のメディアは世界で一番の信頼度を得ていますが、そのほころびは見えています。トランプ氏の大統領選勝利を予測できず、イギリスのEU離脱も見抜けなかったのです。過去においては、日本の民主党政権を支持して失敗しながら反省の弁は一つもなかったのです。彼らはアンケートを取って、分析する程度の能力しかなく、将来を予見する能力は不足しているのです。

 

自分たちの考えに合う意見は取り入れて記事にするが、真実であっても自分たちの意見にそぐわないものは黙殺するのです。公正・公平な報道を行っているとは思えない。したがって、現在の信頼度は年々低下しています。特に若者世代（20～30代）では大きく信頼度は低下しているのです。

 

今までのメディアは誤った情報を流し、情報を操作し、人々を情報で洗脳し、真実の情報を黙殺してきたのです。その報いは今後、必ずやって来るはずです。その力はトランプ氏だけでなく、ネットやSNSの個々の力が結集して、不正なメディアを倒すことになるのではないでしょうか。

 

それは今まで好き放題してきたメディアの自業自得であり、自然の摂理なのです。

不正があれば、神仏は必ず成敗をされるのです。

 

---owari---