社会問題を自由に発言する読者投稿 その26

社会問題を自由に発言する読者投稿　その26

当ブログにはさまざまなご意見が寄せられています。読者の様々なご意見を尊重して投稿を掲載しております。
ただし、プロパガンダ、差別目的のコメント、陰謀論にもとづくコメントは掲載しておりませんのでご了承ください。また、投稿文についての加除増減はしておりません。

本日はその第26回目です。


①「親愛の情とセクハラを区別できない週刊文春の鬱屈した感情」に対して

「週刊文春、左傾化か」 HAKASE(jnkt32)さん
ご指摘の　週刊文春論調の左傾化可能性は他の筋からも指摘があり、それによると少し前に参議・有田芳生の知人が編制トップに就いてから　論調が変わり、左傾化した様だとの話を聞きました。

ご存じとは思いますが　週刊文春を含め、既成メディアの劣化が確実に進み、各社局を蝕み始めている感もありますね。「笑えぬ喜劇」的なのは、そうした症状をネット言論からさんざ指摘されているにも関わらず、依然として謙虚に向き合えない事でしょう。

「自社局だけは大丈夫」とでも思っているなら最早救いがたいレベルでしょう。ネットの情報でも、週刊誌数十タイトルが月々数百円で読み放題のサービスが複数あり、その事はとりも直さず週刊誌記事の価値が、一時代前の 1/100以下に低落している事を物語りますが、連中はどう思っているやら。


加藤みゆきさん
記事を書く人たちの人格が悪いからいけないのですが、その記事にすぐに乗せられる読者も悪いと思う。
もう週刊誌は無い方がいいと思う。嘘を書く新聞も無い方がいいと思う。


匿名B1さん
文春の記事こそ一番のセクハラだと思いますよ。TV局で文春の編集者をゲスト出演させている番組があるけど、落ちるとこまで落ちたのだと思いました。文春砲とか言って持ち上げる人がいるからダメなんですよね。


タゴリヒメさん
人は幸福なニュースより、不幸なニュースに、より興味を示し敏感に反応するようだ。それゆえ、マスコミは常に世間の不幸な話題を見つけては、必要以上にその内容を盛り上げまくし立て、時には作り話さえして雑誌の売上げを伸ばし、視聴率を上げようと必死だ。

今回の橋本聖子氏のセクハラ問題の件は、過去の終わった話ではないか。なぜ、今になってまたその傷口を開く必要があるのか。今その事をマスコミが騒ぎたてること自体が国益に反する事と思わないのだろうか。まったく恥ずかしい。

本人とて、自ら喜んで会長職に就いたわけではあるまい。セクハラとは、目上の権力を持つ者が目下の立場の弱い者に性的暴力を強いる事と認識している。酒の席で仲間同士がハグやキスをすることが、セクハラ行為に値するとは甚だ遺憾だ。

マスコミは、人の不幸のネタばかり探すのを止めて、もっと世のため人の為になるニュースを提供し、さらに、強きを挫き弱きを助ける存在になれ!!


匿名B2さん
文春の編集者は人間のクズに見えて仕方ありません。コンプレックスのかたまりみたいな男たちがニタニタしながら書いているのでしょうね。私は大嫌いな人種です。


匿名B3さん
誰か言ってたが、週刊文春は有田芳生が間接的に関わっているから左巻きになっているのでしょう。日本が駄目になればいいと考えている人たちだ。まったくもってけしからんとはこのことだ。


大葉　嘉門さん
随分と一方的なご意見ですね、親愛の情とは対等の立場で成り立つのであって、スケート協会会長で国会議員である橋本聖子氏と高橋大輔さんとでは、明らかに上下関係があり対等とは言えないと思います。高橋大輔さんが傷ついていないと言い切れるでしょうか？あれから数年何事も無く過ごしているのだから、大丈夫だと言う事でしょうか？


タゴリヒメさん
当時、高橋大輔は、取材に対し「自分は全く気にしていない」と笑いながら言っていた。本人が訴えを起こしていないのに、文春はマッチポンプを起こし本にして橋本氏を貶め、部数（売上）を伸ばそうと企んだのだ。そして、今回またその話題を蒸し返し世間に広めようとした。

背景には前回と同じ意図が潜んでいる気がするが、しかし、事件以後、橋本氏は十分反省し誠実に仕事を果たして来た。そのような人に対し、文春はいつまでぶら下がり飯の種にするつもりなのか。

真相は異なっているにも関わらず、高橋大輔が可哀そうだと言って、橋本氏を責め追い落とし記事にするマスコミ、またそれに賛同する人達は、言葉は悪いが、慰安婦問題で、韓国が何年・何十年と日本政府を脅し食い物にしてきた考え方と同じではないか。


②「コロナワクチンを利用した浅ましい考え方」に対して

匿名C1さん
コロナ報道を見ていると都会の気がどす黒く感じます。
特に東京都。こんな状態では首都に壊滅的な地震がおきても不思議ではないと思う今日この頃です。


一般人さん
ファイザーのワクチンですが、日本国内でも医療従事者を対象に接種が始まりましたが、このワクチンは米国のFDAで正式に認可されてはいません。あくまでも緊急使用が認められただけです。

メディアなどは、一部の被験者のインタビューだけ取り上げて、副反応は少なく安全性をアピールしてる偏向ぶりですが、ワクチン製造には様々な物質が加えられており、即時型アレルギーの副反応はどのワクチンでも起こりうる一般的なものです。問題は長期的にみて人体に何が起こるかですが、現時点では何もデータがないのです。しかも、ワクチン開発に関する詳細なデータは専門家でもアクセス出来ない、つまり非公開であると聞いています。

例えば、以下のような懸念があります。
・抗体依存性感染増強（ADE）が引き起こされる可能性がある
・胎盤を形成するシンシチンに干渉して女性の恒久的な不妊を引き起こす可能性を除外できない
・ワクチンに含まれるポリエチレングリコールが多くの人に（長期的に）致命的な反応を起こす可能性を除外できない
これらが実際に起こりうるのかは、接種した方を長期的に観察しないと分かりません。


匿名C2さん
テレビでよく見る国際福祉大学教授の高橋とかいう人は、平気で前言を翻したりしていい加減なことばかり言っているんだけど、テレビ局では連日のように出しているんですよ。他にまともなことをいう人がいないのかもしれないんですが、もうでたらめを言い続けるのはやめてほしいと思っています。


③「株価高騰の真相」に対して


一般庶民さん
明らかにバブルの頃と違い、株式市場やビットコインなどの暗号資産のみが高騰しています。コロナ対策と称して各国政府の公的資金投入などが理由とされていますが、ご指摘の通り実体経済には何のメリットもありません。今後警戒すべき局面だと思います。


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コロナワクチンを利用した浅ましい考え方 コラム（352）

コラム（352）：
コロナワクチンを利用した浅ましい考え方


ワクチン接種が世界各国で行われています。その舞台裏ではワクチンが本来の使用目的とは異なる外交戦略の武器、あるいは利益を生み出す手段として利用される動きも加速しています。

この現状に対して、精神世界と物質世界の関係を研究する友人から以下の警告が寄せられました。

コロナワクチンをめぐって、
・製薬会社は人の命を人質にとってワクチンを高額の値段で売っている。
・日本医師会は人の命を人質に検査やワクチン接種、治療の名目で高額な金を取っている。
・各国は自分の国のワクチンを確保するために必死になっている。

あさましい限りの現状です。

自分だけ生き伸びたい人たちの欲望と、疫病を金儲けの道具にするために
人の命を人質にする人々の欲望とが交じり合い、地球の磁場が歪んでしまうほどの状況のようです。
こうした人々の集合想念が新たな災厄を呼び込むようです。


現在、欧米諸国では自国民の手当で目いっぱいの状況にありますが、その間隙をついて中国は52の国と地域に、インドは中国への対抗を念頭にミャンマーやバングラデシュなど７カ国にそれぞれワクチンを無償提供しています。また、ロシアも反EU色を強めるハンガリーに供給するなど、ワクチンを利用してワクチン供給国が経済的に恵まれない国家の命運をも握ろうとする動きが活発化しています。

一方、各国内ではワクチンをめぐって、自分だけは助かりたいとか、金儲けの手段にしたいという欲望を募らせる動きも加速させています。

日本国内でも、公的ワクチン接種を待っていられないとして、一部の富裕層が中国製のワクチンを接種したとの話がでています。

感染者数が1000万人を超えたブラジルでは、ワクチンを打ったように見せ掛けて打たない「空打ち」やワクチンの入った注射器を刺しながらワクチンを投与しなかったというケースが報告されています。また中国では注射器に生理食塩水を入れ高価格で販売した集団が摘発されるなど、悪質な事例が出ています。


「コロナ対策にワクチンは効果がない」で、当ブログが最も信頼する情報源による
「ワクチンは莫大な利益を生むための道具になっているだけです。そのためにあちこちの国が利権を独占したくてしのぎを削っているわけです。しかもどこも大した効き目はありません。ワクチンがあれば助かるという考えは間違いです。」
とのコメントを思い起こせば、現状の風潮は新たな災厄を引き起こす重大な要因になりそうです。

実際、前述の精神世界と物質世界の関係を研究する友人は、「コロナ対策にワクチンは効果がない」の中で、コロナウイルスの特徴を以下のように指摘しています。

「不思議なことに、新型コロナ・ウィルスもインフルエンザ・ウィルスも質的にはまったく同じです。物理的に形が変わるだけです。このウィルスの特徴は、霊的な世界と物理的な世界を行ったり来たり自由に変化していることにあります。だから潜伏期間や感染経路などが確認しづらいのです。

結局のところ、感染は人の身体や呼吸を媒介にしているだけで、実質的には『波長同通の法則』が働いているのです。」


当ブログでは、再三にわたって
「人類の集合想念が、憎悪、欲望、執着、不安、不信、不満、恐怖心などのネガティブな想念で満たされていると、その想いの波動が共鳴して様々な社会不安や戦争、大規模な自然災害を引き寄せることになる。コロナ禍もその現象の一つである」
とお伝えしていました。

コロナ禍を含めあらゆる災厄から人類が逃れるためには、自分だけは助かりたいとか、大もうけをしたいといった考え方や、他の国まで支配したいといった欲望の体系を廃棄していくことが、今一番求められているのではないかと思います。



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親愛の情とセクハラを区別できない週刊文春の鬱屈した感情 current topics（548）

current topics（548）：
親愛の情とセクハラを区別できない週刊文春の鬱屈した感情

東京オリパラ組織委員会の新会長候補として橋本聖子五輪相しかいないと衆目の一致するなかで、週刊文春が執拗に橋本氏の過去の問題を取り上げています。

この問題について、友人から以下のコメントを頂きましたのでご紹介いたします。


橋本聖子氏が組織委員会の会長候補に挙がっています。
彼女に対してセクハラした人物として攻撃する人や問題視する人が多くいるようです。
お酒が入ったパーティーの席で高橋大輔さんにキスをしたことを指しているのだと思います。

これはセクハラでしょうか？

親愛の気持ちからキスをするぐらいは当たり前のことだと思うのですが。
あるいはパーティーの席でふざけてキスするぐらいのことをわざわざセクハラと決めつけることではないと思います。

メディアがこんなことで大騒ぎをすること自体が、日本が世界の笑いものになるような気がしてなりません。
海外では、親子兄弟、親戚、友人同士、近所の親しい人同士は当たり前のようにハグしてキスもします。
我が家でも子供や孫が来ればおばあちゃんが抱きしめてキスをします。
ましてや外国では当たり前の礼儀みたいなものです。

メディアの記者や編集者たちはハグやキスを性的欲望と一緒にして見ているから「いやらしいこと」と思っているのです。
これは家庭での親の教育や日本の学校教育の遅れに原因があります。
性というもののとらえ方が閉鎖的で恥ずかしいことのように教えているところに重大な問題があります。
今こそ素直な愛情表現ができる社会づくりが急がれているのではないでしょうか。


ご指摘のように、親愛の情とセクハラを区別できないメディア関係者には、誰からも愛されていないとの鬱屈した心理が頭をもたげ、多くの人から愛されている人に対して攻撃的になるのだと思います。

今回の報道は、週刊文春に橋本氏の個人攻撃を通して、東京五輪を含めて何もかも破壊して快感を味わいたいとの衝動に突き動かされているわけですが、同時に週刊文春の編集長以下全員の心の貧しさを思わず日本国民に強く認識させる結果となりました。

ここ数年の週刊文春は、編集長の交代以降、朝日新聞と同じ精神構造になっているようです。朝日新聞が自らの首を絞める虚偽や捏造報道で凋落をはじめましたが、週刊文春も得意の「文春砲」が自社で炸裂する可能性が極めて高くなったと思います。同誌の「鬱屈した正義感」が自己処罰をもたらすことが目に見えているからです。



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株価高騰の真相 current topics（547）

current topics（547）：株価高騰の真相


昨日（2月15日）、日経平均株価が1990年8月以来の3万円の大台を回復したとの報が大きく取り上げられました。コロナ不況下にありながらなぜ株高なのか、当ブログが最も信頼する情報源は以下のコメントを寄せています。


株価が上がって30000円台になりました。

NHKのトップニュースになっています。
国民の誰の為にもならない出来事なのにメディアは大騒ぎをしています。

実態は、株で一儲けしたい人たちのマネーゲームと、中国系の資金の株買いによるもののようです。

株高で浮かれていると、いつの間にか会社ごと持って行かれることもあり得ます。
中国がなりふり構わず様々な方法で自国の覇権主義を押し通そうとしています。

今まさに既成の経済の仕組みそのものが限界に来ているようです。
一方で新しい動きも少しずつ活発になっているので、そろそろ大きな変化が到来しそうです。


「株価が高くなれば好景気になる、あるいは好景気である」という発想をメディアや評論家は捨てるべきだと感じます。

株式市場と実体経済はほぼ無関係で、連動する理由がないからです。コロナ禍の実情を見れば、株価が上がっても一般の人びとの生活には何の関係もないことがわかります。

株高で喜んでいるのは機関投資家などの株式市場関係者です。これまでバブルを煽って株高を演出し、さらに暴落させてあとから買い戻すなどの手法を通して莫大な利益をあげてきました。

今回もその流れの一つであると見るべきです。これにアメリカから排除された中国系資金が、世界の市場に流入して、株式市場はマネーゲームの色合いが一層濃くなっているようです。

この動きは私たちの生活の豊かさには何の貢献もしないため、これから構築される新しい世界観からは排除されていくと思います。まずは中国経済の破綻が引き金となり、世界の経済システムや資本主義という考え方も、新しい価値にとってかわられる可能性が大きいと思います。

どのような価値観がこれからの世界を変えていくのかは別の機会に論じてみたいと思います。


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社会問題を自由に発言する読者投稿 その25

社会問題を自由に発言する読者投稿　その25

当ブログにはさまざまなご意見が寄せられています。読者の様々なご意見を尊重して投稿を掲載しております。
ただし、プロパガンダ、差別目的のコメント、陰謀論にもとづくコメントは掲載しておりませんのでご了承ください。また、投稿文についての加除増減はしておりません。

本日はその第25回目です。


①「森発言が日本人のジェンダーフリー意識を変える」に対して

支持政党なしさん
中々手厳しい意見だと思いますが、力による男性支配の時代は終わり、女性的な感性が求められるアクエリアス時代に変わろうとしています。肉体の性別ではなく、思想的な女性性という意味です。古い考え方を変えられない人は自然淘汰される運命です。

愛国者さん
マスゴミの典型的な切り取り作業に振り回された日本愛国民が敗者。

タゴリヒメさん
森さんの辞任に対し小池都知事は「敬意を表する」とコメントしていたが同感だ。今回の森会長の辞任劇が日本のさらなる進歩発展に転ずれば幸いである。
ところで3000年の歴史を持つこの国を守護・指導しているのは「天照大神」という「女性神」であることはご存じでしたよね。(^^♪

匿名　MEさん
人種や性別や年齢、はたまた学歴などで差別する風潮にサヨナラしましょう。
森さんが最後のバカ親父だといいですね。
枝野さんだって女性をバカにしてる。


②「森氏の女性蔑視発言が日本を野蛮な国に貶めた」に対して

「主語が違う気がします」　EVFさん
森さんではなく、いつもの様にメディアが大騒ぎして日本を貶めているのではないでしょうか。
割と早い時期に森さんの発言全体がネットに出回り、不用意と言われれば仕方ないですが、その内容で何が問題なのか不思議でした。
スポンサー企業の意向があるかは存じませんが、オリンピックを開催させたくない側が必死に捏造を繰り返している様に見えます。
特にマスコミの論調として、ことさら叩いて民意の方向を作ろうとしている所に歪なものを感じます。
高校野球の作られた不祥事、雪印が潰された経緯、船場𠮷兆の偽装など、枚挙に暇ないのになぜ扇動に乗るのを繰り返すんでしょう。
これら、私には慰安婦問題をたきつけてきた歴史と被ります。

Yassie araiさん
森さんの発言は舌足らずであると思います。
しかし彼が指摘している女性観は、その意味するところを、しずかに語るべきであるとおもう。それが男女平等の精神を傷つけるかどうか、もっとオープンに議論することでよいとおもう。形式的に短絡して非難するのは誤りと思います。結構、彼は本音言っているようにおもいます。前景現象として彼は思っていることがあるのであろうと思います。NHKをはじめメディアが一方的に騒げば、事情をしらない海外も同調することは論を待ちません。まず国内で問題の収束のための知恵をしぼるべきとおもいます。

匿名MXさん
発言自体は不適切かも知れませんが、何か意図的に利用されてる感じがします。スポンサーを降りたい企業、コロナでボランティアから手を引きたい人。絶好の機会になったのかなと思います。それにしても、メディアは騒ぎすぎです。

匿名MYさん
男の三歩後ろを歩くのが美徳だなんて言っているようでは、日本はバカにされると思います。どうせ男が勝手に決めつけた話しですよね。男も女もみんなが相手をリスペクトする雰囲気を作りましょう♪


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森発言が日本人のジェンダーフリー意識を変える コラム（351）

コラム（351）：
森発言が日本人のジェンダーフリー意識を変える


東京五輪組織委員会の森会長による女性蔑視発言は国内のみならず国際的な波紋を広げ、最終的に森氏は辞任に追い込まれました。


森発言を政治問題にすると問題の本質が見えなくなる

森発言をめぐって保守の多くの沈黙は森発言への暗黙の追認です。もし森氏の意見と違うなら自らの考えを世に問うべきです。

一方、立憲民主党などの反体制左派は、アメリカの女性参政権運動を模して白い服に身を包んで森氏への批判を表明しましたが、森批判の先にある別の意図が見え透いています。


メディアに色濃く残る女性蔑視

朝日新聞やNHKなどのメディアも森発言を政治問題にするという過ちを犯しています。

森発言の本質は、一般常識や通念の基礎となっている倫理観や宗教観的な信念に根差す問題であって、政治的解決とは無関係です。

森氏の信念から発した言葉を法律的に裁くことも経済的な利益の配分という観点で処理することもできません。それを意図的に政治問題に仕立てようとしています。しかし森氏が処断されたところで、女性蔑視問題という倫理観、道徳観の問題が解決するわけではありません。

しかも、国際社会に対し、こうした一部の日本人が持つ古い価値観が従軍慰安婦を生み出したのだという印象を広めかねません。

森発言を本気で批判するなら、発言に潜んでいる森氏の信念の部分、すなわち女性を見下し、女性より優位に立ち威張りたがる精神性を批判しなければならないのです。

メディアが言及しないのは、メディア自体が女性を馬鹿にするだけでなく、国民を見下す風潮があるからです。

メディアのコラム担当者の文章を見ると、女性蔑視の視点がはっきりとわかります。読売やサンケイなどでは、東京都の小池都知事の政策に対する批判の中に皮肉を込めた表現をよく見かけます。女性がトップに立っていることが我慢ならない気持ちがにじみ出ているのです。5年前の都知事選で石原慎太郎氏が小池氏に「厚化粧の女」と揶揄したことと同じ精神構造です。

実際、新聞メディアに女性の役員は皆無です。新聞紙面で女性の社会的進出が少ないと政府や社会を批判したところで、それは口先だけにすぎません。メディア自身が女性蔑視や女性の能力への嫉妬を改めることが先決です。


ジェンダーフリー論の在り方

ジェンダーフリーという言葉をよく聞くようになりました。性別にとらわれず、男女が平等に生活できることであり極めて当たり前の考え方です。しかし、日本国内では建前的な政治論ばかりで、男女平等が人びとの共通の信条にまで醸成されていません。

男女を問わず機会の平等はすべての人に補償されているのです。機会を通してすべての人が誰からも差別されることなく自分らしく生きる社会の実現こそ、ジェンダーフリーの真の意味だと思うのです。

性別に関係なく人間の本質はまったく変わりません。性差を利用して優位性を得るという考えを根本的に改めることに力を注ぎたいと思います。

新しい組織委員会長がこうしたことを深く認識されていることを願っています。

いずれにせよ私たち日本人は、森氏の発言をきっかけに、ジェンダーフリーの真実を真剣に考える時が来たのではないでしょうか。



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森氏の女性蔑視発言が日本を野蛮な国に貶めた current topics（546）

current topics（546）：
森氏の女性蔑視発言が日本を野蛮な国に貶めた


東京五輪組織委員会の森喜朗会長による女性蔑視発言が世界中で問題視される中、オリンピックのスポンサー企業の多くが、「発言は容認できない」「会社に苦情の声が寄せられている」との声を上げ始めました。スポンサー企業にとっては森発言が企業イメージを損なう原因になると反発を強めています。

この問題について、昨年の早い時期から東京五輪の開催はたとえ新型コロナウイルスが収まったとしても、それ以外の要因で「開催はできそうにない」と予見していた友人から以下のコメントを頂きました。



想定した通り、大手のスポンサー企業が降りたがっています。

このままスポンサーを続けることはその企業が森会長の言葉を容認することになるからです。
また、どうせコロナで中止になるオリンピックにこれ以上金を出したくないという気持ちもあります。
オリンピックに協賛するという美名の裏には利益優先の考えがあるからです。

実はこの問題は日本の国際的地位が急激に低下する分岐点になるようです。
「日本はこういう人物を首相にして、さらにオリンピック組織委の会長にした。」という評価になります。

日本はオリンピック理念を形式だけでなく深く理解し、差別意識を無くさない限り、あっという間に
「日本の美しい伝統」が「野蛮な日本人の習慣」になり下がります。

ある意味、既存の価値観が通用しない体型的廃棄の一つになるかもしれません。


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社会問題を自由に発言する読者投稿 その24

社会問題を自由に発言する読者投稿　その24

当ブログにはさまざまなご意見が寄せられています。読者の様々なご意見を尊重して投稿を掲載しております。
ただし、プロパガンダ、差別目的のコメント、陰謀論にもとづくコメントは掲載しておりませんのでご了承ください。また、投稿文についての加除増減はしておりません。

本日はその第24回目です。


①「IOCバッハ会長が森喜朗氏をかばう理由」に対して

匿名　IOさん
単なる失言だったのでしょうか。お金と利権が大好きなら尚更のこと、
発言後の反応を予見出来そうなものですが。謝罪が本心でないことは誰が見ても明らかでしょう。
中止になるかも知れない五輪のために、日々トレーニングを重ねている選手たちが気の毒です。

タゴリヒメさん
発言を撤回しても、この人の本心は変わらない。常日頃から、女性を見下す思いが心の内にあるから、今回のような言葉が自然に出てきてしまうのだ。また政治家としての傲りがその言葉や態度に拍車をかけている。83歳という高齢とのことなので、これを機会に役職を退く事を強く望みたい。森さん、あなたに、その勇気があるか。それとも、最後まで金と名誉にすがって生きるか…。


②「コロナ感染の重篤化と後遺症を抑制するEGT」に対して

匿名　EGさん
とても参考になりました。
今、メディアなどは一日も早くコロナワクチン接種を促す報道が目立ちますが、これにも裏があるのでしょう。
正規の臨床試験を経ず、長期的な安全性に関するデータのないワクチンなど打ちたくありません。
mRNAワクチンは、人の免疫機構を狂わせる可能性すらあります。


③「コロナ禍で見えてきた諸問題」に対して

匿名　IRさん
無駄な医療費を削減すれば10分の1の予算で済むとも言われています。


④「有効な支援のあり方」に対して

匿名　YUさん
金権政治の流れを変えないといけません。


⑤「アメリカの新政権と既存の政治システムの危うさ」に対して

支持政党なしさん
トランプ支持者たちの中には、米国を二分し新たな独立国をつくる動きもあるようです。
トランプ氏も中国系から資金援助は受けてますが、中国共産党ではなく華僑と聞いています。
米国の分断は避けられそうもありません。
なお、大統領就任の前日にはWHOがPCR検査の基準を変更しており、米国での名目上の感染者数は減少が見込まれます。これも中国共産党によるバイデン大統領へのプレゼントなんでしょうか。


⑥「医療崩壊の原因をつくったのは日本医師会」に対して

匿名　NIさん
個々の開業医などは日常診療に忙しく、政治活動に熱心な方は余り見かけません。しかし、日本医師会となると話は別です。豊富な資金をベースに政治的な圧力団体として機能しているのは事実です。
これに準じた存在に日本薬剤師会があります。医師会ほどの力はありませんが、薬剤師連盟は業界から族議員を擁立するための会費や政治献金で成り立つ組織です。業界最優先ですから、関係者以外の方には利益がないと言えます。


⑦「北京で再びコロナの感染爆発がはじまる」に対して

匿名CHさん
中国政府は、武漢ウイルス研究所でのコロナウイルスの感染実験を含むデータや300以上の論文を完全に消去したようです。
このような隠蔽工作は日常茶飯事で、刃向かう人間や中国共産党にとって都合の悪い存在は容赦なく抹殺してしまう。とても同じ人間とは思えないものが権力を握っている。
そんな連中に媚びへつらう日本の政治家どもは、同じ穴の狢なんでしょうか。


⑧「世論調査はすべて捏造されている」に対して

匿名SC1さん
世論調査の名を借りて、捏造データで人々に特定のイメージを植え付けようとする試みは犯罪集団だからこそ出来る行為です。

匿名SC2さん
マスコミは国民を騙すのをやめてほしい。もうバレバレなんだから。
世論調査するほどの権威などメディアにはない。


⑨「国民不在の政治家とメディアの姿勢」に対して

匿名M1さん
東京都での2019年の1年間の全死亡者数は12万870人。その内訳は以下のようになっています。
1位　ガン （34,082人）
2位　心疾患 （18,473人）
3位　老衰 （10,534人）
4位　脳血管疾患 （8,873人）
5位　肺炎 （8,153人）
なお、東京都の 2019年の自死の数は 1,920人です。
これに対して、新型コロナウイルスによる死亡者数は1月5日時点で648人でした。統計に反映されてない死者がいるにしても、メディアが大騒ぎするほどの死亡率ではありません。
そして、感染者数の根拠になっているPCR検査ですが、ウイルスの断片である遺伝子を増幅させるサイクル数は日本は米国と同じ40ですが、これは2の40乗まで増やすことを意味します。しかし、35を超えると偽陽性率が高くなり、検出者の90%は感染力がないようです。それを毎日何人が感染したとか科学的根拠とは無関係に不安を煽ってるわけです。
そうなると、批判をかわしたい政治家も何もしないわけにはいきません。新型コロナウイルスも一般のコロナ風邪と同様に0～7℃で、つまり冬季に感染力が増すことは昨年11月時点でゴールドマン・サックスなどが予測してました。ロックダウンなどしても感染者数は減らないのです。
こうした根拠から言えることは、重症者を中心に対策すべきで、無症状の人を必要以上に警戒したり隔離する必要はなく、対策を誤れば自粛による経済的困窮者や自死の数が増えるだけということになります。
自民党議員の3分の1は日本国籍を取得した外国人で、野党にいても政策を実行出来ないから自民党にいるだけで保守というわけでもないようです。マスメディアに至っては言うまでもありません。犯罪者集団に国の行方を左右される状況は、新型コロナ以上に深刻な問題かも知れません。

匿名M2さん
確かに文春とか講談社が小池都知事批判しているけど、どれも根拠がなく、ただ悪口を書いてるだけですね。
他にも朝日、毎日は捏造報道のエキスパートだと思います。
早くメディアを潰してください。お願いします。


⑩「アメリカの今後」に対して

Yasumasa Araiさん
深い洞察性を感じる言です。
このメッセージはいまのアメリカ人のこころに響くものをもっています。英語でのご投稿をお勧めします。

匿名　AMさん
米国は共産主義者の手に落ちた。CIAもFBIも司法省もやられてる。中国で米国大統領選挙の投票用紙8000万枚が刷られたらしい。投票数を自在に変更出来るソフトウェアもドミニオン社のサーバーに残ってた。不正選挙の疑惑は消えない。新大統領はバイデン氏で決まったが、7500万人もいるトランプ支持者は黙っていない。一方で、左翼系過激派もトランプ側リベンジの動きを活発化させている。米国は内戦状態突入か。日本はどうする。黙って中国共産党の手に落ちるか。


⑪ 「要望書　悪質な報道番組のスポンサー契約解除を要望します」に対して

匿名　YSさん
素晴らしい。犯罪集団という指摘が斬新です。


⑫「早くもレームダック化した菅首相」に対して

匿名　HRさん
コロナ禍の今は代役を引き受ける人もいないのでは。


⑬「コロナ拡散の元凶」に対して

匿名　KKさん
前からアホだと思っていたが、国会議員がこれほどバカだとは呆れて口がきけない。

一般人さん
コロナの影響で失業や減収で家族の生活が大変な方も大勢いるなかで、国会議員らは率先して報酬を返納したり、正月返上で国民のために働こうとする意志はなさそうです。
最大の国難は、魂の抜け落ちた議員の気概のなさ、だらしなさだと思います。


⑭「このままでは野党は絶対に政権につけない」に対して

支持政党なしさん
こんな連中に議員特権なんか必要ありませんよ。
自分を犠牲にして人命救助に当たっている人の方が遥かに尊いと思います。

匿名YTさん
野党は絶対に政権を取れない。その通りだと思います。


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IOCバッハ会長が森喜朗氏をかばう理由 current topics（545）

current topics（545）：
IOCバッハ会長が森喜朗氏をかばう理由

東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長が「女性がたくさん入っている理事会は時間がかかる」などとした発言を撤回、謝罪し、辞任を否定しましたが、カナダIOC委員が「必ず問い詰める」と述べているように国際的にも大きな波紋が広がっています。

一方、IOCのバッハ会長は「森会長は謝罪した。この問題は終了と考える」と述べ、国際世論に抗してかばう姿勢を示していますが、当ブログが最も信頼する情報源は、この背景を次のように解説しています。


いつも愚かな発言しかしない森会長でも特技があります。

利権が絡む時には必ず利権配分のコントロールタワーになって大活躍をすることです。
バッハ会長はその腕を信頼しているので絶対に辞任はさせたくありません。

森会長とバッハ会長は同じ種類の人間です。つまりお金と名誉が大好きなお友達です。

今回の愚かな発言で、五輪放映権、大会スポンサーなど、お金に絡む関係が
一気にひっくり返ることになりそうです。

そうでなくてもコロナ禍で大会が危ぶまれていて、スポンサーは辞退のタイミングを計っていました。
これを機会に堂々と辞退できると考えています。
既に放映権に基づく契約をしているメディア各社も契約解除の理由付けに使えると思っています。

つまり、「コロナでオリンピックは中止」としない限り、
バッハ会長と森会長は多額の損害賠償を払うことになりかねないわけです。

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コロナ感染の重篤化と後遺症を抑制するEGT コラム（350）

コラム（350）：
コロナ感染の重篤化と後遺症を抑制するEGT


日本での新型コロナウイルスの感染者数が累計で40万人を越えようとしています。緊急事態宣言の効果で直近の感染者は減少傾向にありますが、重症者の増加と回復後の後遺症の増加が新たな課題になっています。

当ブログでは昨年の3月に、「新型コロナウイルスの鎮静化に役立つ一つの方法」のなかで、
長年親交のある東大宇宙物理学元教授の齋藤威氏の、

「タモギタケというキノコの成分であるエルゴチオネイン（EGT）が、ウイルス感染に因る疾患の進行や重症化、持病の悪化や致死を防禦することができること、たとえ感染したとしても、重篤化せず回復するのであれば、感染の恐怖心から免れて生活の日常性を取り戻すことが出来る」

という趣旨の文章と論文サイトをご紹介をいたしました。


あれから一年、齋藤氏は問い合わせ対応や聞き取り調査から「感染前期と感染後期の対処法は違う」という見解に基づいての改訂版を作成し、それを当ブログに寄稿していただきました。

大変示唆に富む論文ですので、論文専用のサイトを設定しました。ご関心のある方は以下をご覧ください。
「新型コロナウイルス感染とエルゴチオネイン」


以下は、「新型コロナウイルス感染とエルゴチオネイン」の一部抜粋です。

① エルゴチオネイン（EGT）は殺菌剤ではない。 EGTは免疫賦活剤ではない。EGTにはウイルス感染を防ぐ機能は無い。免疫システムも活性化しない。しかし、EGTは、肺炎の重篤化、既往症の再発、基礎疾患の悪化、多臓器不全の発症、多様な症状で発現する後遺症を防ぐことができる。治療やワクチンによる二次障害も抑制することができる。

② EGTは体内に発生したOHラジカルを瞬時に消去して、肺炎の重篤化、心筋症や糖尿病などの基礎疾患の悪化、完治したはずの既往症の再発、多臓器不全などの新しい疾患の発生を抑制する。

③ EGTは免疫力が劣えた高齢者のインフルエンザよる肺炎の深刻化を抑制し、免疫力が高く症状のない若者では多臓器不全の悪化を防いでいる。

④ 新型コロナウイルス感染に因る疾患と後遺症の多様性と複雑さに、専門家も戸惑っているようだが、これまでのところ予期できない症状は何一つない。

⑤ ウイルス感染による疾患には、ウイルスを直接的原因とする肺疾患（感染前期）と、ウイルスが退出した後（感染後期）も自己免疫システムが生成し続けるラジカルに因る酸化ストレス障害がある。この全く異なる２つを区別する必要がある。

⑥ ウイルスを直接的原因とする疾患は、主として酸素欠乏による中枢神経障害である。機能が低下した肺に、ウイルス消去のためにさらに活性酸素のモトとなる酸素を要求して酷使するので、肺機能はさらに低下して、急激な酸素欠乏を引き起こす。頭痛、筋肉痛、関節痛、倦怠感、不安感、味覚障害、嗅覚障害、聴覚障害、視覚障害、言語障害、記憶障害、運動障害・・等々。

⑦ 一方、ラジカルに起因する疾患は、肺の局所だけでなく、酸化ストレスに対して脆弱性のある部位に、あるいは全体的にも（多臓器不全）発現する。脂質過酸化による、高血圧、脳梗塞などの心筋系疾患、抗癌剤の投与で起こる脱毛は、ウイルス感染症でも高い頻度で起こるラジカルストレスの典型的症状である。OHラジカルは酵素タンパク質を修飾して免疫システムを崩壊させ、多様な自己免疫不全を発症する。

⑧ 味覚異常、臭覚障害、聴覚障害など酸欠による初期障害は、神経疾患と絡み長期化する可能性がある。神経接合部位を攻撃されれば重症筋無力症を発症する。

⑨ EGTはラジカルに起因するこれらほとんどの疾患を予防し改善させる。EGT は、脳細胞に酸素や栄養を供給し脳の水分含有量を調整している脳脊髄液に溶けて、血液脳脊髄液関門（BCSFB）を通過し中枢神経系に輸送され、脳神経の酸化障害も抑制する。

⑩ ウイルス感染では高齢者の重篤化と致死が目立っている。基礎疾患を持つ高齢者は、多量の医薬品を服用しており、既に体内で大量の活性酸素が生成している。 そこに、ウイルス感染に因る活性酸素が追加され、治療薬の投与によりさらに活性酸素が追加されて、肺炎の進行、基礎疾患の重篤化、既往症の再発が起こる。 EGTは治療によって生成するOHラジカルも消去し、疾患の重篤化を防ぐ。

⑪ 一方、免疫システムが健全な若者は、感染しても、活性酸素によるウイルス消去能が高いので、無症状の場合が多い。しかし、酸欠による中枢神経障害は確実に進行しており、ウイルス退出後も生成し続ける過剰な活性酸素は、新たな疾患（多臓器不全など）を発症させる。無症状の感染者が、療養中の自宅やホテルで急変するのはこのためである。　

以下略。


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コロナ禍で見えてきた諸問題 コラム（349）

コラム（349）：コロナ禍で見えてきた諸問題

コロナ禍で迷走する日本の医療の問題点を突くご指摘が読者から寄せられました。

コロナ対策で最も大切なことは、国民が感染しないような健康維持と、環境づくり。また、感染しても健康の回復ができる医療体制の構築の両面だと思います。

国民の健康を促進したり、維持するのは国民自身にあることはもちろんですが、国家としては厚労省や医療機関が担っているのだと思います。また、感染した場合の処置は医療機関の医師や看護師が担っているのではないでしょうか。

そして、日本の研究機関や製薬会社が医療施設の医師の働きを助けているのではないかと認識しています。政治はそれぞれの機関を円滑に機能させるためのコントロールタワーの役割があるのだと思います。

こうして見たときに、果たしてそれぞれの機関は国民のために機能しているのか甚だ疑問です。

機能していない理由はどこにあるのでしょうか？
こんな時に日本学術会議はどのような働きをしているのでしょうか？
日本の製薬会社や研究機関ではワクチンを作る技術はないのでしょうか？
とても不思議でなりません。


十分に機能しない医療機関

これらの問題は、医師間で取り組み方に相違があることと、統合すべき立場の日本医師会が無用の長物になっていること、さらに医療制度の要である厚生労働省の考え方が間違っていることに尽きます。

人の命を救いたいと志したのか、それとも単に金儲けの手段として医師になったのかの違いがあると思います。

現状は、人々の健康を考えるよりも己の利得を優先する医師が多いことは確かです。

日本医師会は、全国の医師の利益を守るための組織です。社会に寄与するどころか、国民の命を人質にして多額の利益を得ようとする政治的圧力団体です。

そのため患者受け入れのために医師や看護師を機動的に展開させる仕組みづくりを放棄して、政府に要求ばかりする組織に堕しています。

厚労省もプライドばかり高く、本当に困っている人への気持ちよりも、自分の権限をいかに守り拡大していくかにしか関心がありません。彼らは現場を知らないので的外れの政策ばかり考えます。当然、今回の突発的な危機に際しては無力なのです。

医療制度を根本的に改めるには、厚労省、医師会がそれぞれの利益や思惑を捨て、お互いに確認しあい、問題の細部に全力で取り組むべきと考えます。


日本学術会議は無用の存在

すぐれた学者たちの集まりであるはずの日本学術会議はコロナ対策に何の提言もしていません。図らずも、社会貢献よりも自分の栄達や利益のための組織であることを証明しました。彼らは役に立たないどころか拒否された6名を任命せよと言い続け、それがコロナ対策よりも重要だと思っているのです。国民の支持が得られるはずはなく早急に解体すべきです。


コロナ対策は安全保障問題

新型コロナウイルスが生物兵器云々の議論はさておき、コロナが国家の機能と国民の生活を麻痺させる存在である以上、遅きに失したとは言え政府を挙げて防疫対策に取り組むべきです。軍事的な防御だけが安全保障ではありません。今は、病原菌から国民を守ることが最も大きな安全保障であることを忘れてはならないのです。


新型コロナウイルスの発生は、世界中の国々から個人に至るまで様々な問題をあぶりだす材料となっています。現状の問題を総ざらいし、これからの世界はどうあるべきかという視点に立って、何が不要で、何を付け加えるべきかを根本的に考えるときが来たのではないでしょうか。

当ブログではこれからも、一人一人が自分自身の考えで判断するための一助となる情報を提供していきたいと思っています。



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崩壊するメディア・ファシズム current topics（544）

current topics（544）：崩壊するメディア・ファシズム

今回のアメリカ大統領選挙ではCNN放送などのメディア報道が国論を二分させ、国家を事実上の分裂状態に陥らせました。

また日本では、かつての大東亜戦争開戦時に、「鬼畜米英」と叫び戦争の機運を高めたのは朝日新聞社を中心とする新聞メディアでした。

社会的事象に対する私たちの認識や見解の多くは、メディアの発する言葉に大きく影響されています。つまり、私たちはメディアの物差しで社会現象を見ているわけで、いつの間にかメディアにマインドコントロールされていると言っても過言ではありません。

メディアは「事実を事実としてありのままに報道すること」よりも、自分の価値観に基づく考えを強く主張します。そのため記事をねつ造する新聞社さえあります。

メディアには、自分たちが人々の思考に影響を与えコントロールしているという優越意識が存在するのです。これがメディア・ファシズムの正体です。

このように、報道機関があたかも国民の代表であるかのようにふるまっていることが、若年層を含めた多くの人々に嫌われている理由なのです。


存立基盤の崩壊

こうしたメディアの状況に加え、報道機関の多くは、自分たちが直接取材せずに海外メディアのニュースを無条件に取り入れて報道するなど情報の質の低下が目立ちます。

取材の手抜きが取りも直さず発行部数や購読者減、あるいは視聴率の低下に直結しているのです。

ちなみに関係者の調査では、最近の新聞購読者数は以下の通りです。
(新聞社が販売店に買い取りを強制し、配達されないまま古紙業者に回収されていく押し紙などを除く購読者数)

読売新聞　　160万部　（公称発行部数770万部)
朝日新聞　　 72万部　（公称発行部数520万部）
日経新聞　　 67万部　（公称発行部数220万部）
産経新聞　　 39万部　（公称発行部数130万部）
東京新聞　　 13万部　（公称発行部数 42万部）
毎日新聞　　 　5万部　（公称発行部数230万部）

ニューヨークタイムス19万部　（全米公称発行部数48万部）

この数字を見る限りではとても経営が維持できるとは考えられません。

メディア各社は購読者減の理由を謙虚に見つめ、身の処し方を考えていただきたいと思います。


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