緊急事態宣言直前の東京都 current topics（489）

current topics（489）：緊急事態宣言直前の東京都

昨日（3月30日）午後８時から小池東京都知事は緊急の記者会見を開き、「感染の拡大防止に向けてカラオケやライブハウスのほか、バーやナイトクラブといった接待を伴う飲食店などに行くことは当面、自粛するよう」呼びかけました。そののち、都知事は在京キー局に出演し、感染防止を呼びかけました。

これら一連の都知事の呼びかけの背景について友人から以下のコメントが寄せられました。


先ほど東京都知事の記者会見を見ました。
すでに東京都だけで6万人が感染しています。
感染していても症状が出ない人もいるので、どこで感染しても不思議ではない状況です。

ちなみに国内全体では約9万人が感染しています。


当初の想定を遥かに上回る感染拡大の為、収束時期が6月にずれ込む可能性が高くなっています。
国民の自主的な行動規制と、国や自治体の強制的な行動規制の両方が必要となります。

こうした行動規制が伴う非常事態宣言が間もなく実施されそうです。

いまだに政府は経済問題に固執していますが、決断の遅れが更なる感染拡大につながることを理解すべきです。



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ウイルスが世界を変えつつある③―国家の機能編 current topics（488）

current topics（488）：
ウイルスが世界を変えつつある③―国家の機能編　

今回は、ウイルスが日本という国家にどのような影響をあたえているのかについてインタビューしました。

① ウイルスの感染が拡大するといくら国境を閉じようが防疫はもはや不可能であることを世界の国々が示しています。日本も例外ではなく、感染対策に大わらわですが、ウイルスが日本という国に何を突きつけているのか、その解説をお願いします。

戦後築いてきた日本の国際的な地位が揺らぎ始めています。また、今回のコロナウイルス発生の対処姿勢や対処方法がきっかけで国民の政府への信頼が薄くなり始めています。

最近の日本はメディアの影響もあり、日本を実力以上に自画自賛する傾向があります。お隣の韓国と同じです。ところが、大きな自然災害や、疫病の発生の時に、国家としての本当の実力が試されるわけです。

実際には稚拙な防災対策、無策の原発建設、未熟な医療技術、無能な政治と政治家、劣化した教育システム、機能不全の行政システムなど様々なところに問題が生じています。

日本に誇りを持つことは結構なことですが、こうした実態を直視しなければならない時が来ています。従来優れていると思われていたもの、権威があると思われていたものの実態を見抜く視点が大切です。


② 政府は感染者の爆発的な増加に備え、法律に基づく「政府対策本部」を立ち上げましたが、緊急事態であるにも関わらず長時間を要しました。また、一部の人からは「現時点で緊急事態法は不要であるし、将来にわたってもデメリットが大きすぎて適用すべきではない」などとの意見も散見されます。国内には、人命よりも法律がすべてに優先されるべきとの考えが蔓延しているように思われてなりません。これこそが日本の病理の一つではないかと思えるのですが･･･。

政治家はコロナウィルス対策だと言って、「法律ではこうだから、法律を作らなければ」と考える愚かさが目立ちます。本当の政治家であればそんな枠から離れて深い洞察で判断して欲しいものです。

コロナウィルスの対応を見て感じることは、「個人情報保護法」がウイルスの拡散防止の邪魔をしているだけでなく、対応を後手後手にしていたことでした。緊急で実施しなければならないのに、「法律では、ここでは検査できません。」「法律では保険が適用されません。」「法律では行動の自由を制限できません。」と、何をするにも法律を整備してからだと言って、すぐに着手しませんでした。

これは、目の前で溺れている我が子を助けるために法律に照らし合わせてから動くようなものです。要は、「あなたは法律が無ければ人の命を救うことができないのですか？」と言うことです。人の一番大切なことを忘れているようです。

いつから人は法律が無ければ考えたり動いたりできなくなってしまったのでしょうか。法律が人の命を救ってくれるわけではありません。人間の心の中の本質で判断すればいいだけのことを、みんな忘れているのです。
人類の危機の時には法律は何の役にも立ちません。当然、体系的廃棄の対象の中には政治家や憲法や法律も入っているわけです。

コロナウィルスで人々は法律には大した価値がないことを学んだのではないでしょうか。法律そのもののイノベーションですね。


③ 非常事態宣言が出せない理由に経済問題がありますが？

コロナウィルスで苦しむ人たちを助けてあげたいのか、それとも目先のお金を手に入れることが大切なのでしょうか？もし、経済のために人の命を助けることができなかったのなら、あなた方はずっと後悔することになります。


④ さきほど、個人情報保護法がコロナウイルスの拡散防止の邪魔をしたとのご指摘がありました。確かに個人情報保護法は、個人のプライバシーを守るために役立っていても、社会的な危機が生じたときには市民が知りうべき情報が開示されないことにより圧倒的多数の人の命を危険にさらしている現実があります。この問題についての見解をお願いします。

個人情報保護法立法の趣旨は、個人情報が商売の道具や悪意で利用されては不測の不利益を被るかもしれないという人間の不安感に基づいたものです。

プライバシーとは個人の思考や生活の中身を知られたくない権利とでもいえますが、こうした考え方があること自体が社会を分断させるもとになっています。

知られたくないこととは例えば下記のようなことでしょうか？

貯金はいくら持っている、家は持ち家か、どこの大学を卒業したか、独身か既婚か、趣味は何か、どこに住んでいるか、電話番号は何番か、家族構成は、子供の学校はどこか、病気か健康か、などの事柄がプライバシーにあたるのでしょうか。

しかし、よくよく考えてみると実は隠す必要のないことばかりです。お互いに相手をよく理解して調和した生活を送るうえではむしろお互いに分かり合っていたほうが便利なことばかりです。

恐らく、悪意を持って利用しようとする人がいるためにすべてを隠す権利を作ったのだと思います。人の暮らしの中でとても大切なものを捨ててしまって代わりに隠し事の権利を手にしたわけです。

コロナウイルスに関連して言えば、感染してない人たちの自己防衛のために感染者の個人情報を知るのではなく、感染した人の状況をみんなが知って理解し、その人を優しく守り助けるための大事な情報なのです。つまり、基本的なスタンスが全く逆なのです。

感染者を汚いもの、悪いものを見るような視点で自分を守ろうとする考えと行動は、いかにも卑怯な考えです。
感染者を助けるためには、現行の「個人情報保護法」が大きな妨げになっているのです。

この機会に、お互いの心を透明にし、噓や隠し事のない社会になることを願っています。


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北朝鮮ミサイル発射はSOS信号 current topics（487）

current topics（487）：北朝鮮ミサイル発射はSOS信号

北朝鮮が29日朝、２発の弾道ミサイルとみられるものを発射した模様です。北朝鮮による一連の発射は今月に入って４回目です。

当ブログが最も信頼する情報源は次のようにコメントしています。


世界中がコロナウイルス対策に取り組んでいるさなか、北朝鮮では頻繁にミサイルを発射しています。

その北朝鮮ですが、人口の一割強の４００万人の国民がコロナウイルスに感染しています。
また、感染による死亡者は現時点で３０万人を超えています。

中国ほどの感染者と死亡者数ではありませんが、医療施設、医師の絶対数が圧倒的に不足しているため、
なすすべがないのが現状です。

当然軍内部でも感染が広がり、軍隊としての機能が減退しています。

そんな中での異常とも思えるミサイル発射には、北朝鮮政府の悲痛な救助要請の意味が込められています。

かつて北朝鮮が食糧難の時に、複数の国が人道的支援の名目で物資を送ったことがあるのですが、
今回も医薬品や食糧支援を期待しています。

最近とくに北朝鮮に近づこうとしている韓国政府は、
自分の国の惨状をどうにかしなければならないので北朝鮮への支援は断念せざるを得ません。
文大統領個人は支援を提議するのですが、さすがに世論が許さないようです。

したがって、結論的には中国政府が水面下で支援をすることになりそうです。


日本は喫緊のコロナウイルス対策で北朝鮮どころではありません。
しかし、北朝鮮側から拉致問題の解決の提案が出された場合には交換条件として検討する可能性があります。

ある意味、思わぬ結果につながる可能性があるのです。


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小さなウィルスにすら勝てない世界の軍事大国 current topics（486）

current topics（486）：
小さなウィルスにすら勝てない世界の軍事大国


米国防総省は新型コロナウイルスの感染拡大を抑えるため、海外でアメリカ軍部隊が移動することを60日間にわたり停止する措置を発表しています。

軍隊ですらコロナウイルスの猛威に打つ術がなくなった状況について、当ブログが最も信頼する情報源が以下のコメントを寄せています。


アメリカの空母ルーズベルトで20人以上の感染が確認されたと報じられました。
しかし、実際には現時点で約300人以上の感染者います。
また、アメリカ国内の軍事基地でも感染の疑いがある人が多数出始めています。

問題は中国で、中国軍に所属している人の27000人が感染し、そのうち3200人が死亡しています。

ロシアでは国内感染者数が実際には6000人を超えて、そのうち軍の関係者が300人感染しています。

いずれの国も感染拡大を防ぐために必死になっているのですが、
もともとどこの国も軍は閉鎖的な環境にあるため、いったん感染が始まると一気に広がります。

コロナウィルスは安全保障の問題にも大きく影響を与えることになります。


世界の軍事大国は日頃から鉄壁な防衛で力自慢をしていますが、
実はこんな小さなウィルスに簡単にやられてしまうお粗末なものだったわけです。

つまり世界の人々に何の役にも立たない体系的廃棄の対象となるのです。

結局、今回のコロナウィルスは、国と国が軍事力で競い合い争うことの虚しさを、
人類に教えてくれるのかもしれません。



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いまこそ日本人らしく current topics（485）

current topics（485）：いまこそ日本人らしく

新型コロナウイルスへの対処について、友人から大変重要なコメントをいただきましたのでお伝えします。


昨夜、東京都の小池都知事が緊急記者会見を開きました。
衝撃的な感染者数のため小池都知事は状況の深刻さを説明し、都民に外出の自粛などを要請しました。

実は国内の感染者数は発覚していないだけで、実際には34000人程度が感染していると思われます。

若年層や体力のある方は仮に感染していても症状が出ないままのケースもあり、自覚のないまま他の人に感染してしまうことがあります。

また、東京都では22000人ほどが感染していると思います。

いずれも時間の経過とともに大量の感染が発覚してくると思います。


東京都と周辺の自治体では移動の自粛を促していますが、まもなく真剣に首都閉鎖の検討をすることになりそうです。

アメリカやヨーロッパ同様、外出制限、移動制限、交通機関の停止、飲食店ほか商業施設の業務停止などの緊急発令が検討されています。

一か月ほど国民全体が協力し合うことでこの状況を乗り越えることができると信じています。

今こそ日本人らしく秩序正しく、お互いに助け合いながら乗り越えたいと思います。


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ウイルスが世界を変えつつある②―メディア編 current topics（484）

current topics（484）：
ウイルスが世界を変えつつある②―メディア編

ミクロのウイルスがマクロの世界を変えようとしています。
今回は、経済編に引き続き、メディアがどのように変化を余儀なくされるかについてのインタビューをお伝えします。


① まず、ウイルス禍にある現下の情勢をどう見るべきか、改めてお伺いします。

ウィルスによって世界的な規模で学校や公的機関の閉鎖、あるいは店舗や工場の閉鎖などが続いています。
一方で、対策の過程において、本来的確な判断をしなければならない国際機関や日本の省庁がうまく機能しないなどの障害が発生しています。

一つ一つを挙げればキリが無いのですが、ここで見えてくることは、私たちが暮らしていく上で、必要なものとそうでないものの峻別ができる機会でもあるということです。つまり、今のように社会システムが滞っていると、本当に必要なものと要らないものを国民自身が見分けることになります。

さらに言うと、今まで信頼していたものや権威があったものが実は何の役にも立たないという事例を目の当たりにします。政治、医療システム、メディアの存在、教育システムなど、ことごとくその価値が問われています。つまり今の状況は、私たち一人一人の価値観が変化する分岐点にあるということです。

今まで価値があったと思われていたものが崩れ、本当は高い価値を有していながらあまり注目されていなかったものが尊重される時代が来ようとしています。私たちは今こそ真実を見抜く力を発揮する時だと思います。


② 感染症の爆発は人びとの不安の感情が増大することに起因していると思います。実はそのきっかけとなっているのが、センセーショナルな報道をするメディアと評論家やコメンテーターと呼ばれる人々ではないかと思いますが･･･。

どこの国でもメディアが人々の心を不安にさせています。メディアは真実を伝えず、悪影響を垂れ流します。自分たちは目の前の危機を見ながら何もせず国民の不安と不満ばかりを煽ります。無責任というほかはありません。

さらに知ったかぶりのにわか評論家やテレビ局の用意したシナリオ通りに発言するコメンテーターが続々登場します。彼らを見ると誰も光っていません。みんな自己顕示、自己の利得のために言葉をもてあそび、本質を語っていません。結局、テレビ局スタッフの能力の限界が報道の限界になっているのです。

新型コロナウイルス発生の初期には、「症状は大したことない」「騒ぐほどではない」「危険ではない」などといかにも知ったような顔をして楽観論を言う著名な医療評論家がたくさんいました。また、中国政府の発表を鵜呑みにしているか、中国を擁護したがっている人物をテレビメディアが意図的に登場させていました。

そのため、評論家や解説者、コメンテーターまでもが体系的廃棄の対象となりはじめています。今ほど真実を語る求められる時代はありません。


③ コロナウィルスのおかげで東京五輪の開催さえ危ぶまれるようになりました。スポーツ大会の中止や無観客試合が増えつつある現在、密接な関係にあるテレビメディアへの影響はどれほどあるのでしょうか？

無観客で実施された大相撲、それでも中継が行われた理由は、NHKと相撲協会の間に存在する莫大な利権があるからです。隠れていた悪事がバレはじめています。

春の高校野球は中止となりました。主催の毎日新聞社は財政難でこれ以上赤字を増やすことは倒産の危機につながるため中止を余儀なくされました。一方、朝日新聞社主催の夏の高校野球は、朝日新聞社は開催にあたりそれほど大きな負担をしているわけではありません。長年の慣例で朝日新聞社は名前だけ出しているようです。

両社ともテレビ局を持っているので生き残っているようですが、スポンサー不足で収益は結構厳しくなっています。最近は違法性が疑われる広告が目につくのはこのためです。

民放各局はどこも厳しい経営状態の為、番組の質が落ちています。

メディアに対する視聴者の信頼はますます低下していくことが予想されます。

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【緊急】東京都で新型コロナウイルス爆発的急増の懸念 current topics（483）

current topics（483）：
【緊急】東京都で新型コロナウイルス爆発的急増の懸念

東京都で新型コロナウイルスの感染者が急増しています。
小池都知事は「オーバーシュート（患者の爆発的急増）を回避して命を守るため、ご協力をお願いしたい」と呼びかけていますが、都民の危機感は薄いと言わざるをえません。

当ブログにいつもコメントを寄せる友人は以下のように警告しています。


東京都は今日だけで感染者が40人以上出ました。

場合によっては首都閉鎖が現実味を帯びてきました。

少なくとも都民の移動制限があるかもしれません。

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延期しても東京五輪は開催されるのか？ current topics（482）

current topics（482）：
延期しても東京五輪は開催されるのか？

東京五輪の延期は「決定的」との報道が駆け巡っていますが、当ブログが最も信頼する情報源からは「開催自体が難しい」との見通しが寄せられています。


やはりオリンピックは中止になりそうです。
IOCが延期を決めても、開催できる状況にはないようです。

その要因になるのが
①コロナウィルスによる世界各国の経済活動が著しく低下して、回復には早くても3年ほどかかる。
②世界的な気候変動により開催できる地域や季節が限られる。
③延期により選手の選考のやり直し、選手のコンディションや士気の低下が生じる。
④IOC、JOCの利権体質に対する国際的な批判の高まる。
⑤オリンピックの価値が見直され、その結果オリンピックに対する関心が薄くなり、
オリンピックは無くても構わないという風潮が出てくる。

以上の理由でオリンピックは中止になる可能性が一段と高まっています。

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世界中のメディアは噓をつく current topics（481）

current topics（481）：世界中のメディアは噓をつく

新型コロナウイルスの感染者数、中国の公表数値に誰もが違和感を抱いています。
その真実について当ブログの最も信頼する情報源からコメントが寄せられましたのでお知らせします。


世界的な広がりを続ける新型コロナウイルスについての報道には発生当初から大きな間違いがあります。
中国政府は武漢から発生した伝染病を、実際の感染規模を過小に発表していました。
また、その後の感染拡大の数値を実数の百分の一程度に公表しています。

中国政府の発表とは別に、
地域の周辺情報を見ることで政府発表が矛盾だらけで明らかに捏造されていることはだれの目にもわかります。

また、中国政府はまるで感染が終息したかのように発表していますが、実際には終息どころか、感染は拡大の勢いを増しています。

にもかかわらず世界中のメディアはカルトの狂信者のように中国政府の発表をそのまま報道し続けています。

実際には中国国民の半数近くが感染し、すでに130万人ほどが死亡しています。

以前も申し上げましたが、中国全土ではおびただしい数の死者を地中に埋めたり焼却しています。
おぞましいことに重篤患者をそのまま袋に入れて運び出して処分するケースもあります。
それが現在も行われているのです。

コロナウイルス感染情報に関しても、中国政府は厳しい情報管制をしています。
そのためネット上でもことごとく真実が隠蔽されています。
その事実を世界のメディアは知っているにもかかわらず、中国政府の発表のまま報道を続けているわけです。

日頃から報道の自由、言論の自由を声高に叫ぶメディアが、
世界中の人々が危機に瀕している時に、その機能を自ら放棄しているのです。

もはや自己主張や金儲けの道具に報道を続けていたメディアは、社会にとって不要な存在です。

実は、メディアこそが体系的廃棄の対象となっていることに気が付かなければならないのです。


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ウイルスが世界を変えつつある①―経済編 current topics（480）

current topics（480）：
ウイルスが世界を変えつつある①―経済編　

科学文明が進み医療技術も進歩していると自負する現代社会にあって、目に見えない小さなウイルスによって全人類が脅かされています。しかも、その脅威はグローバル化した経済や国の在り方をも変える勢いで広がっています。それはあたかも慢心した人類に鉄槌を振り下ろしているように感じるのは筆者だけではないと思います。

一方で得体のしれないウイルスは、これまで価値あるものと思われてきたさまざまな価値観やシステムを無効にしようとしています。まるで人類の目覚めを促す意図をもってそれらを体系的に破棄させる役割を担っているようにも感じられます。

当ブログでは今起きているさまざまな事象が今後どうなるのか友人たちにインタビューをしました。

今回は経済問題です。


質問①：新型コロナウイルスの感染拡大が中国のサプライチェーンに大きな影響を与えていますが、今後の見通しについてお聞かせください。

日本企業にはある程度の影響が出て潰れる企業もあるようですが、生産拠点を他国に移すチャンスと捉える企業も沢山あるようです。実は今まで中国から撤退したくても中国政府による強い縛りがあり身動きが取れない状態だったので、絶好のチャンスと考えています。

なにも中国に頼らなくても世界の国々はやっていけるようです。

仮に一年ぐらい自動車が生産できなくなっても人々は大して困ることはありません。また、他の食料や物が中国から入らなくてもそれほど重要な問題にはなりません。中国に依存する関係企業は多少困るのですが、すぐに代替を探します。騒ぐのはマスコミだけです。


質問②：中国経済はどうなるのでしょうか？

株価が下がることで不安を煽るマスコミがありますが、実際には中国経済が破綻してもあまり人々には大きな影響はないようです。要は、「主要国の経済が破綻すると世界経済に影響する」という既成のシステムが、あまり意味がなかったことを知ることになるようです。

最終的には、株価の変動で得をしたり、損をしたりするというくだらないシステムが崩壊する良いきっかけにはなりそうです。


質問③：それでも、世界的に株価が乱高下しており、経済のシステムが機能不全に陥っているように思えるのですが？

貨幣経済そのものがあちこちで崩れてきているので、遅かれ早かれ株取引というシステムも崩壊します。これからは物、技術、人材、情報などすべてに過剰な利益が生じるシステムが通用しない時代になってきます。

現在は、物が必要とされている人に適切に行き渡るだけでいいはずなのに、そこに高額な利益を期待したり、独占的に所有しようとすることが常態化しています。

アメリカも中国も世界中の国々が同じような欲望に基づいて経済が成り立っているわけです。そこでは常に不安と恐怖心の中で戦っていて、気の休まる暇はありません。そのため世界中の株の乱高下などでは関係者がみんな死ぬほどの苦しみを味わっているわけです。

現行の経済システムが続く限り、コロナに感染しなくても、みんな病気になってしまいそうです。


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新型コロナウイルスの鎮静化に役立つ一つの方法 コラム（324）

コラム（324）：
新型コロナウイルスの鎮静化に役立つ一つの方法


昨年の秋に家族がリウマチになりました。リウマチは自分を責める暗い想念が肉体をむしばみ痛みを引き起こします。家族に「過去の出来事にとらわれ強く後悔し、自分を追い込み責めるのはやめなさい」と優しく話をしました。家族がその話を素直に受け入れてくれた翌朝には症状が劇的に治っていました。心のあり方と病気には明確な相関関係があることを改めて思い知らされました。

そんな病気のメカニズムを知ってはいても、春先になると筆者には軽い花粉症の症状がでてくるので、「新型コロナウイルスなど恐れるに足らず」とはとても言い難いものがあります。

そのような矢先、長年親交のある物理学者の齋藤威氏から、タモギタケというキノコの成分であるエルゴチオネイン（EGT）が、「ウイルス感染に因る疾患の進行や重症化、持病の悪化や致死を防禦することができること、たとえ感染したとしても、重篤化せず回復するのであれば、感染の恐怖心から免れて生活の日常性を取り戻すことが出来る」という趣旨の文章が寄せられました。

これを読んで筆者は信頼に値すると感じました。なぜなら、その論文はウイルスと免疫システムの関係を明確に解き明かしていたからです。要点を列記しますと･･･。

① 生体はウイルスや細菌に感染すると、白血球（好中球）を活性化させて活性酸素を生成し、ウイルスや細菌を消去する（貪食作用）。通常では、余剰の活性酸素は体内の多様な還元酵素により無害化される。

② しかし、ウイルス感染で、短時間に大量の活性酸素が生成（Respiratory Burst・呼吸バースト）されると、自己の防禦・免疫システムでは処理できなくなる。

③ 活性酸素は、体内で強力な酸化力をもつヒドロキシラジカル(以後OHラジカル)に変化し、脂質過酸化の連鎖反応を開始させ、酵素タンパク質やDNA塩基を修飾し、疾患を発生、重篤化、致死をひき起こす。

④ ウイルス感染による重篤化や致死の原因はウイルスではなく、自己の免疫システムが生成した活性酸素である。

⑤ 新型コロナウイルス感染では高齢者の重篤化と致死が目立っている。持病を持つ方は、多量の医薬品投与により、体内で既に大量の活性酸素が生成されている。

⑥ ウイルス感染とその治療薬の投与により、さらに活性酸素が追加され、重篤化が進む。

⑦ 一方、健常者の免疫システムは、活性酸素の生成も活発でウイルス消去能力も高いので、肺炎が顕在化する確率は低くなる。

⑧ 過剰の活性酸素は、他の部位(消化器系、心筋系、腎臓、膵臓、多臓器不全)に 疾患を突然発症させる可能性がある。この場合、発病と感染ウイルスとの関係が見落とされがちになる。

⑨ EGTはOHラジカルを瞬時に消去して、疾患の重篤化や致死を防禦する。EGTは高齢者の重篤化だけでなく、若者の疾患発生を防禦することができる。

⑩ EGTはOHラジカルに起因するあらゆる疾患の発生と悪化を抑制する。放射能障害、放射線治療や抗癌剤治療における副作用、手術（虚血再灌流）における心筋障害、大気汚染物質に因る呼吸器障害や性機能障害、水銀・カドミウム障害など、これらの障害の発生はすべてOHラジカルの酸化ストレスに起因する。

⑪ 抗ウイルス剤や抗菌剤の開発は、ウイルスや細菌がすぐに変異するので、イタチゴッコになっている。これに対してEGTは、自己の防禦・免疫システムが制御できなかったOHラジカルを消去するので、ウイルスや細菌が変異しても効果は変わらない。

⑫ EGTは発症してしまった疾患を治癒する医薬品ではない。発症の原因となるOHラジカルを消去することで、結果として、多種多様な疾患の発生を予防し、疾患の進行を抑制する。


そして最後に、「EGTの機能性と有用性は、正統派研究者も、医学や薬学の研究対象とすべきだと考える。EGTの日常的利用と医学的利用は、ウイルス感染の拡大から日常性を取り戻す一つの選択である」と結んでいます。


新型コロナウイルスに対する治療法が未だ見いだせない状況にあるとき、免疫の観点から解決方法を示唆した齋藤威氏の論点は非常に重要だと考え、当ブログに掲載した次第です。

詳細は、別サイトに掲示する「ウイルス感染とエルゴチオネイン」でご覧いただけます。


なお、参考ながら、新型コロナウイルスの今後の動向について、齋藤威氏は以下のような見解を寄せています。

コロナ騒ぎは、早々には収斂しない。

7月に入って収斂しそうに見えても、コロナは、秋から再び中国発の波が襲う。ウイルスの遺伝子型も3種類に増えて、医薬品開発はイタチゴッコになる。

現在は、高齢者や持病モチの重篤化ばかりが目立っているが、ウイルスによる重篤化の本質は若者にあり、今後、若者の重篤化が顕在化する。疾患は、肺だけでなく他の臓器(心臓、膵臓、腎臓、脳）にも現れる。

何故か？　三つの理由がある。

① 中国が掻き回しているアフリカは、実体は、深刻な状況だと思う。アフリカの特殊環境で育成され変異したウイルスは、中国人がもちかえって、第二波の感染源となる。

② さらに、中国の企業が再開しても、約半数の農民工は戻っていない。彼らは、都会で感染するより、賃収入が無くても農業を選んでいる。農村は人口密度が少ないので、ウイルスからすれば、増殖しても他へ移ることは意味が無いので、増殖しないで（検出できない）、体内に留まることになる。ヒトよりも牛や馬など家畜の密度が大きければ、ヒトから家畜に移って変異して増殖する。秋になると、中国政府は安全宣言するだろう。しかし、新新型コロナに感染した農民工が、都会（工場）に戻ってくる。

③ 中国には、約1億人の国籍の無い人が、極悪環境の中で底辺労働に従事している。彼らの深刻な状況は検査の対象ではないし、報道されていない。中国では当局の発表でも毎日大小800件（年20万件）の暴動が起こっている。今秋はもっと増えるだろう。警察が鎮圧に向かうだろうが、この警官や兵士たちがウイルス感染して都会に帰ってくる。


真摯に研究を重ね、自分の研究成果を社会に生かそうとする齋藤威氏の情熱が何らかの形で、人びとの役に立つことを期待しています。引き続き彼の活躍を応援したいと思います。


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体系的廃棄を促す新型コロナウイルス current topics（479）

current topics（479）：
体系的廃棄を促す新型コロナウイルス　

新型コロナウイルスの世界的な感染拡大は病理上の問題だけでなく、いままで気にしていなかった国家や社会そして個々人の人間の内面までをもさらけださせているように感じます。
日々、人間の営為を深く観察する友人はこの問題について次のようにコメントしています。


ウィルス感染による学校や公的機関の閉鎖、あるいは店舗や工場の閉鎖などが続いています。
また、ウィルス対策の過程において、本来的確な判断をしなければならない省庁がうまく機能しないなどの障害が発生しています。

一つ一つを挙げればキリが無いのですが、ここで見えてくることは、私たちが暮らしていく上で、必要なものとそうでないものの峻別ができるということです。

今のように社会システムが滞っていると、本当に必要なものと要らないものを国民自身が見分けることになります。

さらに言うと、今まで信頼していたものや権威があったものが実は何の役にも立たないという事例を目の当たりにします。

政治、医療システム、メディアの存在、教育システムなど、ことごとくその価値が問われています。

つまり今の状況は、私たち一人一人の価値観が変化する分岐点にあるということです。

今まで価値があったと思われていたものが崩れ、本当は高い価値を有していながらあまり注目されていなかったものが尊重される時代が来ようとしています。

私たちは今こそ真実を見抜く力を発揮する時だと思います。



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希望を絶やさない姿が尊い current topics（478）

current topics（478）：希望を絶やさない姿が尊い　

心に響く投稿がありましたのでお伝えします。



今月26日にはオリンピックの聖火がギリシャから到着して、いよいよ国内で聖火リレーが始まります。

ノミネートされたランナーが各地域を走るのですが、
開催自体が危ぶまれている中では、彼らは心の奥に虚しさを感じながら走ることになります。

スポーツ競技の関係者は何とか開催する方向へと考えているのですが、
政府や国全体が感染の不安や恐怖の中でオリンピックの開催をあきらめかけています。

ギリシャの地で聖火を受け取り笑顔で走っていた野口さんの顔がいじらしく見えます。

また、自分たちの成果を発揮したいと努力してきた選手たち一人一人の気持ちが痛いほどわかります。

世界中に病気が蔓延している今、希望の光を出し続けている選手や都知事、関係者の姿が尊く見えます。

たとえ開催が中止になろうともその姿だけは私たちの心に刻まれるのではないでしょうか。


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新型コロナウイルス騒動を利権化するな current topics（477）

current topics（477）：
新型コロナウイルス騒動を利権化するな
　
マスクの転売で不当な利益を上げようとする者に対する罰則を含んだ「国民生活緊急措置法施行令」が改正されましたが、一方で、立法行為を通して社会正義を実現しなければならない政治家が新型コロナウイルスの混乱に乗じて私腹を肥やす動きが出ていると、政界の動向を観察する友人から警告が寄せられましたのでお伝えします。


どうやらコロナウィルスでも利権を考えている政治家がいます。

マスクも自分たちだけが手に入れるルートや、配るための権限を手に入れようとしています。

治療薬や治療法の開発を特定の製薬会社や理化学研究所だけにやらせて他を排除したりしています。
優れたワクチンや感染検査キットを開発している企業や研究所は他にも間違いなくありますが、
厚労省がなかなか認めません。

厚労省は大臣から官僚、一般公務員に至るまで利権まみれで腐りきっています。
税金を食い物にしているだけでなく、厚労省関係の許認可には必ず利権が伴っています。
金儲けや手柄を立てたいことが優先しています。

こんな状況ではまだまだ感染が拡大するわけです。

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株価低迷の意味するもの current topics（476）

current topics（476）：【速報】株価低迷の意味するもの
　
日経平均株価は1年2か月ぶりに20000円台を割り、続落しています。
新型コロナウイルスの世界的な感染拡大、円相場の上昇、原油価格の急落などで日本企業の業績への懸念が高まり、投資家心理を悪化させている模様です。

この問題について、世界の経済動向を分析する友人は以下のコメントを寄せています。


株価は数日間で17000円台まで下がり、そのあたりの数値がしばらく続くようです。
原油価格も半値近くまで下がっているので、原油の輸出に頼っていた国が危うくなりそうです。

いずれにせよ既存の経済システムが崩れる可能性が高まってきました。

私たちは引き続き質素で堅実な暮らしをしているのが一番です。
経済システムの変化で苦しむのは、不当な利益を上げていた企業や国家ですので。


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