GHQの日本食文化崩壊戦略！！パン食を浸透させた理由

GHQの日本食文化崩壊戦略！！パン食を浸透させた理由

　すっかり、米の消費が減りパン食が定着した日本だが、その『パン食普及』の背後には戦後日本を統治したGHQの謀略があったというのだ。本日、放送された日本テレビ「鶴瓶のゆるーい会議」によると、太平洋戦争後のアメリカでは小麦が空前絶後の大豊作であり、農作物の倉庫代だけでも一日数億円もかかっており、大統領を含め上層部にとって深刻な悩みであった。
　その結果、米国政府は対策案として、「農作物の代金の支払いを数十年先でもいい」、「その食料を政府が民間企業に売却しその売上を計上してもいい」という破格の条件で日本に押し付けた。さらにこの取引のあかつきには、日本の学校給食に小麦を寄付しても良いと打診したのだ。戦後、復員と出産ラッシュにより国内の人口が増加し、食料不足に悩んでいた日本政府はこの提案に飛びついた。
　同時にアメリカは、日本の学者を使って米食に対するマイナスキャンペーンも行っている。昭和３３年発行『頭脳』や『朝日新聞』では、「米にはビタミンがない」「米を食べると太る」「米食の民族は、パン食の民族よりも劣等である」と学者たちが持論を展開、世の趨勢は一気にパン食に傾いていった。結果的に、日本はアメリカにとって小麦を売りつける”都合のよい市場”になり、日本の食料自給率は先進国最低レベルになった。（食料自給率に関しては、カロリー消費数を使わない計算方法だとここまで低くないという説がある）

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