１ 「ＷＡＮＩＭＡ」 ２ ドローン

１　「ＷＡＮＩＭＡ」　２　ドローン
下のキーワードを検索して下さい。
１　熊日　「ＷＡＮＩＭＡ」天草市でライブ　７月開催、住民の要望実現

「ＷＡＮＩＭＡ」天草市でライブ　７月開催、住民の要望実現
2019/2/26 12:00
©株式会社熊本日日新聞社
「天草宝島親善大使」となり、天草市の中村五木市長（左）と笑顔で記念撮影に応じるＷＡＮＩＭＡのメンバー＝昨年７月、同市

　天草市は２５日、人気ロックバンド「ＷＡＮＩＭＡ」が７月６日に同市でライブを開くと発表した。同市によると、市内での開催は初めて。

　ＷＡＮＩＭＡはメンバー３人のうち、ＫＥＮＴＡ（本名・松本健太さん）とＫＯ－ＳＨＩＮ（同・西田光真さん）の２人が同市出身。２０１７年１１月には、市の魅力を国内外に発信する「天草宝島親善大使」に就任している。

　市によると、住民有志らが東京の事務所を訪ねるなどして、ライブ開催と大使就任を要望。メンバーの「天草の振興につながる活動をしたい」との思いから、実現することになったという。

　２５日、記者会見した中村五木市長は「若い人に天草を知ってもらう良い機会。崎津集落の世界遺産登録１周年も合わせてＰＲしたい」と話した。所属事務所は「ライブの規模など詳細については今後発表する」としている。（中島忠道）

２　朝日　ＷＡＮＩＭＡ天草の乱　地元でライブを「やってみよう」

ＷＡＮＩＭＡ天草の乱　地元でライブを「やってみよう」
大矢雅弘 2019年2月26日12時25分

　人気ロックバンド「ＷＡＮＩＭＡ（ワニマ）」のメンバー２人の出身地、熊本県天草市で７月６日、地元ファンが熱望していた「凱旋（がいせん）ライブ」が開催される。「天草宝島親善大使」でもあるＷＡＮＩＭＡのライブを心待ちに、市民らは早くも盛り上がりを見せている。

　リーダーでボーカル・ベース担当のＫＥＮＴＡ（ケンタ）こと松本健太さんと、ギター・コーラスのＫＯ―ＳＨＩＮ（コーシン）こと西田光真さんが、天草市倉岳町出身。ドラム・コーラスのＦＵＪＩ（フジ）こと藤原弘樹さんは熊本市の生まれだ。一昨年、携帯電話のＣＭ曲に起用された「やってみよう」がヒットして一気に注目を集め、ＮＨＫ紅白歌合戦にも初出場した。

　所属事務所の公式ホームページによると、３月６日発売の第４弾シングル「Ｇｏｏｄ　Ｊｏｂ！！」の発売を記念して、天草市のほか、札幌市（６月２２、２３日）と首都圏（７月１５日）の野外ステージで計４公演の開催が決まった。天草公演は「ＷＡＮＩＭＡ天草の乱～『崎津集落』世界遺産登録１周年～」と銘打ち、天草市本渡町の大矢崎緑地公園で催される。

　凱旋ライブ実現に奔走してきたのは「ＷＡＮＩＭＡ天草の乱」実行委員会の武内隆昌・実行委員長（３８）ら地元の有志たち。天草地域は、熊本市内からは一本道なので、週末や観光シーズンを中心に渋滞することが多く、音楽ライブなどの大きなイベントを開催するのは難しい。そこでＷＡＮＩＭＡ招致の機運を盛り上げようと最初に取り組んだのが親善大使の委嘱だった。

　賛同の署名は武内さんらの予想を大きく上回り、１カ月ほどで１万３７０９人分が集まった。盛り上がりを受け、天草市は親善大使を一昨年１１月に委嘱した。

　同市中央新町の天草宝島国際交流会館ポルト前には、全国ツアーに使われた車両が展示されている。ＷＡＮＩＭＡが無償で譲渡したものだ。車のそばには、ファンが願い事を書き込む「ＡＭＡＫＵＳＡでライブを開催しタイ」と書かれた絵馬コーナーもある。なかには「願いがかなったね　ライブ開催おめでタイ。」と記された絵馬も下げられていた。

　武内さんは「実現まで５年、１０年はかかると思っていた。絶頂期の最中に地元凱旋するアーティストは少ない。それを考えると、できすぎというくらいにありがたいお話」と喜んでいる。（大矢雅弘）

３　読売　町づくりにドローン活用　南小国　防災や観光、林業振興に

町づくりにドローン活用　南小国　防災や観光、林業振興に
9 時間前

稲田代表（右）の指導を受け、ドローンを操縦する講習会の参加者ら稲田代表（右）の指導を受け、ドローンを操縦する講習会の参加者ら

　南小国町が、防災や観光、林業の振興などに小型無人機「ドローン」を活用する取り組みを進めている。これまでに６機のドローンを導入、全部署に操作できる職員を配置した。４月からは観光協会などへの貸し出しも始める。町は「ドローンで地域を活性化したい」としている。

　「高さを決めて前後左右の調整を」「向きを変える時は進行方向に気をつけるように」。１月２３日、南小国町で開かれたドローンの操縦講習会。猟友会や観光協会、商工会など５団体の計約１０人が参加し、救命救急や災害へのドローン活用を進めている一般社団法人の稲田悠樹代表（３５）が、注意点を呼びかけた。

　町からドローンを借りるには、事前に講習を受ける必要がある。参加者は航空法や機体といったチェック項目について講習を受けた後、八の字飛行や離着陸の実習を行った。猟友会の穴井則之さん（６２）は「害獣被害に悩む農家は多い。行動範囲やエサ場の確認に使ってみたい」と話した。

　町は２０１６年４月の熊本地震、１７年７月の九州北部豪雨と立て続けに災害に見舞われた。豪雨時は増水した河川に近づけず、被害の把握に手間取ったことなどからドローンの導入を決めた。

　同８月、一般社団法人などとドローンをまちづくりに活用する協定を締結。同１１月に２機を購入し、災害時のスムーズな利用を目指して職員向けの講習を行った。これまでに飛行ルールの講習や操縦訓練を受けた職員は約２割に上るという。

　操縦できる職員の増加を受け、防災以外への活用も検討してきた。職員からの提案を受け、工事完了後の全体像の撮影や不法投棄の確認などに活用することが決まった。ドローンを管理するまちづくり課の高藤郁弥さん（２８）は「動かさないままではもったいない。有事に使うためにも、普段から操作に慣れておく必要がある」と語る。

　町が商工会や観光協会への貸し出しを始めるのも、活用策拡大の一環だ。観光客誘致を目的としたＰＲ動画撮影や小国杉の生育状況の調査などを想定する。

　利用増を見込み、１月には国の交付金を活用し、夜間飛行が可能な赤外線付き高性能ドローンを含む４機を新たに購入。町所有のドローンは計６機となった。

　高藤さんは「ドローンの活用範囲は広い。役場内外で知恵を出し合い、町の活性化につなげたい」と話している。