悪夢 ～改訂版～

先日アップした日記を一部手直しして
再び公開しました。





日増しに強まる悪夢。

勿論、新型コロナがキッカケ。

中国発のこの騒動は、パンデミックに発展し
全世界で経済の大停滞を招いている。

特にヨーロッパでの爆発的な蔓延は
国民レベルの厳しい行動抑制が強制され
経済活動の前例のない大停滞により、
歴史的な大恐慌を巻き起こすだろう。

裕福な国は数か月単位なら持ちこたえる事ができるかもしれない。
しかしその余裕のない国は・・・・。

極めて悲惨な状況が目に見えてくるようだ。

これから先、世界情勢はどう変わるのだろう？

経済社会から脱落していく貧しい国はどうなる？


そこで注目したいのが、世界の覇権を争うアメリカと中国。
特に中国の動きに注目したい。

中国はご存知の通り
新型コロナの発祥の地。

日本からの支援が感動物語として紹介され
SNSなどで賞賛、一気に反日感情から
親日へと転換された。


しかしその後の動きは日本国内ではあまり深く報道されていないが
本来日本に供給されるべく生産されたマスクは
日本に輸出される筈だったが
生産工場の活動と流通の滞り原因で
輸出が制限されていると説明されている。

しかし実は中国国内に留め置かれ、
更に中国人バイヤーたちが
日本国内に流通するマスクを大量に買い占め
中国本国に送っていた事実がある。

そのせいで日本が極端なマスク不足に悩まされているのだ。


しかも中国政府は、
そのおかげで潤沢に蓄えたマスクや医療用品を
『一帯一路』の世界覇権という野望達成の道具に使い、
イタリアやバルカン半島の小国などに供給している。
有償の資金援助と共に。

資金提供を受けた貧しい国々は返済の滞りに陥り
その結果、それらの恩恵を受けた国は支配され
中国に対し尻尾を振るようになり、
その後独立した意思を持てなくなる。

中国は着々と覇権を推し進めているのだ。

しかもまだまだ終息しているとは言えないこの時点で
習近平の安全宣言とその功績を讃える神格化まで
ごり押ししている。
新型コロナの原因をアメリカに責任転嫁して。
厚顔無恥もここまでくると呆れる。

一方アメリカは・・・。
自国の蔓延に手を焼き、
時期大統領選挙に精力を注がざるを得ない状況にある。

また商人出身のトランプは自国の利益にしか目を向けず、
世界のそうした変化には鈍重な政策しか打ちださない。



独裁国家中国と民主国家アメリカの
統治メカニズムの違いと
それぞれのトップの野望の持ち方の違いが
暗躍と停滞という
明暗を分ける結果として表れている。

現状の世界の流れを見ていると
このまま中国の世界覇権が達成されてしまうのか？

そんな懸念を強く持つ。

しかしそんな中国にも無視できない不安材料が存在する。

それは中国自体が数々の政策失敗・放漫経営・無能さから
デフォルトの一歩手前の危機的状況にいるという現実があるのだ。

もうひとつ大きな不安材料。

それは中国人民解放軍の軍閥の台頭と
中国国内に古くから存在する朝鮮民族だ。

中国東北部（旧満州地区）を統括する中国人民解放軍
北部軍管区は他とは異質な存在。
常に中央政府に対する
クーデターの可能性を孕んでいる危険分子なのだ。



その人民解放軍北部軍管区。

元々朝鮮戦争当時の義勇軍として
朝鮮民族を中心に組織された中国最強の軍閥である。

その内実は人民解放軍の意思決定に、
朝鮮民族出身者が大きな影響力を有し、
その民族的特性（歴史的に常に虐げられてきた怨念を持つ）故に、
中国より北朝鮮に対する帰属意識が強い。


しかも当の北朝鮮はアメリカを中心とする
全世界的な経済制裁で資金源を断たれ、
頼みの綱の盟主中国でも
習近平が属する上海派閥と
江沢民を領袖とする青年協派閥の抗争の結果、
北朝鮮擁護派の江沢民一派の勢力が後退、
中国からの援助も期待できない状況に陥っている。

また北部軍管区は江沢民派の拠点でもあり
習近平の上海閥に対する巻き返しの意味も含み
何がしかの行動を起こす可能性は極めて大きい。

共産党政府の監視と統制がクーデターをどれだけ封じ込めるかが
今後の政権維持を図れるかの成否を決する。

今の習近平政権は、薄氷を踏む状態なのだ。


だから、ここにきて中国政府が新型コロナの終息処理を誤ったら
経済デフォルトとと重なり、
大きな政情不安と混乱状態を起こす。

そしてその期を逃さず北部軍管区がクーデターを起こしたら
成功する確率が高い。

つまり、中国自体が朝鮮民族を含む北部軍管区に乗っ取られるか
東北部の分離独立が成されてしまう危険性があるといえる。

そのどちらの結果になっても、
中国共産党政府の求心力は消滅し、
民族問題を抱えるウイグル・チベットの西部なども
分離・独立の動きに拍車をかける。


その流れから当然、
中国東北部の北部軍管区は北朝鮮との合同・共同歩調を図る。
かたや下半島国家『韓国』も、
反日行動に明け暮れ自爆の道を突き進んだおかげで
今や経済破綻寸前、風前の灯である。
そんな文在寅政権は発足当初からから掲げている
悲願の統一朝鮮を果たすべく、
更に積極的に北にすり寄り、
吸収される形で統一が成されるかもしれない。

しかしその統一朝鮮も経済的危機的状況は変わらず、
その打開策が喫緊の課題となる。


その時必ず目をつけられるのが
日本の経済力だ。

日本国内には多数の在日が存在し、
日本の支配層に深く根を張っている。


政界、財界、マスコミ、韓流シンパ。

その証拠にこれだけの反日敵対行為などの
攻撃を受けても未だ何一つ対抗策や
報復行為を行っていない。

僅かにごく一部の輸出品目の
手続き緩和の優遇措置を停止しただけ。

朝鮮関連の都合の悪い事件や事故、
犯罪行為は、一切日本の国民に知らされない。

未だに反日敵対教育を徹底する朝鮮学校は当然のように存在し、
明かな違法賭博行為であるパチンコ業界を容認し、

本来日本国民のためのセーフティネットである筈の生活保護を
在日朝鮮人の優先的に与え、
本当に困窮した日本人は受けられない。
だから困窮の末、餓死する日本人が毎年発生する。


また在日の戦後の動乱期以降の不法行為による
都市の一等地の取得（奪い取り）、
恐喝・恫喝による日本企業の乗っ取りなどの
社会的地位と強大な発言権の獲得などの行為にも
政府は目を瞑る。

それらの現状の是正措置は全く無く、放置され、
日本の権力者との結託・腐敗の構造が問題にされることはない。

その原因・元凶はどこにあるか？

その一番の象徴が『日韓議員連盟』の存在。
今は脱落者が増え見る影もないが、
両国の軋轢が強まる前の一昨年１２月まで
日本政界の歴代の総理や閣僚クラス、
与野党の有力議員が多数名を連ね、
緊密な日韓関係を支えていた。

更に官僚による行政の闇が続く。
その具体例として、
日本の国家予算の使われ方。


日本には大きく分けて
一般会計と特別会計がある。

一般会計は国家の生活予算にあたり、
ガチガチに決められているが、
特別会計は大まかな項目以外、個別の具体的な内容が
決して開示されることはなく、ブラックボックスのままだ。

つまり何がどう配分され、使われているか
一般国民は知ることはできない。

かつて開示を要求した一部の議員が不審な死を遂げたとも聞く。

なぜ開示できない？

それはできない理由があるから。


そうした背景もあり、
対朝鮮関連の政策意思決定には
手を付けられないほど在日勢力の力は強いのだ。

つまり日本国も中国にひき続き
支配される危険性がないとは言えない。

そんな情勢の中、統一朝鮮が成されたら
それを期に日本国内の在日勢力による
新たな一斉工作が成されるのは
火を見るより明らかだ。

日本の財務省はこの国の借金を強調し
消費税率を引き上げたが、
簿記の貸借対照表に当たる
国家予算のバランスシートをみると
世界に多数存在する莫大な債権などを保有しいるので
この国は決して借金国とは言えない。
ハッキリ言って借金など債権などの資産と相殺したら
無いに等しいのだ。

更に企業がため込む企業内留保という名の貯金は
４００兆円以上と聞く。

だから日本は新型コロナが何カ月続こうが
世界一の富を誇るアメリカ、
世界の金融市場を牛耳るイギリスと共に
最後まで持ちこたえる事の出来る
世界でも数少ない国である。

その資産を狙う隣の国と民族。



オリンピックが今年から来年に延期される？

それどころじゃないかも？

世界が恐慌に喘ぎ、
日本の資金量出や、国民の貧困・被支配階層転落などで
そのまま立ち消えになるのかもしれない

財務省は「国民には一人当たり１２０００円くれてやればそれで良い」
とのたまっているそうな。
コロナウイルスのせいでフリーランスなどの
無収入になった人はそれで暮らせと？

そうした困窮した日本の国民は
大した支援も受けられず、
貧困の蔓延がコロナウイルスより深刻になる可能性に晒される。


自助努力、自助努力。

それも必要とは分かっているが、
日本の支配層のそうした思考には同意できない。



私は連日悪夢にうなされている。

これがただの夢なら良いが・・・。

極端な世迷言であり、そんな事あり得ないと信じたい。

ただの愚かなオヤジの独り言です。