文明のターンテーブルThe Turntable of Civilization

日本の時間、世界の時間。
The time of Japan, the time of the world

中国等に与して来た者達が日本と日本国民に対して行って来た事を明らかにする事…二度と彼らに日本と日本国民を侮らせてはならない

2022年04月16日 20時22分27秒 | 全般
以下は、ラフの原稿である。
円安については田村秀男の論説が正鵠を射ているだけではないのである。
文明のターンテーブルが回っている国である日本には、日本という国の素晴らしさを知っている本物の知性が各界に存在している。
だが、悲しいかな、日本の学界や、メディア等には朝日新聞を購読して育ち朝日の論説で頭脳が出来あがっている似非知性の持ち主達の数の方が、ずっと多いのである。
日本国民が、そうではないことを証明したのが安倍晋三だったのである。
彼は、文明のターンテーブルが回っている国である日本にとって、死活的に重要な仕事をしたのである。
2014年8月まで続いていた朝日新聞の日本国支配にピリオドを打ったのが安倍晋三である事は歴然たる事実である。
2014年の8月まで日本を支配していたのは、GHQに依って洗脳された自虐史観と愚劣な似非モラリズムの頭脳である事も安倍晋三は明らかにしたとも言える。
多くの大学教授達が左翼小児病患者である事も歴然たる事実である。
そのような日本が、「底知れぬ悪」と「まことしやかな嘘」の国々、特に、今や眼前に差し迫っている、史上最大の邪悪の国と言っても過言ではない中国からの攻撃に対処するのは並大抵の事ではない。
今、まともな日本国民が為すべき事は、中国等に与して来た者達が日本と日本国民に対して行って来た事を明らかにする事である。
二度と彼らに日本と日本国民を侮らせてはならないのである。
表題に戻る。
本物の知性である田村秀男や櫻井よしこさん等には一つの特徴がある。
それは全員が真の愛国者である事である。
決して自分を日本国よりも上に置くような愚かな態度はとらない。
一方、似非知性でしかない者達、彼らの知識は殆どが受け売りのものでしかない。
彼らには一つの特徴があるのである。
実例として、今、日本が遭遇している円安について、悪い円安だと言っている者達の殆ど全てが、あろうことか、日本国よりも自分達を上に置いている、これ以上ない程の愚物達である。
実は、これ以上ない程の愚物にして小物たちが、世界で最も素晴らしい知性の国である日本と日本国民を、己よりも下に見ている。
それが彼らの特徴である。
当然ながら、文明のターンテーブルが日本に回っている事等、彼らは、知る由もない。
今、日本が円安に遭遇しているのが、神の摂理である事も、当然ながら分からない。
欧米諸国が蛇蝎の如くに忌み嫌う、日本型の長期デフレをもたらした契機が(超)円高だった事は歴然たる事実である。
日本が世界に誇る大企業群は、原価の安さを求めて、言わば日本を捨てて、中国に工場を作り出した。
つまり設備投資を中国で行い出したのである。
それが中国を、あらゆる意味で太らせ(一気に富ませ)日本を貧乏化させた事も歴然たる事実である。
日本を代表する大企業や、霞が関の多くも、上記の小物たちに支配されていたからだ。それが日本の長期デフレの本質である。
当然ながら、文明のターンテーブルは大停滞した。
米国だけでは、65億の人口となっていた世界はリードできない。
米国と並列して世界をリードしなければならない日本である事に、米国も、上記の日本の既成階級を構成する人間達も気がつかなかった。
それどころか、中国と国際詐欺師モーリス・ストロングが仕掛けた気候変動騒動が証明している様に、米国も上記の日本人も、皆、いともたやすく、中国の罠に嵌っていたのである。
だから、世界が不安定で極めて危険になったのだと、登場以来、何度も、私は言及して来た。
私の論説の正しさを、ロシアのウクライナ侵略は、嫌と言うほど証明しているのである。
次は中国の習近平の番である事は小学生レベルの頭脳でも分かる事である。
問題は、米国と上記の者達が、今なお、それぞれの国の中枢に巣食っていることなのである。
稀代の政治家である安倍晋三は、今、公言している。
米国は、台湾を防衛する事を明言すべきだ、と。
彼は、真の愛国者であり、日本が偉大な国であること、私たちは、今、自由と民主主義を守らなければならない瀬戸際に立っている事を知っているからである。
日本が世界に誇る企業群よ、今や世界の敵であると言っても全く過言ではない邪悪な国である中国から、一日も早く撤収して、日本国内に設備投資をせよ、日本国内で生産を再開せよ。
それが自由と民主主義を守る為に、愚劣に過ぎた財界人達が知性を取り戻す為に、神が与えた最後のチャンスだと言っても過言ではない。
中国にとっては死活の大問題である。
だから、テレビ東京の報道番組等の解説者達を始めとして悪い円安であるとの大合唱を始め出しているのである。
この稿続く。
以下は、今日の日経新聞一面の「円安再考」からである。
日経新聞が中国に忖度する新聞である事は歴然たる事実である。
その新聞にすら、円安についての田村秀男の論説が正鵠を射ているだけではなく、日本にとって極めて重要な論文である事を証明する記事がフロントページに掲載されている。
「悪い円安」論者達は、気づきもしなかっただろうが。
日本でしか作れない製品やサービスをどう生むか。
ソニーグループは15年、約4000億円を資金調達し画像センサーに投資した。
液晶テレビなどでは海外生産委託を進めたが、画像センサーは国内で生産して輸出し、今のソニーの成長をけん引する。

 

 

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