ドルが一番強いのは何曜日か？ - いろいろなアノマリー

ドルが一番強いのは何曜日か？

一週間のうち、ドルが一番強いのは何曜日か調査をしたことがある。
期間は1973年から2001年で曜日ごとに一日の収益率の平均を算出した。

変動相場制に移行後、プラザ合意などを経て、大きなトレンドで円高ドル安となったことから5営業日ある曜日のうち、ある曜日を除いてすべて収益率はマイナス（ドル安）となっている。

唯一プラスとなった曜日はいつか

そう、それは金曜日である。唯一金曜日にドル高になっているのである。金曜日は+0.053%であった。しかし、他の曜日はすべてマイナスであった。金曜日にプラスになっているのは週末のポジション調整の影響が考えられる。

他の曜日については、火曜日（-0.037%）、月曜日（-0.027%）、木曜日（-0.024%）、水曜日（-0.008%）の順番でマイナス（ドル安）となっている。

相場には上昇トレンド、下落トレンドがあり、常にこの曜日の通りの収益率ではないが、平均を取ると、こうした傾向が見られる。

水曜日のドルの下落が他の曜日より小さいのは、スポットの受け渡し日が2営業日後であるため、決済を週明けに延長すると、金利差から価格にディスカウントが生じ、ドルの売り手が不利になるためではないかと推測される。

1月効果

1月効果

1月効果をご存知の方も多いと思われる。

効率的市場仮説によれば株式・債券などの有価証券価格は所謂『ランダムウォーク』をすることになっている。これは過去の値動きから将来の相場変動を予測できないことを意味する。

しかし、ロゼフとキニーという研究者はNY証券取引所の1904年から1974年までの70年間の単純平均指数に季節的な変動パターンがあることを発見した。1月の収益率は他の月よりもはるかに大きいものだったのである。
1月の収益率は約3.5%あったのに対して、他の月の平均は約0.5%であった。年間平均の収益率のおよそ3分の1が1月に発生していた。
平均株価指数はNY証券取引所の上場全銘柄の単純平均であるため、小企業は株式時価総額中に占めるシェアよりも大きなウェイトを与えられることになる。これは、1月効果が小企業効果であることを意味している。

カイムは小企業の超過収益の半分は1月に発生し、そのまた半分は1月の始めの5営業日に集中していることを発見した。NY証券取引所の単純平均指数が高い収益率を示すのは、小企業の1月の高いパフォーマンスによって数字が押し上げられているためである。

レインガナムは、前年に株価が下がった小企業（敗者株）において収益率が高かった一方、前年株価が上がって高い収益率を示した小企業（勝者株）においては、年明け最初の5営業日に超過収益は発見されなかったことを発見している。

ガルテキンは16カ国の季節変動パターンを調査した結果、15カ国で1月効果が異常なほど高いことを発見した。ベルギー、オランダ、イタリアの1月の収益率は年間の平均収益率より高かったのである。そして日本でも1月効果が観察されている。
また、多くの研究者が税金計算期間と1月効果の関連について調査しているが、課税年度が4月1日に始まる英国、7月1日に始まる豪州で、収益率はそれぞれ英国が4月に高く、豪州は7月に高いことが報告されている。
さらに、何年間も連続して大きな値下がりをした企業の株式が、その後に市場を出し抜く高い収益率を上げるのはほとんどが1月との結果も出ている。

日本の株式市場は高値警戒感と先高期待が交錯する展開となっているが、果たして今年も1月効果を示すのか注目される。

いろいろなアノマリー

曜日のアノマリー

株が一週間のうちで最も強いのは水曜日である。

1月効果に代表されるアノマリー（日本語では変則的事実などと訳す）において曜日ごとに収益率の特徴はないか分析をしてみたことがある。月次効果に対して、曜日効果とも言うべきか分からないが、1966年から2001年までの期間平均で曜日ごとの収益率の違いを見てみた。

特筆すべきことは、水曜日の収益率が突出して高いことと、火曜日のみ下落していることである。水曜日の収益率は前日比で平均0.103%上昇しているのに対して、火曜日は－0.019%と下落している。この分析が示唆していることは火曜日の引けに株を買い、水曜日の引けで売れば統計的に儲かる確率が高いことである。勿論、絶対ではなく、ノイズにならない程度に参考にして欲しいと考えています。