英国で先日、アストラゼネカ社製コロナワクチンの接種により、重篤な血栓の副作用が発生する可能性があると法廷で認められた。これにより提訴した被害者・遺族らの訴えが認められると、約500億円もの賠償金が支払われるらしいが、アストラゼネカ社が英国政府と結んだ補償契約により、その賠償金は製薬会社ではなく政府の負担になるという。
日本においても、コロナワクチンの副作用で死に至った被害者の遺族らが、国に対して集団訴訟を提起している。おそらく副作用によって健康被害を受けた国民はもっと多いはずであり、もし全ての被害者が国家賠償の対象となれば、日本の国家財政が傾く可能性もある。国民がワクチンを接種して健康被害を被れば国民にとってマイナスだったが、国家賠償の額が増えれば国家全体にとってもマイナスであるから、安全性も保障されていないワクチンを無闇に接種する事は日本全体の国益を考えてもマイナスでしかなかった。これは教訓として活かすべきであり、これから先、新たなパンデミックが始まったとしても、今回のように政府の言う事を無闇に信用してはいけない。
腹立たしい事に、これで多くの国民が病み、国家財政が傾いたとしても、薬害を齎した製薬会社やワクチン接種をごり押しした政治家は罪に問われず、勝ち逃げできる仕組みが作られている。だが彼らと結託して国民を煽ったメディアは国民から信頼を失い、衰退の一途を辿っている。またワクチン大臣だった河野太郎や厚労省に利用されたインフルエンサー達も国民から非難を浴び、風当たりが厳しくなっている。
ワクチンの薬害が露呈し始めて、製薬会社や政治家の協力者が次々と切り捨てられ始めたようだ。インフルエンサーの次はワクチン接種を煽った医師や大学教授の番だろう。責任のなすり合いが始まった。悪人同士が醜い争いで互いに滅ぼし合う。きっとこれは神の裁きだろう。
