どんどん、孤立する特亜ｗｗｗ
今は、まだ日米同盟は大切だが
西園寺 真湖
きっと、日本は強くなる
「戦後レジームからの脱却」
そして
「美しい国日本」
取り戻せ！！！日本！！！
中国見据えた首相の「遠交近攻」 経済の耐震性も補強
安倍外交を俯瞰（ふかん）してみると、「遠交近攻」という中国古来の手法を援用していると以前、書いた。日本が遠い国と手を組んで、近くの敵に二正面作戦を強いる戦いをいう。安倍晋三首相はこれまで、東南アジアを経由した海洋国家群の南回りと、ユーラシアの大陸国家群の北回りの外交をもって、中国に対中包囲網を意識させた。日米同盟を土台として欧州へ筋交いを伸ばし、国家の“耐震性”を強くする考え方である。
ウィクショナリーのページ「鳥瞰」が役に立つかも
日本語 http://p.tl/wjWh
名詞
鳥 瞰（ちょうかん）
鳥が空から見下ろすように、高い場所から地上を見下ろすこと。
東京付近へドライヴに出るとき気のついたことは、たいていの運転手が陸地測量部地形図を利用しないでかえって坊間で売っている不正確な鳥瞰的地図を使っていることである。（寺田寅彦 『地図をながめて』）
（比喩）物事を広く概括的に捉えること。
ただこの場合において一、二の注意を述べるなら、職能に関する読書はその部門の全般にわたる鳥瞰が欠くべからざるものであるが、そのあいだにもおのずと自分の特に関心し、選ぶ種目への集注的傾向が必要である。（倉田百三 『学生と読書 ――いかに書を読むべきか――』）
表記
一時期、新聞では日本新聞協会用語懇談会による代用語「鳥観」で代用されていたが、現在ではルビ付きを条件に本来の用字「鳥瞰」に戻っている。
鳥瞰図（ちょうかんず、英: bird's eye view） http://p.tl/H_fC
地図の技法および図法の一種で、上空から斜めに見下ろしたような形式のものをいう。飛ぶ鳥の目からみたように見える、というのが鳥瞰の語義。建物や山などが立体的に描かれる。俯瞰図、パノラマ図ともいう。
単なる平面図においては一定の限定された範囲を二次元上に正確に客観的に表示するのに対して、鳥瞰図では透視図法を使った三次元的な描画あるいはデフォルメ（誇張）が可能なため、目的に応じて下記のように制作者の主観や個性をともなう様々な表現ができる。
また、反対の（下から上を仰ぎ見る）視点は俯瞰に対して仰瞰といい、あるいは鳥瞰に対して虫瞰（図：insect's eye view）という視点や表現法も提案されている。
吉田 初三郎（よしだ はつさぶろう、1884年3月4日 - 1955年8月16日）は大正から昭和にかけて活躍した鳥瞰図絵師。生涯において3000点以上の鳥瞰図を作成し、「大正広重」と呼ばれた。
来歴・人物
京都生まれ。元の姓は泉で、1歳の時に父親が亡くなったため母方の姓を名乗る。10歳で友禅図案師に丁稚奉公する。25歳のとき鹿子木孟郎に師事して洋画を学ぶが、鹿子木のすすめで商業美術に転向する。
1914年、最初の鳥瞰図である『京阪電車御案内』が、修学旅行で京阪電車に乗られた皇太子時代の昭和天皇の賞賛を受ける。
ふかん 【俯瞰】
（名）スル
高い所から見下ろすこと。鳥瞰(ふかん)。
「湖の一部を―するを得べし/十和田湖（桂月）」
ふかん 【俯瞰】 ウィキペディア
高い所から見下ろすこと。全体を上から見ること。
遠交近攻 【えんこうきんこう】 http://p.tl/uhK2
世界大百科事典 第２版の解説
えんこうきんこう【遠交近攻 yuǎn jiāo jìn gōng】
中国，戦国末の秦の外交政策。魏の人范雎（はんしよ）が考案し，秦の昭王(在位，前307‐前251)に進言したもの。秦にとって斉のような遠い国とは友好関係を結び，魏など近隣の国からまず攻撃を加え，近隣の国を下して漸次遠国を征服するという，いわば外交・軍事両面併用の策である。当時，秦の東進にともなって列国間では合従（がつしよう）や連衡などの外交策がめまぐるしく展開された(合従連衡)が，秦は遠交近攻策を採用して着実に地歩をかため，統一に向かって大きく前進した。
デジタル大辞泉の解説
えんこう‐きんこう 〔ヱンカウ‐〕 【遠交近攻】
遠い国と親交を結び、近い国を攻める外交政策。中国の戦国時代に、魏(ぎ)の范雎(はんしょ)が唱えたもの。
大辞林 第三版の解説
えんこうきんこう【遠交近攻】
〔史記 范雎伝〕
遠い国と親しくして，近くの国々を攻める政策。中国の戦国時代に魏（ぎ）の范雎（はんしよ）の唱えた外交政策で，秦（しん）がこれを採用した。遠きに交わりて近きを攻む。
７月末のマレーシア、シンガポール、フィリピンの３カ国歴訪もまた南の筋交いへの補強策であろう。中国と南シナ海で対峙（たいじ）するフィリピンには、巡視船１０隻を供与して中国の海洋進出を牽制（けんせい）する。
筋交いの補強には安全保障面だけでなく、成長する東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）を日本経済に取り込むという経済の「遠交近攻」もある。安倍政権は力で支配しようとする中国に対して、民主主義、法の支配を尊重する国々と連携を図り、かつ地域の市場経済を強化する。
あちら北京は、安倍政権を「右傾化」「アジアで孤立」などと世論操作して、米欧のリベラル紙を誘導した。それが詐術であることを強調するためにも、日本がＡＳＥＡＮとの経済連携を打ち出すことの意味は大きい。さらに、中国が南シナ海で覇権主義の動きを見せる中で、日本経済の回復は域内国にも歓迎される。傲慢な中国の巨大市場だけに依存する必要がなくなるからだ。
http://p.tl/byKK
日本もまた、尖閣諸島で中国の「海監」など公船に脅かされる事態が、経済面では、かえって救いだったとの意外な事実がある。
日本企業の経営者たちは「巨大需要に乗り遅れるな」と対中直接投資のアクセルを吹かしてきた。中国経済は中国版ノンバンクの“影の銀行”を通じて資金がいくらでも流れ込んでいたからだ。ところが、米欧企業は不動産バブルへの危機感から対中投資を絞り始めていた。日本企業がそのまま突っ込めば、バブル崩壊の渦に巻き込まれる可能性もあった。
中国はいま、これを回避するために成長率を１０％から６％程度に減速する政策をとっている。ジャンボ機を急減速しているようなものだから、失速すれば墜落しかねない。年率６％では、在庫投資が急減して生産水準を押し下げる。成長のペースが鈍ければ、不良債権の規模は巨大なものになるから、経済構造を変えざるを得なくなるだろう。
そんなさなかの尖閣の衝撃である。日本経営陣はチャイナ・リスクに目覚め、対中投資を抑制する方向にかじを切った。救いは対中輸出の落ち込みを、息を吹き返した対米輸出で埋め合わせができたことだ。尖閣問題という激しい“警告音”で、投資先をＡＳＥＡＮに振り替えた。http://p.tl/W2Ez
日米欧が資本を引いているさなかに、韓国が火中にクリだか芋だかを拾うつもりらしい。韓国の対中輸出額は、輸出額全体の３０％近くを占めている上に、朴槿恵（パク・クネ）大統領が７０人超の経済使節団を率いて訪中した。韓国は中国の「従属変数」だから仕方ないが、共倒れにならないことを祈る。
安倍首相は当面、安全保障と経済の「遠交近攻」にかじを取りつつ、彼らのナショナリズムがさめるのを待つ方が賢明だろう。（東京特派員）http://p.tl/zvLc
