これが表彰式のメダル運びサンたちの衣装だそうですね
美しくない!
ダサい!
どこの国の民族衣装?
ちなみに足はサンダルですぞ
ありえんわ
(画像は,個人ブログさんよりお借りしました)
日刊現代 digital
の記事を下にまるっとコピペしました。
各国首脳の政治的「社交辞令」を,うまく利用したんだ、菅首相、です。
IOC副会長も来日。特別待遇に非難ごうごう。
その記事も下にハリハリしました。
オリンピック賞味期限切れた、です。
国民の大多数が開催反対・あるいは延期をいっているのに。
独裁国家のような状態だ。
後が怖い。
日本デフォルト!くらいの不景気が来るだろう。(オリンピック後の法則)
ウイルス・ミックスでオリンピックコロナ種が出る可能性も高い。
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東京五輪開催「力強い支持」のマヤカシ G7首脳は「日本の努力は支持」の“塩対応”だった
6/15(火) 14:00配信 日刊ゲンダイDIGITAL
「安全・安心な形で東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会を開催することに対する我々の支持を改めて表明する」――。13日に閉幕したG7サミットの共同声明に盛り込まれた一文だ。菅首相は閉幕後、「全首脳から大変力強い支持をいただいた」と胸を張ったが、うのみにしてはいけない。そんな大仰な話ではないからだ。
◇ ◇ ◇
五輪支持の文言が入ったのは、共同声明の「結語」。声明の原文(英語)は全25ページ、約1万4000語にも及ぶが、五輪に触れた箇所は最終段落の末尾から3行足らず。たった30語句に過ぎない。菅首相が開催支持の取り付けにシャカリキになっていた割に、付け足し感がアリアリだ。
「『結語』だけに盛り込んだのは、サミットで正式な議論を経ていないからだと考えられます。声明をまとめる最終段階で、日本政府の事務方が文言を調整して差し込んだのではないか」(元外務官僚)
問題の文言は、2月のオンラインサミットで採択された「(安全・安心な五輪を)開催するという日本の決意を支持する」とほぼ同じ。支持の対象が「決意」から「開催」に変わったとはいえ、原文をよーく見比べるとG7の立場に変わりはない。国際ジャーナリストの春名幹男氏がこう指摘する。
「外務省は『改めて表明』と訳しましたが、今回の声明では支持にかかる言葉に『reiterate(繰り返す)』を使っている。2月の声明から新たな立場を表明したわけではありません。開催支持を取り付けたい菅首相の意を酌んだのでしょうが、『あえて反対する理由がない』といったニュアンスに過ぎません」
相変わらず「やりたければどうぞ」
話題にも上らず(メルケル首相)
要するに、菅首相が「安全・安心な五輪開催」と言っている以上、“やりたければどうぞ”。G7として特段、否定するつもりはないということだ。
そもそも、菅首相はイタリアのドラギ首相と会談していないし、ドイツのメルケル首相との会談では五輪の話題すら出なかったという。共同声明を理由に「全首脳から支持」との言い分が成り立つとしても、G7各国による報道発表からは温度差が漂う。各国政府の公式サイトによると、菅首相との会談内容はザッと次の通りだ。
「(ジョンソン)首相は東京五輪への支持を表明し、安全な大会実施に向けた日本の努力を歓迎した」(イギリス)
「(バイデン大統領は)選手やスタッフ、観客を守るために必要な公衆衛生対策を講じた上で、開催に向けた動きへの支持を確認した」(アメリカ)
「(トルドー)首相は、安心・安全な大会の開催に向けた日本の努力に支持を表明した」(カナダ)
英米加3カ国は日本の「努力」への支持にとどまる“塩対応”。菅首相との会談で「開会式への出席を楽しみにしている」と踏み込んだのは、マクロン仏大統領のみ。フランスは次の夏季五輪の開催国。その点を差し引いて考える必要がある。
独伊の両首脳から開催支持の言質を取れなかったことも踏まえれば、「全首脳から力強い支持を得た」なんて表現は、いくら何でも誇張が過ぎる。
「サミットはよほどのことがない限り、各国の利益に配慮して進みます。五輪開催がサミットのメインテーマではない以上、支持の文言は言ってみれば“飾り”みたいなもの。『力強い』かどうかは菅首相の主観に過ぎず、胸を張れるほどの内容ではないのです」(春名幹夫氏)
五輪の主催者じゃないクセにG7では主催者ヅラ。国内のコロナ対応に誠実に向き合って国民の「力強い支持」を得た方がいい。
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以下は東スポウエブの記事
【東京五輪】コーツ副会長が来日 特別待遇に不満の声も「なんで待機3日?」
6/15(火) 14:02配信 東スポweb
大御所への特別配偶に非難の嵐だ。東京五輪の開幕まで残り40日を切った中、国際オリンピック委員会(IOC)のジョン・コーツ副会長(71)が15日早朝に来日。入国前の抗原検査を経て、都内のホテルに入った。
コーツ副会長は、東京五輪の開幕日(7月23日)まで滞在し、開催の最終準備に携わる予定。
大会組織委員会によると、新型コロナウイルス感染症対策として、入国後3日間は完全待機が求められるが、4日目以降は制限が緩和され、条件付きで活動が可能になる見通しだという。
ただ、厚生労働省のホームページには「全ての国または地域を出発し、日本に到着する航空機及び日本の港に入港する船舶に乗って来られた方については、検疫法に基づく隔離(入院)・停留が必要となる場合があるほか、検疫所長が指定する場所(自宅等)において14日間の待機をお願いすることとなります」と記されていることから、ネット上では「なんで2週間じゃなくて、3日なの?」「ザルの抗原検査で入国、うれしく無いです」などの意見が聞かれている。
また、先月21日には、緊急事態宣言下での東京五輪開催について「答えはイエスだ。我々が示している対策を実行すれば、安全安心な開催はできる」と発言。大きな波紋を呼び、日本国内からは「五輪興味ないし、絶対見ません」「あとの責任全部とってくれるなら好きにしたら」などと皮肉めいた声も飛び出ている。
いまやコーツ副会長の一言一句に日本国内は注目。反対の世論が高まる一方だが、コーツ副会長は流れを変えることはできるのだろうか。
美しくない!
ダサい!
どこの国の民族衣装?
ちなみに足はサンダルですぞ
ありえんわ
(画像は,個人ブログさんよりお借りしました)
日刊現代 digital
の記事を下にまるっとコピペしました。
各国首脳の政治的「社交辞令」を,うまく利用したんだ、菅首相、です。
IOC副会長も来日。特別待遇に非難ごうごう。
その記事も下にハリハリしました。
オリンピック賞味期限切れた、です。
国民の大多数が開催反対・あるいは延期をいっているのに。
独裁国家のような状態だ。
後が怖い。
日本デフォルト!くらいの不景気が来るだろう。(オリンピック後の法則)
ウイルス・ミックスでオリンピックコロナ種が出る可能性も高い。
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東京五輪開催「力強い支持」のマヤカシ G7首脳は「日本の努力は支持」の“塩対応”だった
6/15(火) 14:00配信 日刊ゲンダイDIGITAL
「安全・安心な形で東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会を開催することに対する我々の支持を改めて表明する」――。13日に閉幕したG7サミットの共同声明に盛り込まれた一文だ。菅首相は閉幕後、「全首脳から大変力強い支持をいただいた」と胸を張ったが、うのみにしてはいけない。そんな大仰な話ではないからだ。
◇ ◇ ◇
五輪支持の文言が入ったのは、共同声明の「結語」。声明の原文(英語)は全25ページ、約1万4000語にも及ぶが、五輪に触れた箇所は最終段落の末尾から3行足らず。たった30語句に過ぎない。菅首相が開催支持の取り付けにシャカリキになっていた割に、付け足し感がアリアリだ。
「『結語』だけに盛り込んだのは、サミットで正式な議論を経ていないからだと考えられます。声明をまとめる最終段階で、日本政府の事務方が文言を調整して差し込んだのではないか」(元外務官僚)
問題の文言は、2月のオンラインサミットで採択された「(安全・安心な五輪を)開催するという日本の決意を支持する」とほぼ同じ。支持の対象が「決意」から「開催」に変わったとはいえ、原文をよーく見比べるとG7の立場に変わりはない。国際ジャーナリストの春名幹男氏がこう指摘する。
「外務省は『改めて表明』と訳しましたが、今回の声明では支持にかかる言葉に『reiterate(繰り返す)』を使っている。2月の声明から新たな立場を表明したわけではありません。開催支持を取り付けたい菅首相の意を酌んだのでしょうが、『あえて反対する理由がない』といったニュアンスに過ぎません」
相変わらず「やりたければどうぞ」
話題にも上らず(メルケル首相)
要するに、菅首相が「安全・安心な五輪開催」と言っている以上、“やりたければどうぞ”。G7として特段、否定するつもりはないということだ。
そもそも、菅首相はイタリアのドラギ首相と会談していないし、ドイツのメルケル首相との会談では五輪の話題すら出なかったという。共同声明を理由に「全首脳から支持」との言い分が成り立つとしても、G7各国による報道発表からは温度差が漂う。各国政府の公式サイトによると、菅首相との会談内容はザッと次の通りだ。
「(ジョンソン)首相は東京五輪への支持を表明し、安全な大会実施に向けた日本の努力を歓迎した」(イギリス)
「(バイデン大統領は)選手やスタッフ、観客を守るために必要な公衆衛生対策を講じた上で、開催に向けた動きへの支持を確認した」(アメリカ)
「(トルドー)首相は、安心・安全な大会の開催に向けた日本の努力に支持を表明した」(カナダ)
英米加3カ国は日本の「努力」への支持にとどまる“塩対応”。菅首相との会談で「開会式への出席を楽しみにしている」と踏み込んだのは、マクロン仏大統領のみ。フランスは次の夏季五輪の開催国。その点を差し引いて考える必要がある。
独伊の両首脳から開催支持の言質を取れなかったことも踏まえれば、「全首脳から力強い支持を得た」なんて表現は、いくら何でも誇張が過ぎる。
「サミットはよほどのことがない限り、各国の利益に配慮して進みます。五輪開催がサミットのメインテーマではない以上、支持の文言は言ってみれば“飾り”みたいなもの。『力強い』かどうかは菅首相の主観に過ぎず、胸を張れるほどの内容ではないのです」(春名幹夫氏)
五輪の主催者じゃないクセにG7では主催者ヅラ。国内のコロナ対応に誠実に向き合って国民の「力強い支持」を得た方がいい。
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以下は東スポウエブの記事
【東京五輪】コーツ副会長が来日 特別待遇に不満の声も「なんで待機3日?」
6/15(火) 14:02配信 東スポweb
大御所への特別配偶に非難の嵐だ。東京五輪の開幕まで残り40日を切った中、国際オリンピック委員会(IOC)のジョン・コーツ副会長(71)が15日早朝に来日。入国前の抗原検査を経て、都内のホテルに入った。
コーツ副会長は、東京五輪の開幕日(7月23日)まで滞在し、開催の最終準備に携わる予定。
大会組織委員会によると、新型コロナウイルス感染症対策として、入国後3日間は完全待機が求められるが、4日目以降は制限が緩和され、条件付きで活動が可能になる見通しだという。
ただ、厚生労働省のホームページには「全ての国または地域を出発し、日本に到着する航空機及び日本の港に入港する船舶に乗って来られた方については、検疫法に基づく隔離(入院)・停留が必要となる場合があるほか、検疫所長が指定する場所(自宅等)において14日間の待機をお願いすることとなります」と記されていることから、ネット上では「なんで2週間じゃなくて、3日なの?」「ザルの抗原検査で入国、うれしく無いです」などの意見が聞かれている。
また、先月21日には、緊急事態宣言下での東京五輪開催について「答えはイエスだ。我々が示している対策を実行すれば、安全安心な開催はできる」と発言。大きな波紋を呼び、日本国内からは「五輪興味ないし、絶対見ません」「あとの責任全部とってくれるなら好きにしたら」などと皮肉めいた声も飛び出ている。
いまやコーツ副会長の一言一句に日本国内は注目。反対の世論が高まる一方だが、コーツ副会長は流れを変えることはできるのだろうか。