日本とインドの経済関係は戦後、何回かの節目があり、いわば消長を繰り返してきました。 最近では1997年頃にインド進出ブームがありました。
もともと独立後のインドと日系企業とのつながりは深く、たとえば、日本の鉄鋼産業は1980年代まで我が国の基幹産業の位置を占め、その技術と生産高で世界をリードしてきました。
その鉄鋼産業にとって、原料となる鉄鉱石の安定的確保が至上命題となります。 日本が高度成長を始める少し前の1955年あたりから、我が国の需要に対応してインド産鉄鉱石の輸入が急増し、その後しばらく原料供給の基地になりました。その任にあたったのが、三井物産、日商岩井、そして後に倒産した大倉商事の三商社でした。
近年では、住友商事、丸紅、三菱商事などが鉄鋼以外のビジネスでも活動していますが、なかでも日商岩井は、前身の鈴木商店の時代から現在まで、70年を超える関係を維持してきました。インドきっての財閥であり、ビッグとして知られたタタ・グループと日商岩井の首脳陣同士が、現在でも密接な関係にあるというのは、こうした歴史的背景があるからです。
周知のようにインドは、複雑で長い歴史と多様な社会をもつだけに、そのビッグ・ファミリーも一様ではありません。 各地の土地柄および宗教性などが複雑に絡み合って、独特のコミュニティあるいはアソシエーション（サンガム＝聖地）が形づくられています。
タタの場合、コミュニティはパーシー（パールシー）に属します。パーシーは7世紀末頃、イスラム支配下のペルシャ（現・イラン）からインドのグジャラート方面にたどり着いたゾロアスター（拝火）教徒の人々の子孫であります。
パーシーという言葉は出身地のパールシー地方から転訛したもので、華僑にたとえれば、客人という意味の「客家（はっか）」に相当するといえます。
インドのパーシー人口は、総人口のわずか1%ほどと言われてますが、ゾロアスター教への侵攻は厚く、かつては結婚もパーシー以外とは認めない傾向がありました。
しかし彼らはカースト制度を持たず、現状肯定的で進取の精神に富み、商人としても優れていました。 また、生活スタイルや服装は欧米風であります。 パーシーには、タタのほかにも有力ファミリーがあり、なかでも化学品、家庭用品、電化製品を得意分野とするゴドレージ財閥一族が有名です。
タタ・グループの事業は、紡績、鉄鋼、機械、エンジニアリングにはじまり、電力、化学、自動車、コンピューター、そして食品、貿易、高級ホテル、病院に至るまで実に幅広く、 現在では主な企業だけでも約80社にのぼり、グループ総売り上げ高は、インドのGDPのおよそ3%に達するといわれています。
インド綿を出発点に事業を拡張
この巨大なグループおよびファミリーの創始者が、ジャムセトジー・N・タタ（1839-1904）であります。
タタ家はもともと前述のパーシーの中心地ともいうべき、グジャラート州ナヴァサリという町でパーシー教徒の聖職者を辞めて中国との貿易を始めたことをきっかけに、タタ一族はビジネスの世界に入っていきました。
タタは14歳の時にムンバイ（ボンベイ）に出て、1859年にボンベイのエルフィンストン・カレッジを卒業し、29歳の頃に個人の貿易会社を興しました。
当時はアメリカ南北戦争の影響もあって、世界的な綿不況でしたが、インド綿の輸出などを手がけて財を成し、それを元手に買収した搾油工場を改造して紡績工場としました。
その後、イギリスに渡りランカシャーの紡績工場を実際に見学して帰国。 1877年に新しい技術を取り入れた綿織物工場、エムプレス・ミル社を、さらに1886年にはボンベイでやはり綿織物工場のスワデッシュ・ミル社を設立しました。 これが今日のインドを代表するタタ財閥の礎になりました。
20世紀に入ると、インドは独立運動が激しくなります。 その民族意識がジャムセトジー・N・タタを動かし1903年には有名なタージ・マハル・ホテルを完成させています。 さらにその動きと連動するように、タタはインド資本による製鉄所の建設に取り組み、1907年、インドでようやく初めての一貫製鉄所となるタタ製鉄所を完成させました。
これは植民地化でのインド工業化の象徴的存在ともなりました。 その後、水力発電所、海運業などにも進出、第一次世界大戦の好景気もあって、セメント、石鹸、建設、航空、銀行・保険などの分野に次々と参入していきました。
尚、当時のタタ産業銀行は後に国の中央銀行へと改組されています。 第二次世界大戦中、タタ・グループは、化学、鉄道車両、トラックなどの自動車部品などへ事業を拡大していきます。
そして今日では、社名を挙げればキリがないほど、多くの企業を傘下に抱かえたコングロマリットへと発展し、さらに最近では、IT化の時代に対応するために情報通信産業を含めてあらゆる分野へ事業展開しています。
ゾロアスターゆえのユニークさ
タタ・グループの場合、インドの他の財閥やビッグ・ファミリーとは異なる特徴をもっています。 それは、先ほどにも触れたように、出自がマイノリティであるゾロアスター教徒であることです。
周知のように、インドでは一般的にヒンズー教によるもろもろの制約に企業活動が影響されてきました。 タタの場合、ゾロアスター教を信仰していたため、ヒンズー教の影響を受けることなく自由に起業し、企業経営にも様々な試みを自由に取り入れることが出来ました。 それがグループを発展させたという側面があります。
例えば、他のファミリーの総帥は長子相続が一般的ですが、タタの場合、必ずしもそうではありません。傘下企業のトップ経営者にも一族以外のテクノラートを登用してきたことなども発展の要因に挙げられます。
現在のタタ・グループおよび一族を引っ張る総帥は、ラタン・ナバル・タタ（1937-）であります。 1991年に、インド独立前から36年間も同グループをリードし、インド航空業界の父ともいわれた先代のJ・D・タタ（1904-1993）から継いだものです。
彼は、アメリカのコーネル大学で建築学を修め、ハーバード・ビジネススクールで経営学を学んだというエリートで、帰国後は傘下企業の一つタタ・エレクトリック社会長に就任、ここで先端企業の指揮をとるとともに、将来に備えて帝王学を磨きました。
創立から120年近く経つタタ・グループではありますが、その事業が広範囲になるに連れ、いろいろな課題も出てきました。 そこで、ラタン・ナバル・タタは、1997年に経営コンサルタント会社のマッキンゼー社にグループの総点検と、再構築のプランを依頼。
そのなかで、たとえば人材登用の面（グループの総従業員数は約25万人に及ぶ）で、パーシー教徒に偏っていないかなどチェックし、幹部候補社員には留学制度を充実し、先進国の企業経営を身につけさせるなどの方針を出しました。
また、ビジネス面では輸出に注力していこうという姿勢もうかがえます。 日本の日商岩井を通して、傘下のテルコ製トラックを中南米諸国に輸出しているケースなどはその典型例と言えます。
外資との提携にも積極的
タタ財閥のもう一つの特徴としていえることは、外資との提携事業が多いことであります。日本との関係を見ると、淀川鉄鋼・日商岩井とタタ製鋼が組んで合弁会社を設立したのが1970年のことで、これが本格的な日印合弁事業のはしりとなりました。
以降、日本郵船（船舶代理）、旭硝子（各種板ガラス）、伊藤忠商事（情報関連機器）、ブリジストン（タイヤ）、ファナック（FA機器）などと、傘下のタタ・グループ企業が合弁事業を始めています。
この流れは1990年代に入るとさらに加速し、とくに注目されるのは、日立製作所との関係であります。 1995年に日立製作所と合弁でつくったタタ・ティー社は、60ケ所にも及ぶ農園から産する紅茶、コーヒー、スパイス類を世界中に輸出しています。
そして1999年からは、日立の関連会社である日立建機がタタの関連会社のテルコ・コンストラクション・イクイップメント（テルコン）社と資本・生産両面で本格的な提携関係に入っています。
最近では、ソフトウェア株式会社タタ・コンサルタンシー・サービス社が、三菱商事のITサービス子会社アイ・ティ・フロンティア（ITF）社と提携しています。
三菱商事との関係関係でいうと、総帥のラタン・N・タタが2001年に設置された三菱商事の国際諮問委員会に外国人メンバー6人の中の1人に選ばれ、その密接な関係が注目されました。
ラタンの考え方として伝えられているのは、「技術・生産・製品で外資と組む場合は、いずれもトップ企業をその相手とする」というものであります。
したがって、提携する外資は日系企業に限らない。タタの一流好みは、たとえば1996年から、ダイムラー・クライスラー（ドイツ・アメリカ）と合弁で高級乗用車の生産に入っていることにも表れています。また、ソフトウェアではIBM（アメリカ）と組み、工業団地建設ではシンガポール・エアラインと組みなど、他の事業にも同様の傾向が見て取れます。
ライバルとも提携して新分野に挑戦
タタと並ぶインド国内の一流財閥グループに、クマール・マンガラム・ビルラ（1968-）を総帥とするビルラ財閥があります。 タタとビルラは、出身・行動様式を含めて、あらゆる面で異なり「宿命のライバル」とされてきました。
両者は、タタが比較的重工業分野に強く、ビルラは製紙・精糖をはじめとする軽工業分野にコア事業が置かれています。 もちろん、自動車や金融分野では競合する部分がありますが、基本的な部分では意識的に事業分野が重なることを避けてきたという感じすらします。
しかし、時代の波には逆らえず、ドッグイヤーで進む情報通信革命のなか、双方ともに協力関係が求められる状況にあります。 2000年にタタとビルラは、AT＆T（アメリカ）と協力し、携帯電話の分野で関連子会社同士を合併して、本格的な参入を図ったのであります。
インドは「21世紀の大国」といわれていますが、タタもビルラと組み、新世紀を切り拓こうとしています。
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