活断層とは少し離れますが、火山も地震とは密接な関係があります。ホームページ「地震と耐震の総合ページ」でも解説していますが、少し前の新聞記事をご紹介します。各紙で報道されましたからご承知とはおもいますが・・。
１３活火山で地震活動増 震災後マグマだまりに刺激？ 2011年3月27日
大震災後に、地震活動が活発になった活火山が少なくとも全国で１３あることが、気象庁などへの取材で分かった。専門家は「１～２カ月は注意深く観測する必要がある」と指摘している。
地震の増加が観測されたのは、関東や中部の（１）日光白根山（２）富士山（３）箱根山（４）焼岳（５）乗鞍岳（６）伊豆大島（７）新島（８）神津島、九州の（９）鶴見岳・伽藍岳（１０）九重山（１１）阿蘇山、南西諸島の（１２）中之島（１３）諏訪之瀬島。大半は１１日の巨大地震直後から地震が増え、翌日には収まったが、箱根山、焼岳、富士山の周辺では２５日時点でも地震活動が継続。ただ、気象庁は「噴火の兆候となる火山性微動や地殻変動などのデータに変化はなく、直ちに噴火するとは考えにくい」としている。
１３火山のうち、箱根山ではマグニチュード（Ｍ）４クラスの地震が１１日直後に多発。富士山近くでは４日後の１５日に、Ｍ６・４の地震が発生した。富士山のマグマだまりがあると推定される場所の直近が震源だった。
静岡大の小山真人教授（火山学）は「地震波の影響や断層が動いたことでマグマだまりなどが刺激され、活火山周辺の地震が増えたとみられる」と説明する。
過去には、東海・東南海・南海地震が連動した１７０７年の宝永地震の４９日後に、富士山が大噴火。２００４年のスマトラ沖地震（Ｍ９・１）でも数カ月後に周辺火山の活動が活発化した例などが知られている。
出典：中日新聞(CHUNICHI Web)
◆考察
※ この報道の核となっている静岡大の小山真人先生(教授)はユニークな大胆な発想と的を得た持論展開をされていると、私は感じています。ぜひ、下記の先生の情報発信（リンク）をお読みください。さすが静岡大学！と思ってしまった。
自分(Blog筆者)は、出来るだけ客観的に地震関連情報をご紹介して、自身の考えは、デマ、風評の類にならぬよう慎重に記載するよう心がけましたが、確かに振り返れば、これだけの惨禍の後に「もしも」は禁句でしょうけれども、危機管理から言えば、もっと発言、情報発信、警告すべきであったかと、深く反省と自戒することも度々です。
①．3月9日「三陸沖地震」の時、あきらかに、活動活発化した北米プレートが大地震（宮城沖地震30年以内発生99%確率）前兆（前震）と考えられたのに、東大地震研の一部教授の軽い受け流し（後で助教は必死に予知なんかできないと抗弁したが）で、何ら警戒されなかった。自分は、海溝型大地震発生の予感をしたが、関心を払う程度の喚起だったのが悔やまれる。
※ 「数日から数ヶ月内に宮城沖地震が発生する。充分な備えと対応を！」と警戒宣言を出すべきであった。
②．1200余年前に発生した、三陸沖の超巨大地震で津波が30mを超えた記録があったのに、想定外と総て帰結する責任逃れ的な発言が多いけれど、原発を含め、やはり「大津波」の備えが必要不可欠に思えてならない。そのハザード図があれば、東北地方で津波想定の避難訓練や対策、防潮堤があって、常に備えの意識が高かったこそ、もっと被災、罹災の方々が少なく済んでいたのにと、残念でならない。原発は、全く事故前、事故後も危機管理能力なく、自己満足の安全神話の上で自分たち(東京電力役員・幹部)は被災犠牲者を装う体たらくは、現場社員、協力業者社員、自衛官、警察官、消防隊員、そして、何よりも退去危険圏内の住民さんと周辺農業・漁業関係者に多大な犠牲を強いた責任は大きい。処置後の退陣だけでは済まないのでは。役員には、無限責任があり、震災に転化させてはならない。
地震後「大津波が数分以内にくるぞ！！！」と気象庁が重大危機警報（1年前のチリ地震の津波警報で鼠一匹になったトラウマで並みの警報しか出せなかった。また空ぶっても良いじゃないか！生命の危険に対して守るのは、し過ぎはありません）
③．震災後、あちこちのＴＶやマスコミで先生方がぞろぞろ出てきて講釈したが、（特に原発）ほとんどが、専門外の学者、大学の先生。ちょっとは関係してる分野で評論していたが、間違いだらけ。知識は付け焼き刃！、一番腹立ったのは、ほとんどが、現場にいってなく、視聴者がみている映像で解説。もっと素直に専門では無いが分かる範囲で話します。間違ってるかもしれません。と、言って欲しかった。
この専門外なのに出しゃばり、措置を誤ってしまったのは、政府高官と東電トップも同じだと感じる。やはり総括すれば「人災」に思えてならない。悲しい現実。（つぶやき）
他人の事ばかり言えませんが・・・・・・。<自戒>
（筆者記）
流言・デマによるパニックを心配して情報を伏せている方々へ
富士山噴火(過去の前兆や大地震との連動についての基礎知識)
東日本沖で起きた巨大地震について
国立大学法人 静岡大学
☆地震情報は、
①震度、震央情報は、国土交通省気象庁ホームページ
http://www.jma.go.jp/jma/index.html
②中央防災会議公表情報は、内閣府防災ページ
http://www.bousai.go.jp/
③活断層情報は、独立行政法人 産業技術総合研究所 活断層・地震研究センター(AIST)
活断層データベース
http://riodb02.ibase.aist.go.jp/activefault/index.html
④活断層評価情報は、地震調査研究推進本部事務局
（文部科学省研究開発局地震・防災研究課）
活断層の長期評価（位置図）
http://www.jishin.go.jp/main/p_hyoka02_danso.htm
を参考にしてください。
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住宅耐震診断・耐震補強工事：専門技術者
増改築リフォームの
「リファインおおぐち」
￣￣￣￣￣￣￣￣￣
ＮＰＯ法人 住まいの構造改革推進協会・正会員(2-0603)
（財）住宅リフォーム・紛争処理支援センター・会員
ＮＰＯ法人 東海耐震マイスター倶楽部・正会員
ウッドピタ工法協会(woodpita)会員・正規代理店
☆ 総合建設業・㈱酒井建築
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http://sakai-kenchiku.co.jp/
※地震と耐震の総合ページ (更新いたしました。ぜひご覧ください。)
http://sakai-kenchiku.co.jp/woodpita/index.htm
ウッドピタは矢作建設グループの耐震化外付け工法です。
１３活火山で地震活動増 震災後マグマだまりに刺激？ 2011年3月27日
大震災後に、地震活動が活発になった活火山が少なくとも全国で１３あることが、気象庁などへの取材で分かった。専門家は「１～２カ月は注意深く観測する必要がある」と指摘している。
地震の増加が観測されたのは、関東や中部の（１）日光白根山（２）富士山（３）箱根山（４）焼岳（５）乗鞍岳（６）伊豆大島（７）新島（８）神津島、九州の（９）鶴見岳・伽藍岳（１０）九重山（１１）阿蘇山、南西諸島の（１２）中之島（１３）諏訪之瀬島。大半は１１日の巨大地震直後から地震が増え、翌日には収まったが、箱根山、焼岳、富士山の周辺では２５日時点でも地震活動が継続。ただ、気象庁は「噴火の兆候となる火山性微動や地殻変動などのデータに変化はなく、直ちに噴火するとは考えにくい」としている。
１３火山のうち、箱根山ではマグニチュード（Ｍ）４クラスの地震が１１日直後に多発。富士山近くでは４日後の１５日に、Ｍ６・４の地震が発生した。富士山のマグマだまりがあると推定される場所の直近が震源だった。
静岡大の小山真人教授（火山学）は「地震波の影響や断層が動いたことでマグマだまりなどが刺激され、活火山周辺の地震が増えたとみられる」と説明する。
過去には、東海・東南海・南海地震が連動した１７０７年の宝永地震の４９日後に、富士山が大噴火。２００４年のスマトラ沖地震（Ｍ９・１）でも数カ月後に周辺火山の活動が活発化した例などが知られている。
出典：中日新聞(CHUNICHI Web)
◆考察
※ この報道の核となっている静岡大の小山真人先生(教授)はユニークな大胆な発想と的を得た持論展開をされていると、私は感じています。ぜひ、下記の先生の情報発信（リンク）をお読みください。さすが静岡大学！と思ってしまった。
自分(Blog筆者)は、出来るだけ客観的に地震関連情報をご紹介して、自身の考えは、デマ、風評の類にならぬよう慎重に記載するよう心がけましたが、確かに振り返れば、これだけの惨禍の後に「もしも」は禁句でしょうけれども、危機管理から言えば、もっと発言、情報発信、警告すべきであったかと、深く反省と自戒することも度々です。
①．3月9日「三陸沖地震」の時、あきらかに、活動活発化した北米プレートが大地震（宮城沖地震30年以内発生99%確率）前兆（前震）と考えられたのに、東大地震研の一部教授の軽い受け流し（後で助教は必死に予知なんかできないと抗弁したが）で、何ら警戒されなかった。自分は、海溝型大地震発生の予感をしたが、関心を払う程度の喚起だったのが悔やまれる。
※ 「数日から数ヶ月内に宮城沖地震が発生する。充分な備えと対応を！」と警戒宣言を出すべきであった。
②．1200余年前に発生した、三陸沖の超巨大地震で津波が30mを超えた記録があったのに、想定外と総て帰結する責任逃れ的な発言が多いけれど、原発を含め、やはり「大津波」の備えが必要不可欠に思えてならない。そのハザード図があれば、東北地方で津波想定の避難訓練や対策、防潮堤があって、常に備えの意識が高かったこそ、もっと被災、罹災の方々が少なく済んでいたのにと、残念でならない。原発は、全く事故前、事故後も危機管理能力なく、自己満足の安全神話の上で自分たち(東京電力役員・幹部)は被災犠牲者を装う体たらくは、現場社員、協力業者社員、自衛官、警察官、消防隊員、そして、何よりも退去危険圏内の住民さんと周辺農業・漁業関係者に多大な犠牲を強いた責任は大きい。処置後の退陣だけでは済まないのでは。役員には、無限責任があり、震災に転化させてはならない。
地震後「大津波が数分以内にくるぞ！！！」と気象庁が重大危機警報（1年前のチリ地震の津波警報で鼠一匹になったトラウマで並みの警報しか出せなかった。また空ぶっても良いじゃないか！生命の危険に対して守るのは、し過ぎはありません）
③．震災後、あちこちのＴＶやマスコミで先生方がぞろぞろ出てきて講釈したが、（特に原発）ほとんどが、専門外の学者、大学の先生。ちょっとは関係してる分野で評論していたが、間違いだらけ。知識は付け焼き刃！、一番腹立ったのは、ほとんどが、現場にいってなく、視聴者がみている映像で解説。もっと素直に専門では無いが分かる範囲で話します。間違ってるかもしれません。と、言って欲しかった。
この専門外なのに出しゃばり、措置を誤ってしまったのは、政府高官と東電トップも同じだと感じる。やはり総括すれば「人災」に思えてならない。悲しい現実。（つぶやき）
他人の事ばかり言えませんが・・・・・・。<自戒>
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富士山噴火(過去の前兆や大地震との連動についての基礎知識)
東日本沖で起きた巨大地震について
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☆地震情報は、
①震度、震央情報は、国土交通省気象庁ホームページ
http://www.jma.go.jp/jma/index.html
②中央防災会議公表情報は、内閣府防災ページ
http://www.bousai.go.jp/
③活断層情報は、独立行政法人 産業技術総合研究所 活断層・地震研究センター(AIST)
活断層データベース
http://riodb02.ibase.aist.go.jp/activefault/index.html
④活断層評価情報は、地震調査研究推進本部事務局
（文部科学省研究開発局地震・防災研究課）
活断層の長期評価（位置図）
http://www.jishin.go.jp/main/p_hyoka02_danso.htm
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