ＣＴ被曝量、同じ検査でも医療施設によって１０倍以上も差

　内臓などの様子を立体的に映し出すコンピューター断層撮影法（ＣＴ）で患者が被曝（ひばく）するＸ（エックス）線の量は、同じ部位の検査でも医療施設によって１０倍以上も差がある実態が、日本診療放射線技師会の調査で分かった。

　一部の施設では患者が必要以上に被曝している可能性があり、国内の関係学会などを集めた「医療被ばく研究情報ネットワーク」（代表＝米倉義晴・放射線医学総合研究所理事長）は１８日、望ましい線量の目安となる参考値案をまとめた。今後、各学会などを通じて周知を図る。

　ＣＴは、装置が体の周りをぐるりと回ってＸ線を照射するため、一方向だけからの単純撮影に比べて被曝線量が多く、様々な医療検査による被曝量全体の４割前後を占めるといわれる。同技師会は一昨年、会員の診療放射線技師にアンケートを送り、約３００施設分の回答を集計した。

　その結果、患者が被曝するＸ線量を示すＣＴ線量指標（単位はミリ・グレイ）が、成人の頭部で１２～１５０、胸部で１・６～１２８、腹部・骨盤で０・９～４０と、同じ部位の検査でも施設間で十数倍から数十倍の差があった。照射範囲の広さなども勘案して、全身への影響を示す「実効線量」を計算すると、最高で頭部は１回あたり約５ミリ・シーベルト、胸部は約１６ミリ・シーベルト、腹部・骨盤は約２７ミリ・シーベルトと推定された。

　施設間の大きな差は、日本医学放射線学会が行った別の調査でも確認された。技師会などによると、照射線量は通常、装置メーカーの推奨値を基に各施設で決める。高い線量が要る特殊な検査もあるが、全体としては、必要以上に高画質となる高い線量に設定したまま見直していない施設が少なくないとみられる。

がん検診ガイドライン（指針）」２０１４年度版

　指針の改定は９年ぶり。自治体などが行うがん検診として新たに内視鏡検査を推奨、年齢は５０歳以上が望ましく、受ける間隔は２～３年でも良いとした。同センターでは推奨に加えた理由について、国内や韓国での研究で胃がんの死亡リスクを下げる効果を確認したことを挙げている。前回の２００５年度版は、バリウムを飲んで行うエックス線検査のみが推奨され、内視鏡検査は「死亡率の減少効果を判断する証拠が不十分」とされていた。

　バリウムを飲むエックス線検査は、今回の指針でも検診として推奨された。年齢別の死亡率減少効果の分析研究などから、５０歳以上を対象にすることが望ましいとした。

　同センターの指針は学術的な提言で、市町村が検診を行う際に使う国の指針とは別。国は、４０歳以上の住民を対象にバリウムを飲むエックス線検査を標準的な方法として示している。厚生労働省の検討会は内視鏡検査を導入するかどうかなどを含め、胃がん検診のあり方を議論しており、今夏にも方針を決める予定。

糖尿病専門外来・生活習慣病の治療

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この地域にお住まいの方は都内の大企業や、戸塚区近隣の工場などにお勤めのみなさまですが、糖尿病や高血圧の方がたくさんお越しになっています。
総合内科・循環器内科・内分泌内科の専門家です

総合内科・循環器内科・内分泌内科の専門家ですニューヨークの大学病院で総合内科の臨床研修を行って診察の経験を積み、さいたま赤十字病院では救急治療を行う循環器内科医として、また内分泌内科医として、幅広く高度な医療の経験を積んで参りました。糖尿病並びに内分泌疾患を、それが原因として起きる不整脈や心不全などを診る循環器内科専門医の立場から診療できることです。この専門性を持つ医師は、全国でも数少ないことと思います。セカンドオピニオンも受け付けています。

当院のモットーは、問診は最大限に、検査は最小限に、です。

いわゆる、一般によく見かける病気は詳細な問診で8割程度は診断可能、身体所見やレントゲンを加えれば9割にも高まるという報告があります。
当院では、患者さんへの問診に重点をおいて診察を進めてまいります。
当院のモットーは、問診は最大限に、検査は最小限に、です。
お薬手帳、今まで受診した病院での検査結果、などご自身の健康にかかわる資料をお持ちいただけると大変助かりますのでご協力お願いいたしますが、
検査機器共同利用システムを積極的に利用採血・心電図・画像などが確定診断に必要な場合には、それらをご提案させていただきます。
当院では、採血・レントゲン・心電図・ホルター心電図、24時間血圧、睡眠時無呼吸検査、骨粗しょう症検査などが可能です。

その他の検査が必要な場合、当院では検査機器共同利用システムを積極的に利用しています。
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他病院へ紹介→紹介先医師の診察後の指示の下に検査→結果は当日もしくは後日に病院医師より説明、という流れですが、
共同利用システムですと直接検査を受けることが可能であり結果説明も当院で行います。

腹腔鏡手術の、胆管切除を伴う保険適用外の肝臓手術は死亡率が１０％

　群馬大学病院（前橋市）で、腹腔鏡（ふくくうきょう）を使う肝臓手術を受けた患者８人が死亡した問題を受け、日本肝胆膵（かんたんすい）外科学会が２３日に発表した腹腔鏡手術の実態調査結果で、胆管切除を伴う保険適用外の肝臓手術は死亡率が１０％近くに上ることがわかった。

　群馬大病院ではこの手術で３人が死亡しており、同学会は腹腔鏡手術の適応を慎重に検討するように注意喚起を行う方針だ。

　調査は昨年１１月～今年１月、一定の手術実績があると同学会が認めた「修練施設」２１２病院を対象に、肝臓、胆道、膵臓の腹腔鏡手術の実施状況を尋ね、２０７病院から回答を得た。

　それによると、２０１１～１４年に、肝臓の腹腔鏡手術は計８５４５人に行われ、このうち１５８７人が高難度とされる保険適用外だった。保険適用外手術の死亡率（術後３か月以内の死亡）は１・４５％。手術方法別で見ると、胆管切除を伴う肝臓手術の死亡率が９・７６％と突出して高かった。

　多数の肝臓手術を行っているがん研有明病院（東京都江東区）の斎浦明夫・肝胆膵担当部長は「胆管切除を伴う肝臓手術は、一般的な肝臓がんの手術より格段に難しい。がんを取り切り、再発をさせないように腹腔鏡手術でできるか確認されておらず、患者に対しリスクなどを正しく説明されたか疑問がある」と話す。

　また保険適用外の高難度手術を行うに当たり、無回答を除く１７６診療科のうち９７診療科（５５％）は院内の倫理委員会で審査を受けていなかった。同学会は今後、必要となる倫理審査の申請について会員の医師に徹底を呼びかけていく予定だ。