９．１１について 苫米地英人 著 ＜日本人だけが知らない 戦争論＞２０１５年４月 フォレスト出版株式会社

とあるスナックで

小林

コーさん、G・エドワード・グリフィンの本、＜マネーを生み出す怪物　連邦準備制度という壮大な詐欺システム＞の帯と表紙のところにこう書いてありますよね、

それは、バブル、不況、インフレ、

そして戦争を引き起こす

と書かれています。この＜戦争を引き起こす＞とはどういうことなんでしょうか？　

コー

この本の中に詳しく書かれているんだけど、別の本の中にも書かれていると思う。

苫米地英人（とまべち・ひでと）　著　＜日本人だけが知らない戦争論＞を読んでみるとよくわかると思うんだ。この本は以前にも紹介したけどね、また読んでみよう。　　P-４２

戦争で莫大な利益を得るのは誰か？

アメリカはアジアの緊張と混乱に乗じることで利益を手にすることができますが、戦争が始まることで、その瞬間にアメリカの利益とは比べ物にならないほど莫大な利益を約束される勢力がいます。

ご存知のように、それは国際金融資本です。

かりに日本と中国が戦争を始めた場合、戦端を開いた瞬間に、円も元も大暴落します。
なぜなら、戦争当事国の通貨で物資を売ってくれる殊勝な国はありません。国際取引に使えない通貨を、欲しいと思う人は誰もいないでしょう。
では、日本と中国は何をもって戦費とするのか。
それは金か、金に裏づけられた通貨しかありません。
ただし、金本位制が終わって久しい現在、世界の通貨はすべて不換紙幣になり、通貨発行国の信用で成り立っていますから、日中戦争を遂行する日本と中国が使うことができる通貨といえば、現実的には信用力で米ドルという事になりましょう。
このため両国は、戦費として莫大な米ドルを調達する必要に迫られますが、円や元に価値はないのですから、それと引き換えに米ドルを手に入れられるわけではありません。
戦費として必要な巨額の米ドルは、すべて借金になるわけです。

しかも、日中が必要とする戦費の貸し付け能力を持つのは、国際金融資本だけです。

かりに日本が負ければ、彼らは日本の資産をタダ同然に持っていくことができます。
逆に中国が負ければ、資産を押さえると同時に、それ以降の中国の金融をすべて牛耳ることができるでしょう。
その意味は、中国の国民１３億人から、延々と利益を吸い上げつづけていけるということです。

また、敗戦国だけでなく戦勝国からも、貸付金の莫大な金利をとることができます。
いずれの国も、戦争による大量破壊からの復興の過程で、大変な需要が喚起されます。産めよ増やせよのベビーブームも、意図的に起こされるに違いありません。
戦争の結末がどうであろうとも、彼らのところにはすさまじい利益が転がり込みます。

彼らにしてみれば、戦争ほどスケールの大きな儲け話はないわけです。

今後予想される破滅的なシナリオ

世界のパワーゲームよって戦争が起こるのは事実ですが、過去の歴史が示すのは、戦争を起こす本当の黒幕は、ヨーロッパを中心とした大銀行家ということです。
歴史を振り返ると、１９世紀までは、国家間で行われる戦争は主にヨーロッパに限定されていました。そして２０世紀になると、その範囲はアジアや中東を巻き込んで世界的に拡大していきました。
戦争地図の変遷を歴史的に眺めていくと、つねにヨーロッパの大銀行家の支配圏で戦争が起こっていることがわかります。彼らの支配の届いていないところでは、一方的な侵略と植民地化の波が起こったにすぎません。
ヨーロッパの大銀行家の支配圏の拡大は、世界の拡大そのものでした。後に詳しく述べますが、最初、支配権を拡大する方法は、一国の通貨を牛耳ることで行われました。
そうやって一つひとつ、勢力範囲を拡大していったわけです。

彼らにとっては、支配圏こそが世界そのものでした。
そして、その世界の拡大とともに、戦争のグローバル化と呼ぶべき状況がうまれました。

アジアや中東に近代国家が生まれ、世界が広まると、そこで近代的な戦争が起こりました。効率的な殺人兵器を装備して、どこに自国民をこれほど犠牲にする理由があるのか理解できないような戦争が、あちこちで起こるようになります。
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小林

Ｇ・エドワード・グリフィンの＜それは、バブル、不況、インフレ、そして戦争を引き起こす＞という意味はこういう事だったんですね。