９．１１について 苫米地英人 著＜日本人だけが知らない戦争論＞ その２

とあるスナックで

小林

この本をもう少し読んでいきましょう。　Ｐ－１６９

世界を破壊し尽くして手にする天文学的な利益

この大戦は、ヨーロッパだけではなく、アジア、中東、アフリカの主要地域を破壊し尽くしました。
ヨーロッパの大銀行家がつくったシナリオの目的は、世界に一極支配の通貨制度を導入するための破壊だったということで決まりでしょう。
破壊の上に生まれたのが、１９４４年に締結されたブレトンウッズ協定だったからです。
ご存知のように、ブレトンウッズ協定は、戦後の国際通貨体制を規定する取り決めです。
簡単に言えば金本位制のドルを唯一の基軸通貨にして、各国通貨をそれぞれドルと固定ルートで結びつける仕組みでした。戦後の日本で長らく１ドル３６０円という固定為替レートが使われていたのも、この協定による決まりごとでした。
貿易などの国際決済にはすべてドルを使わなければならないし、各国政府は外貨準備としてドルを持たなくてはなりません。

つまりヨーロッパの大銀行家が所有するＦＲＢが、ほとんど無制限にドルを刷り、世界中にばら撒く権利を握ったことになります。

これは、じつはすさまじい話です。
たとえば、日本人が円を使ってビジネスをしているだけでも、私たちは全員、ＦＲＢに金利を払わなければならないのです。

「そんなことはありえない」と思うかもしれませんが、これは本当のことです。
なぜなら、ブレトンウッズ体制では、日本円の通貨価値を裏づけているのはドルだからです。そのため、日本は円の価値を裏づけるドルを外貨準備として持っていなければなりません。かりにアメリカの金利が４％だとすれば、日本人は何もしなくても４％の金利を払いつづけることになるわけです。
また、彼ら大銀行家が手にする利益は、利息だけにとどまりません。１ドルと書いてあるだけの紙を１ドルの価値で売るわけですから、紙代と印刷コストを除いた差額は、すべてが利益です。
これを通貨発行益（シニョレッジ）といいますが、それが全部、ＦＲＢの懐に入るのです。
戦後世界では、ブレトンウッズ体制の下、各国は貿易を拡大させ、経済成長を続けました。世界がより多くのドルを必要とする状況が何十年にもわたって拡大したわけですから、その間に彼らがどれほどすさまじい利益を上げたことか、想像さえ及ばない世界です。

ちなみに、ブレトンウッズ協定は、１９７１年のニクソン・ショックで終了することになりました。このときニクソン大統領はドルと金の兌換停止を宣言し、世界の通貨は為替フロート制に移行します。そして、今、私たちは何の裏づけもないペーパーマネーを使い、ただそれをお金だとひたすら信じることによって経済活動を成り立たせています。
これは、とても危うい状況といわなくてはなりません。

さて、第２次世界大戦は、ＦＲＢが通貨発行権を行使し、ナチスドイツに資金を供給したことで、はじめて地球規模の大戦争が可能になりました。すでに述べたように、アメリカの財界もヒットラーに協力しました。そして、イギリスもフランスもおそらくそのシナリオに沿って動いていました。
もちろんアメリカはＦＲＢ，イギリスはイングランド銀行とそれぞれの中央銀行が国債を引き受ける形で戦争資金を供給したことは言うまでもありません。通常の法貨であるならば戦争当事国の法貨はただの紙切れになりますから、世界大戦が長く続くことはあり得ません。

第２次世界大戦は連合国とナチスの両方にＦＲＢが資金を提供したことで長く続いたのです。



大日本帝国も巨大なシナリオを演じる役者にすぎなかった

では、日本はどうだったのか。
私は、日本もシナリオを演じる役者の一人だったのではないかと考えています。
理由は多々ありますが、動かせない証拠は、日本が太平洋戦争をアメリカから資金を借りることによって戦っていたことです。ＦＲＢが資金を提供していた先はナチスドイツだけではなく、日本にも流れていたのです。
しかも、１章で紹介したように、日本はアメリカからの石油輸入を完全に断たれていたわけでもありません。
ＡＢＣＤ包囲網とか、ハルノートとか、それらはすべて国民に戦争を避けることができなかったと思い込ませるための、後付けの理由です。本当に日本軍をやっつける目的なら、資金やエネルギーを絶たないはずはないでしょう。しかし、簡単にできることにもかかわらず、彼らはそのルートを完全に断とうとはしませんでした。
その結果、日本はアジアを支配するヨーロッパ列強を叩くことができ、解放された諸国は、今度はＦＲＢの金融権力によって一網打尽にされました。
戦争のシナリオが迎える結末は、つねに金融権力の純化、巨大化を実現しています。
２度にわたる世界大戦は、巨視的に眺めると、少なくとも４つの点で非常によく似ています。

（１）　開戦の理由が脆弱なこと。　　これほど多くの人命喪失、これほどひどい経済破壊と引き換えにしてでも守らなければならなっか大義は、どこを探しても見当たりません。

（２）　ＦＲＢが戦争の両陣営に資金を提供していること。　　何度も指摘しているとおり、ＦＲＢの株主はヨーロッパの大銀行家たちです。

（３）　意図的に戦争の長期化が図られていること。　　たとえば、チャーチル首相はルーズベルト大統領に、戦争は長引かせたほうがいいと提案しています。

（４）　各国政府が国民のナショナリズムを煽り、国民を戦争遂行にむかわせるために、敵を許し難い悪者に仕立てる自作自演の工作が多数行われていること。

これらの共通点がなにを意味しているかといえば、複数の国家同士を大戦争に向かわせる方法論が確立しているということでしょう。
私は、クロムウェルのイングランド内戦、フランス革命、アメリカ南北戦争、そして日本の明治維新が共通の方法論で貫かれていることをすでに指摘しましたが、世界大戦においてもそれを認めることができるわけです。
そして、両大戦を遂行した主要な国家には、イギリス、フランス、アメリカ、日本を認めることができます。これらはみな、革命や市民戦争をへて中央銀行を設立し、ヨーロッパの大銀行家による金融支配を受け入れた国です。　とすれば、

近現代におけるすべての戦争がヨーロッパの大銀行家が主導する出来レースであり茶番である可能性を、排除することはできない。

そういう話になるのではないでしょうか。

コー

Ｇ・エドワード・グリフィンの＜それは、バブル、不況、インフレ、そして戦争を引き起こす＞とはまさしく、このことだったと思う

＜債務・借金貨幣制度＞をなくさなければならない、変えなければならない理由で、これほどの理由がほかにあるだろうか？

９．１１について 苫米地英人 著 ＜日本人だけが知らない 戦争論＞２０１５年４月 フォレスト出版株式会社

とあるスナックで

小林

コーさん、G・エドワード・グリフィンの本、＜マネーを生み出す怪物　連邦準備制度という壮大な詐欺システム＞の帯と表紙のところにこう書いてありますよね、

それは、バブル、不況、インフレ、

そして戦争を引き起こす

と書かれています。この＜戦争を引き起こす＞とはどういうことなんでしょうか？　

コー

この本の中に詳しく書かれているんだけど、別の本の中にも書かれていると思う。

苫米地英人（とまべち・ひでと）　著　＜日本人だけが知らない戦争論＞を読んでみるとよくわかると思うんだ。この本は以前にも紹介したけどね、また読んでみよう。　　P-４２

戦争で莫大な利益を得るのは誰か？

アメリカはアジアの緊張と混乱に乗じることで利益を手にすることができますが、戦争が始まることで、その瞬間にアメリカの利益とは比べ物にならないほど莫大な利益を約束される勢力がいます。

ご存知のように、それは国際金融資本です。

かりに日本と中国が戦争を始めた場合、戦端を開いた瞬間に、円も元も大暴落します。
なぜなら、戦争当事国の通貨で物資を売ってくれる殊勝な国はありません。国際取引に使えない通貨を、欲しいと思う人は誰もいないでしょう。
では、日本と中国は何をもって戦費とするのか。
それは金か、金に裏づけられた通貨しかありません。
ただし、金本位制が終わって久しい現在、世界の通貨はすべて不換紙幣になり、通貨発行国の信用で成り立っていますから、日中戦争を遂行する日本と中国が使うことができる通貨といえば、現実的には信用力で米ドルという事になりましょう。
このため両国は、戦費として莫大な米ドルを調達する必要に迫られますが、円や元に価値はないのですから、それと引き換えに米ドルを手に入れられるわけではありません。
戦費として必要な巨額の米ドルは、すべて借金になるわけです。

しかも、日中が必要とする戦費の貸し付け能力を持つのは、国際金融資本だけです。

かりに日本が負ければ、彼らは日本の資産をタダ同然に持っていくことができます。
逆に中国が負ければ、資産を押さえると同時に、それ以降の中国の金融をすべて牛耳ることができるでしょう。
その意味は、中国の国民１３億人から、延々と利益を吸い上げつづけていけるということです。

また、敗戦国だけでなく戦勝国からも、貸付金の莫大な金利をとることができます。
いずれの国も、戦争による大量破壊からの復興の過程で、大変な需要が喚起されます。産めよ増やせよのベビーブームも、意図的に起こされるに違いありません。
戦争の結末がどうであろうとも、彼らのところにはすさまじい利益が転がり込みます。

彼らにしてみれば、戦争ほどスケールの大きな儲け話はないわけです。

今後予想される破滅的なシナリオ

世界のパワーゲームよって戦争が起こるのは事実ですが、過去の歴史が示すのは、戦争を起こす本当の黒幕は、ヨーロッパを中心とした大銀行家ということです。
歴史を振り返ると、１９世紀までは、国家間で行われる戦争は主にヨーロッパに限定されていました。そして２０世紀になると、その範囲はアジアや中東を巻き込んで世界的に拡大していきました。
戦争地図の変遷を歴史的に眺めていくと、つねにヨーロッパの大銀行家の支配圏で戦争が起こっていることがわかります。彼らの支配の届いていないところでは、一方的な侵略と植民地化の波が起こったにすぎません。
ヨーロッパの大銀行家の支配圏の拡大は、世界の拡大そのものでした。後に詳しく述べますが、最初、支配権を拡大する方法は、一国の通貨を牛耳ることで行われました。
そうやって一つひとつ、勢力範囲を拡大していったわけです。

彼らにとっては、支配圏こそが世界そのものでした。
そして、その世界の拡大とともに、戦争のグローバル化と呼ぶべき状況がうまれました。

アジアや中東に近代国家が生まれ、世界が広まると、そこで近代的な戦争が起こりました。効率的な殺人兵器を装備して、どこに自国民をこれほど犠牲にする理由があるのか理解できないような戦争が、あちこちで起こるようになります。
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小林

Ｇ・エドワード・グリフィンの＜それは、バブル、不況、インフレ、そして戦争を引き起こす＞という意味はこういう事だったんですね。