中国様ご命令で反日記事掲載+自社のインサイダー隠蔽で今や「ポスト朝日」との呼び声も高い?日経新聞が靖國参拝で世論調査です。
「次期首相の靖国参拝」賛否ほぼ二分・日経世論調査
日本経済新聞社が18―20日に実施した世論調査で、次期首相の靖国神社への参拝について賛成43%、反対39%と賛否がほぼ二分した。小泉純一郎首相が8月15日の終戦記念日に参拝したことについては賛成が48%で、反対の36%を12ポイント上回った。(詳細を21日付の日本経済新聞朝刊に)
小泉首相の参拝への賛成理由では「個人の思想・信条の問題」が38%で最も多く、次いで「首相が戦没者を追悼するのは当然」の36%。「中国・韓国の反発を受けて参拝を見送るのはおかしい」は20%、「参拝は首相の公約」は5%だった。
一方、反対理由では「中国・韓国との外交関係の悪化につながる」が52%と半数を超えた。「戦争責任をあやふやにしかねない」は32%、「憲法の政教分離原則に反する」は13%だった。
9月の自民党総裁選に向けた「次の首相」の支持率は、安倍晋三官房長官が44%で7月の前回調査より2ポイントの微増。谷垣禎一財務相、麻生太郎外相はともに6%で、それぞれ前回比4ポイント、同2ポイント上昇した。 (21:14)
【日本経済新聞 2006/8/21】-----------------
たかが世論調査に一喜一憂するのも何ですがね。ネットで真実が暴かれた今でもマスゴミに踊らされる人て結構多いモンなぁ~。
>賛成43%、反対39%と賛否がほぼ二分した。
二分したね。イイでしょう、4ポイント差だから・・・でも結果が逆のとき「反対派が上回りました」て抜かすなよ!
4ポイント差だから日経新聞的には「あと少し」て言ったとこだろうか。おそらく靖國参拝賛成派が少数になるまで調査し続けるでしょうな。んで、一度でも反対派が多数になればお祭り騒ぎ。
次は朝日が同様の調査をやりそうな悪寒、サヨクメディアの必死さが伝わってきますな。
しかし今回こんな結果だと中国様もさぞお怒りでしょうな。「日経何やっているアルか!」てネ。何せ日経新聞は中共のエージェントだもんネ。
↓8月4日の産経新聞の記事
日本経済新聞社の杉田亮毅社長が4月13日に中国の唐家セン国務委員と
会談していながら、その事実を同紙がまったく報道していないことが3日、
分かった。唐国務委員はその席上、日本のメディアが中国の対日政策を
日本国民が正しく認識するよう導くことを期待すると述べたという。
んで、その命令どおり動いているのが日経新聞をはじめとした売国メディアと民主党や社民党、更にハニートラップに嵌った自民党媚中派のセンセイ。
「次期首相の靖国参拝」賛否ほぼ二分・日経世論調査
日本経済新聞社が18―20日に実施した世論調査で、次期首相の靖国神社への参拝について賛成43%、反対39%と賛否がほぼ二分した。小泉純一郎首相が8月15日の終戦記念日に参拝したことについては賛成が48%で、反対の36%を12ポイント上回った。(詳細を21日付の日本経済新聞朝刊に)
小泉首相の参拝への賛成理由では「個人の思想・信条の問題」が38%で最も多く、次いで「首相が戦没者を追悼するのは当然」の36%。「中国・韓国の反発を受けて参拝を見送るのはおかしい」は20%、「参拝は首相の公約」は5%だった。
一方、反対理由では「中国・韓国との外交関係の悪化につながる」が52%と半数を超えた。「戦争責任をあやふやにしかねない」は32%、「憲法の政教分離原則に反する」は13%だった。
9月の自民党総裁選に向けた「次の首相」の支持率は、安倍晋三官房長官が44%で7月の前回調査より2ポイントの微増。谷垣禎一財務相、麻生太郎外相はともに6%で、それぞれ前回比4ポイント、同2ポイント上昇した。 (21:14)
【日本経済新聞 2006/8/21】-----------------
たかが世論調査に一喜一憂するのも何ですがね。ネットで真実が暴かれた今でもマスゴミに踊らされる人て結構多いモンなぁ~。
>賛成43%、反対39%と賛否がほぼ二分した。
二分したね。イイでしょう、4ポイント差だから・・・でも結果が逆のとき「反対派が上回りました」て抜かすなよ!
4ポイント差だから日経新聞的には「あと少し」て言ったとこだろうか。おそらく靖國参拝賛成派が少数になるまで調査し続けるでしょうな。んで、一度でも反対派が多数になればお祭り騒ぎ。
次は朝日が同様の調査をやりそうな悪寒、サヨクメディアの必死さが伝わってきますな。
しかし今回こんな結果だと中国様もさぞお怒りでしょうな。「日経何やっているアルか!」てネ。何せ日経新聞は中共のエージェントだもんネ。
↓8月4日の産経新聞の記事
日本経済新聞社の杉田亮毅社長が4月13日に中国の唐家セン国務委員と
会談していながら、その事実を同紙がまったく報道していないことが3日、
分かった。唐国務委員はその席上、日本のメディアが中国の対日政策を
日本国民が正しく認識するよう導くことを期待すると述べたという。
んで、その命令どおり動いているのが日経新聞をはじめとした売国メディアと民主党や社民党、更にハニートラップに嵌った自民党媚中派のセンセイ。