【訂正など】難波先生より

【訂正など】8/18配信のメルマガ【高原声明】の項で＜Nicolの病腎移植(腎癌を用いるもの）は万波事件以前に、日本で開かれた国際泌尿器科学会においてNicol博士により発表されていた＞と書きましたが、正しくは「2004年サンフランシスコで開催の全米泌尿器科学会総会で、Nicol博士が発表」です。訂正いたします。


　この抄録集は製薬会社ファイザーが全訳し、泌尿器科医にMRが配っています。帝京大堀江教授がコメントを載せ、「ドナが―少ない日本では有効な方法かも知れない」とポジティブな評価を下しています。これは2006年11月に「病腎移植」が問題になる２年も前のことです。
　だから当時、大島伸一移植学会副理事長（元名大教授）などが、「聞いたこともない手術だ」と非難したのはまったくの虚偽です。


　高原声明に関しては、いくつかのメールによる反響が寄せられた。その中に岡山のOさんから寄せられた意見は、私が見落としていた論点なので紹介する。


＜五学会の声明を考えますと、あの主張は、国への脅しや医師の保身ばかり言い立てて、患者を如何に救うかというコトなど、何も考えていません。
それほど危惧するなら、自分が腎摘したものを使って貰えばいいのです。

　ドナーが妻で小径の腎癌だった場合、夫に移植出来るのに「移植せず廃棄せよ」と言ってる訳です。遺体での献腎を何十年も待ってる間に、患者は死ぬでしょう。五学会の主張は、「それでいいのだ～～♪」 とバカボン節を歌っているのです。＞



　高原氏は「医学のあゆみ」で「腎移植は100年待ち」になったといっている。実質、死体腎からの移植は不可能になったということだ。
　希望者30万人に年200個では、焼け石に水にもならない。


　当初、病腎移植を非難するのに移植学会は「がんの伝播」を言い立てた。世界的な臨床試験と日本での臨床試験および万波移植の追跡調査により、これが否定されると、間違いを認めるのでなく、「ドナーの不利益」を言い立て始めた。透析患者を救うための移植用腎臓の供給がまったく不足しているにもかかわらず、その改善策として出されている「第三の移植」である修復腎移植をまったく評価することなく、「否定のための否定」を使用とする。


　これはもう学者でもないし、医師でもない。
　それほどドナーの不利益が心配なら、移植学会がワーキング・コミティーを作って、ドナーのICをチェックしたらよいだろう。
　要は、「修復腎移植」の原理が正しいかどうかであり、医学的に正しければ、より妥当性がありドナーとレシピエントが被る不利益をどのように減らすか、改善策を考えるのが筋である。


　否定のためのこじつけの理屈をこねているようでは、いっておくが、日本移植学会に未来はない。移植医を志す医師も増えないだろう。
　最善の処方は「高原引責辞職」である。そのためには、9月4日13:30~からの松山地裁での「修復腎移植」裁判の公判に、できるだけ多くの支持者とメディアが傍聴に詰めかけ、被告有罪の方向への流れを加速することだ。弁護団にも頑張ってもらいたい。
　ネットで言うだけなら誰でもできる。大切なのは行動することだ。
　
　卑劣な移植学会は、過去にも患者を扇動して、訴訟を起こさせたことがある。　
　http://www.asahi.com/kansai/kouiki/OSK201002060011.html


　これは「病腎移植」第40例目の女性患者で、備前市立吉永病院で「腎嚢胞」の臨床診断により腎摘出を2006年7月に受けた。
　この調査委員会の委員長が東邦医大の相川厚であった。
　相川の扇動により、金ほしさの患者家族（患者は生存中）が訴訟を起こしたものだ。
　ロクに調査もしないで、患者の言い分を報道したのがバカ「朝日」である。報道災害のよいサンプルだ。


　高原が、厚労省に「ドナーが訴訟を起こす」と恫喝しているのは、「移植学会は、ドナーを扇動して国に訴訟を起こさせますよ」という意味なのである。
　もう「こんな学会要らない！」