日本経済新聞紙の見出し「『専門医ゼロ』重症施設2割」を拝見しました

　2021年1月23日に発行された日本経済新聞紙の朝刊一面の見出し「『専門医ゼロ』重症施設2割」を拝見しました。

　サブ見出しは「首都圏、コロナ入院困難」です。

　この記事のリードは「新型コロナウイルスの重症者用病床と医療人材のミスマッチが起きている」と始まります。日本経済新聞社が首都圏1都3県の病院を調べたところ、集中治療室（ICU）など重傷者施設を持つ病院の2割で、高度な容体管理を担う専門医がいなかったと伝えています。

　首都圏1都3県の病院の15パーセントは専門医が1人だけだそうです。

　欧米より現場が手薄になっていると報じています。

　日本経済新聞紙のWeb版である日本経済新聞紙　電子版では見出し「重症者施設2割で専門医ゼロ　首都圏、コロナ入院困難」と報じています。



　新型コロナウイルス感染者の重症者が入院できる施設はICUに加えて、類似の救急医療室（ER）と高度治療室（HCU）があります。

　その数は全国では合計1万7000床（ICUは5600床）。通常の治療でも使うために、都道府県では2割程度をコロナ患者専用にする計画です。

　しかし、本当の問題は患者の全身状態を管理する集中治療専門医の不足なのだそうです。

　これは日本の医療は内科や外科などの治療科の縦割りが強く、診療科をまたぎ、患者も少ない集中治療専門医のなり手が少ないそうです。

　個別の診療科の専門医になることが優先され、技術習得が後回しになりやすい体質のままだからです。

　この集中治療専門医は米国が約2万9000人、ドイツが約2万8000人に対して、日本は2000人しかいません。日本ではこれに救急科専門医を加えて合計6000人です。

　コロナ患者の重症者に必要な外式模型人工肺（ECMO）や人工呼吸器は、専門家でないとうまく扱えない機器です。

　新型コロナウイルス感染者が急増し、重症患者が増えている現在、この集中治療専門医の人材の集約と育成が急務になっているそうです。

　なんとか、泥縄式に育成していくしか手は無いようです。