栃木県の名産のイチゴの「スカイベリー」のB級品をいただきました

　栃木県が誇る名産のイチゴ品種「スカイベリー」のB級品が販売されていたので、買い求め、すぐにいただきました。

　栃木県のイチゴの名産「とちおとめ」に比べて、「スカイベリー」はさらに果実が極めて大きく、外観が美しく、食感がいい新品種です。この「スカイベリー」は、2010年（平成23年）11月15日に農林水産省に品種登録が出願され、2013年（平成26年）11月18日に品種登録された経緯の栃木県の高級品種です。

　このイチゴ「スカイベリー」はB級品はあまり販売されることはないようです（と思います）。

　テレビ番組では、以前に「一番丁寧に栽培され、選ばれたものは1粒が1万円するものもある」と、伝えていました。

　もちろん、今回はA級品でもそれほど価格は高くはありませんでした。

　今回、買い求めたイチゴ「スカイベリー」のB級品もとても甘く、上品な味わいでした。いい買い物でした。



　今回、なぜ「スカイベリー」のB級品が販売されたのか、その経緯などは分かりません。

日本経済新聞紙の見出し「緊急事態１カ月の影響試算」を拝読しました

　2021年1月18日に発行された日本経済新聞紙の朝刊一面の見出し「緊急事態１カ月の影響試算」を拝読しました。

　見出しは「外食・鉄道・空運　赤字4割に」と続きます。厳しい試算結果です。

　この記事は「2度目の緊急事態宣言で内需企業の業績が再び悪化する懸念が強まっている」という文章で始まります。

　影響の大きい外食、鉄道、空運の3業種の上場104社について、日本経済新聞社が業績を試算したところ、前回の宣言時の約7割の減収幅の場合となると、今回の2回目の緊急事態宣言期間中の赤字は１カ月当たり2300億円になる見通しで、赤字は宣言前から4割増える見込みとなったと報じています。

　この結果、当該企業の財務悪化に対応する資本増強や雇用対策が不可欠になる模様・見通しだそうです。

　政府による支援拡充も検討課題になる見通しだそうです。

　日本経済新聞紙のWeb版である日本経済新聞　電子版では見出し「外食・鉄道・空運　緊急事態で赤字4割増　財務雇用厳しく」と報じています。



　外食をはじめとするこの3業種は、前回の宣言時に上場企業全体の中で、業績の落ち込みが非常に大きかったという結果でした。

　2020年4月から6月期は、月間平均で3200億円の営業赤字に転落しました。

　その後、2020年6月からやや業績が持ち直し、7月から9月期は1657億円の赤字だったそうです。

　今回は、前回ほどは人出が減っていない模様ですが、再び業績悪化の影響を受けると推定されています。

　今回、2021年1月初めに緊急事態宣言が出た東京都などの11都府県では、上場104社の売上高が一定水準まで落ち込むと想定し、個別各社の損益分岐点を基に１カ月間を推定しています。

　前回宣言時の約7割の減益収幅になった場合は、外食83社は月間赤字が200億円になる見通しだそうです。

　外食企業各社は1社当たりの売り上げ規模が小さく、影響が大きく出る見通しだ。

　この中では、居酒屋系の減益が最も大きく、赤字は約120億円に膨らみます。

　鉄道18社は1500億円弱の赤字見通しです。空運3社は660億円強の赤字見通しです。国内線全体で旅客が約7割減ると推定しています。

　家電大手のノジマが航空大手から出向者を受け入れるなど、企業間での人材の融通を始める動きも広がりそうだと伝えています。

　日本での新型コロナウイルス感染対策として、雇用を重視し、人材を融通する動きも重要なことです。