2014年までの地震発生確率

世界各国で地震が起こっており、日本ははその真っ只中かにあると言っても過言ではない。しかし、現実は日本国民に全く知らされてはおらず、日本国民は明日何が起きるのか全く分かっていないのが現実である。官僚は新しい技術が生まれても自分達が知らないものは認めず、又、お金にならなければ率先して動かない。国民からすれば官僚も役所も同じと見られている。

地震は次第に近づいてきている。震度7以上の地震が起きる確立が高まっている。

私の手元に届いているレポートを近々掲載掲載します。

日本の皆さんはあまりのもショッキングで卒倒するかもしれません。

レポートの発行は、アメリカとイギリスの研究期間からのものです。

内容如何では我々は日本を脱出することも考えなければいけません。

良く分析してみます。

石油業界が隠している事実

日本もアメリカも共にガソリンや軽油などの燃料は高騰している。これは他の石油を輸入している国では同じことが起こっている（アメリカは石油をもっているのだが・・・・）。しかし、唯一異なるのが、日本ではガソリンより軽油のほうが安くアメリカはその逆である。それを書く前に一つ言っておかなければならないのは、石油を精製してガソリンやその他燃料を抽出するときに生成物の比率は同じであることである。よほど特殊な技術でも使わない限りはそれは同じである。では、日本とアメリカでなぜ、ガソリンと軽油の価格が異なるのか？まず、国土の広さを考えてみよう。アメリカは自国内でも時差があるほど広大である。物資を大量に輸送するための手段として、大型トレーラー（コンボイという言葉を聞いた方も多いかと思う）やディーゼル機関車などが主流である。日本でも地方に行けばディーゼル機関車が走っているくらいだ。電化するコストを考えるとそのほうが良いからである。又、世界的に見ても日本の車のエコ技術は進んでいる。低燃費車では日本の技術はご存知のようにトップである。元々日本は資源が少ないためその様な技術が発達したと考えるのが自然とも思える。元来、アメリカの大地には、石油が眠っているばかりでなく多くの油田の利権を握っている企業が存在する。日本はアメリカに及ばない。では、なぜ、ガソリンと軽油価格がアメリカと日本で逆転しているのだろう。価格差はどちらの国も約20%である。これはどういうことだろうか。

日本は実は、石油の輸入大国であるにもかかわらず、ガソリンの輸出大国でもある。国土が狭い分、生成される燃料の比率から考えて、ガソリンが余ってしまう時代が長かったせいもある。政治的な取り決めが大きいと考えるのがおおきいだろう。メインの輸出先はアメリカである。からくりは、こうである。日本のガソリンは今1リットル約180円である。アメリカは約90円である。倍違うのである。皆さんも最近のガソリンに含まれる税金が大きくもめたニュースを見てご存知かと思われるが、日本は税金が極度に高い。更に2重課税もされている。ガソリンに含まれている税金に対して更に消費税を課税されていrのだ。今回暫定税率の問題でマスメディアは連日テレビ、新聞、雑誌でこの税率の行方を報道したが、2重課税のことは一切報道しなかった。これは、前回の「マスメディアは偽装工作をしている」でも書いたことと同じ現象である。日本は、課税前のガソリンを輸出しているのである。ちなみにお隣韓国のガソリンは日本より高い。しかし、タクシー代は日本の半額以下である。アメリカは、すべてのガソリンを日本から輸入しているとは言わないが、かなりの量を輸入していると考えられる。ところで、アメリカの高速道路は私が知る限る無料のはずだが日本は殆んど有料である。この違いは何であろうか。
話を元に戻すが、ガソリンを安く売れないのは税金ばかりでなく、今回の石油価格高騰に間接的に関わっていると考えるのが妥当ではないか。世界の石油関連企業（通称セブンシスターズ：現在では8グループとも言われているが）の筆頭株主、又は、オーナーが今回のシナリオを描いているではなかろうか。

石油価格が高騰しているのだからさぞかしアラブ系の石油会社は儲かっていることであろう。彼らは、最近国営ファンドたるものを設立して、石油高騰から得られた潤沢なオイルマネーで更なる投資を行っている。しかしこれは、リーディングのなせる業が必要となってくるため、優秀なヘッジファンドディーラーが手を貸しているのである。サブプライム問題のときも影で資金を資金を動かしているのは彼らである。このことに関してはころあいをみて記載したいと思う。

ちなみにゴールドマンサックスはサブプライム問題の事を事前に知っていた。というより彼らが仕掛けたと思ったほうがいい。膨らみすぎた風船はいつか破裂する。仕掛けたほうは儲かる。更に言うとゴールドマンサックスを儲けさした人間がいるということである。

（追伸）現在、石油、穀物は枯渇してはいない。潤沢にある。1ヶ月ほど前、村上龍さんのテレビに悪戯っぽく穀物に関して放映されているシーンがあった。「森を見て木を見ず」でなくて「木を見て森を見ず」という感じであった。

食糧危機と東京ドーム3杯分の食料を捨てる日本

以下に頓珍漢な記事が載っていたので記載します。

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　持ち帰るべきか、捨てるべきか――。福岡市教委が今年度から市立学校で給食の食べ残しの持ち帰りを禁じたところ、廃棄される残飯が月に約９トン増えたことが、１３日の市議会本会議で明らかになった。市教委は「児童生徒の健康が第一」と強調するが、吉田宏市長はこの日の答弁で「もったいない」と繰り返すなど、波紋を呼んでいる。

　９７年に文部省（当時）は、食中毒防止のため、給食の持ち帰りについては禁止が望ましいと全国に通知した。福岡市では持ち帰りを認める学校があるなど対応はまちまちだったが、「どうすればいいか」と問い合わせが昨年あり、改めて「禁止徹底」を通知した。

　市教委健康教育課によると、０７年度は２１５小中学校で１３８３トン、処理費に換算して４４２７万円分の食べ残しが出て、すべて焼却処分された。５月は前年同期より９トン増えていたという。

　１３日の本会議では、平畑雅博議員（みらい福岡）が「食育の点から大きな疑問。見直すべきでは」と質問。吉田市長は「給食のパンを持って帰るとおばあちゃんが焼き直しておやつにしてくれた。（食べ忘れて）かちかちになったことも。そういうのを通し食べ物の大切さを知った」と思い出を披露。「残さず食べてもらう努力も必要だ。非常に悩ましい」と答えた。

　市教委は、手つかずのパンなどを入れたゴミ袋が子どもの目に触れないよう、学校側に注意を求めている。食べ物を粗末にする意識を植えつけないための配慮だ。４月以降、市には「衛生面の配慮なら仕方ない」「食べ残しを活用できないか」「ものを大切にする流れに反する」などの電話やメールが相次いでいるという。（田中久稔）


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「給食の食べ残しをもって帰らさない」！？その前にすべて食べさせる教育をすべきではないだろうか。家庭での教育も重要である。給食費を払えないのではなく払わない親がいて、給食の品揃えを減らすなどの報道もあった。しかし、実際はいかがであろうか？多くの給食が残されて捨てられているのか？

日本では毎日東京ドーム3杯分の食べ物が捨てられている現実がある中、片方で、食糧危機の問題が起きている。矛盾だらけの国日本。政治家が現場を把握していないのも現実であるが、そもそも無関心であることが問題。というより日本は意見をすること事態だめなのでなく、「上手くそつなくこなす」悪い文化が染み付いているため自分の意思を明確にし社会から阻害されることを嫌う。終身雇用制を採用し手いた日本独特の考え方だろう。規制すると反発が生まれる。しかし、表立って行動をすることは社会的な無言のプレッシャーによってつぶされる。矛先がネットの掲示板などに書き込まれる。マグマの圧力耐え切れなくなって火山が爆発すように、プレートの圧力に耐え切れなくなって地震が起きるように、精神的ストレスが耐えうる限界点に達したとき、事件や問題が起きる。これは、あらゆる事に当てはまる。

物事の本質を世の中に人々に見せないようにしコントロールしている人間達が都合のよいように動かしている結末に過ぎない。物が足りないときは普通に生産すれば儲かっている。しかし、昨今はそれだけでは飽き足らず金融テクニックを情報テクニック（偽装！？）を使い、株価を操作するようにして利益を上げていることに、国家は間接的に加担している。

知っているだろうか！

国家が国民から集めた税金を運用するためにファンドに投資していることを。それはいみじくも今回の石油価格高騰に利用されたり、穀物価格の上昇に利用されているのだ。

エネルギーの最新テクノロジー

昨日、水を水素と酸素に電気分解して（そのテクノロジ～？）車を走行させる場面をテレビで放送していた。水の電気分解はおそらく小学校か中学校の理科の実験でみんな経験したことがあるかと思う。こんな単純な方法で車が走行してしまうのだ。当然、電気分解された水素と酸素は引火する。そのエネルギーで車を走行させることは可能ではある。又。水から電気を発生させる技術も海外では開発さされている。そのような実験は昔からされていたのである。

もし、水で車が走ってしまったらどうなるのであろうか？二酸化炭素の排出量は下がり、地球にとって良いのではないか。もちろんその通りである。しかしそれを歓迎しない人々もいる。石油・天然ガスなどのエネルギー関連に従事する人々ではないか。

エネルギー関連ビジネスは莫大な投資が必要であり、当然その見返りは大きい。ロシアが急激に発展したのも石油のおかげである。もし、その産業がいらない（かなりの需要が減少）となると、どうであろうか。おそらく彼らは、自分達のビジネスを守るために敵対すると思われる技術を真剣につぶしにかけるだろう。

しかしながら、地球は病んでいる。このままでは、石油がなくなる前に温暖化で人類が滅びてしまうのではないだろうか。現実に日本は熱帯かしており、今年の夏は再び猛暑になるといわれている。更に地球規模で天からの災害と、地殻からの災害（地震）のダブルパンチ状態だ。政治家は真剣にこの事実を考えているのだろうか？おそらく考えていないと思う。アメリカの研究者は真剣に代替エネルギーの事を研究しているばかりでなく、国も民間企業に情報を開示して日々切磋琢磨している。環境の違いもあるが、アメリカの場合環境に関する考え方が日本とは全く違いようだ。ヨーロッパもそうである。但し、すべてにおいて日本より優れているわけでもない。しかしながら、大方日本は遅れていることは確かである。

昨日、タブロイド誌に海水からエネルギーという内容の記事があった。どうも偶発的に出来てしまった技術らしいが、内容は海水に特殊な電磁波をあて電気分解すると燃えるということらしい。先日程も書いたが、水は電気分解すれば水素と酸素になる。すると燃焼する。しかし、安定度は全く分からない内容だった。

元々、石油ははるか昔に植物が堆積して分解されて石油になったらしいが、もとの原材料が分かれば必ず作ることは出来るはずである。既に近いものは出来上がっているから。時間を見てこのブログ上で公開したいと思うが、本来、日本政府が躍起になって行う技術ではないだろうか。海外では既に出来上がっているのに！

原油価格の上昇は先日も記載したが仕組まれたものである。本来の価格からかけ離れていのはまさしく投機であることも書いた。WTIでの価格が指標になっているのさっぱり理解できない。では、原油が少ないのかという議論になった場合に本当の事を知っているの一部の人間である。日本の政府も知ってはいるだろうが決して対抗が出来ないのは彼らに依存しているからに他ならない。クォンタムファンドはジョージソロスで一躍有名になってしまったが、わたしの知っていることからすれば現在、更に大物がいます。では、この怪物達のファンドは、どのように石油をコントロールしているのでしょうか？これは、奇奇怪怪えあり、実際に私は話を聞いたが、扱う金額の桁に頭が追いつかないのが本音ではあった。

原油価格がここまで上がっているのは単なる投機だけでは不可能である。それはメディアが一約を握っているのも事実である。ヘッジいファンドが只単に金融商品だけをいじってお金を儲けているというのは短絡過ぎる。確かに多くのヘッジファンドはその様にしていることは間違いはないだろう。しかし、最大級クラスとなると全く異なる。スティール・パートナーズはブルドックソースを買収しようとして、一躍有名になったが、あの手のクラスはヘッジファンドではもちろん無い。ライブドアはどうかというとこれも異なる。分かりやすい例で言えばライブドアに資金を融資した、リーマンブラザースのディーリングに従事している人間がヘッジファンド系列と言ってもおかしくないだろう。外資系投資会社の腕利きディーラーは殆んどフリーランサーであり、どこか（殆んど決まってはいるが）のヘッジファンドグループに属している。彼ら金融のプロフェッショナルが相場をコントロールしていると言っても過言ではない。

彼らにとって、現在、石油は重要な儲け口である。又、穀物もそうである。先日、、ウクライナが実は小麦を大量に持っていたことがテレビで放映されてしまった。まれにこのように情報が漏れる（意図的な場合が多いが）のである。では、石油は本当に不足しているのか？という話題だが、実はあまっている。日本においてはガソリンは余っている。不思議に思われる方も多いと思うが、今、ガソリンは無いと思わせなければならない。あまったガソリンは何処にあるのか？それは輸出されている。なぜそんなことをしているのか。それは、次回又記載します。

タワーマンションからの地震速報

どのチャンネルも地震速報！

どのチャンネルも同じような内容なので情報が逆に取りにくい。

「この場所では震度○、この場所は震度○」「○○市の水道管が破裂」などどの放送局も同じ内容である。これはＮＨＫも同じ。

googleで、”地震”のキーワードで先ほど検索したが、地震情報サイトが早かった
http://weathernews.jp/quake/

他は、横並びで情報が遅い。

テレビ東京の報道をしている間に地震が大きければマンションから振り落とされるかも！！！！

怖～い！