突然ですが、あなたは自撮りを趣味にしていますか？？
インスタグラムやツイッター、フェイスブックや動画サイト等で、自撮りしていますか？？
スマホや携帯での自撮りすら用心するに越したことは無いのが、今の社会です！！
例えば、かなりネットで話題になった事件として、昨年の２０１９年に、あるアイドルの自撮り写真等を元に、グーグルサイト等を駆使して非公開の住所や住んでいるマンションの部屋を特定してストーカー行為をした男が逮捕される事件が発生しました。
犯人はその執着心の高さからか、諜報機関顔負けの画像解析や立体画像地図等を駆使した事まで行っていたとか。
正に、その執念や技術を仕事や他の分野で生かせば良いのにねえ、と思わずにはいられません。
そのような今のＩｏＴ社会ですから、被害を被っているのは一般社会や一般市民だけではなりません。
笑うに笑えない事ですが、実は、軍隊や諜報機関等の「政府機関」も困っているのです！！
１月１９日０８時１３分にロイターが「コラム：兵士に「スマホ禁止令」、進化する軍事情報戦の脅威」の題でPeter Apps氏が次のように論評しました。
『［ロンドン １４日 ロイター］ - イランとの対立が深まるなか、米陸軍第８２空挺師団第１旅団戦闘団は中東に向けて出発した。このとき、司令官は簡潔な命令を１つ下した。スマートフォンや個人用情報デバイスを米国に置いていくように──。
政府当局が、この種の機器に付きまとう軍事的な脆弱性に神経を尖らせている明白な兆候だ。スマホや個人用情報デバイスは、一般市民と同様、兵士にとっても疑いもなく日常的な存在になっている。しかし、米国政府は、潜在的な敵国が、その脆弱性を突いて、追跡や悪用、さらには標的選定に用いるのではないかと心配している。
＜スパイ活動も筒抜けに＞
こうした懸念は決して目新しいものではないが、イスラム国やタリバーン、アルカイーダといった国家以外の組織が米国の主要な敵と見なされていた時期には、さほど深刻に捉えられていなかった。だが、米国がいま警戒しているのは、イランだけでなく、ロシアや中国など他の国家であり、テロ組織に比べ、自国の存亡を左右するはるかに大きな存在がもたらす脅威だ。
「スマホ持参禁止」は、さらにずっと大きなトレンドも反映している。全般的に、コミュニケーション革命（及びそれによって生成される膨大なデータ）によって、偵察活動は以前よりはるかに容易になっている。人工知能の成長によって、このトレンドはさらに強化される可能性が高い。
また、米国家安全保障局（ＮＳＡ）の仕事を請け負っていたエドワード・スノーデン氏の事件が象徴するように、膨大な情報の大量漏洩もいまや簡単に起き、スパイ活動やその関連分野において数十年も蓄積されてきた職人技も色あせつつある。米中央情報局（ＣＩＡ）などの諜報機関では虚偽の身分を複数使い分ける手法を続けることが、ほぼ不可能になってしまったとの報道もある。
「スパイという職業の基盤が崩壊してしまった」と、ＣＩＡの元職員デュエイン・ノーマン氏はヤフーの記事のなかで語っている。この記事では、諸外国の政府が、電話や銀行口座の履歴、顔認識、容易に入手できるＤＮＡテストの結果などを通じて、米情報機関職員の正体を、虚実共々、これまでよりはるかに正確に追跡できるようになっている様子を紹介している。
「（諜報コミュニティにおける）議論は、気候変動がテーマの場合と同じようになっている。つまり、それを否定する者は単に現実を見ていない、ということだ」と同氏は言う。
＜限られる選択肢＞
また軍の司令官にとっても、選択肢は狭まりつつある。ロシアとウクライナとの紛争において、ロシア側勢力は、敵対勢力が携帯電話や無線を使用するや否や、すぐに相手の位置を特定するという驚くべき手腕を披露した。
米国で発行されている軍事専門紙「ミリタリー・タイムズ」によれば、米海兵隊はすでに、中東に戦闘任務で派遣される隊員が個人用デバイスを携行することを禁じているという。海軍は規則の再検討を進めており、陸軍はそうした判断は（第８２空挺師団のように）司令官の裁量に委ねられているとしている。
デバイス所持を禁止すれば、兵士らが家族と会話する能力が奪われるだけでなく、通信・組織にも悪影響が生じる。しかし、米国防総省は今月、職員に対して中国企業が運営するアプリケーション「ＴｉｋＴｏｋ」（ティックトック）の使用をやめるよう要請した。また、「ＷｈａｔｓＡｐｐ」（ワッツアップ）など類似のプラットホームもいくつかのブラックリストに追加された。
「不注意な会話」や不必要な無線、その他の発信の削減というのは、最近生じた課題ではない。遠く第１次世界大戦まで遡っても、英軍の指揮官は、前線の塹壕で使用される野戦電話システムがドイツの通信兵に盗聴されていることに気づき、最重要の機密情報については、野戦電話ではなく手渡しや口頭で伝達するよう、できる限りの努力を重ねた。
海軍の艦艇、軍用機、そして特に潜水艦は、特に敵の領域の近くでは、相手に特定されやすい情報をできるだけ隠すよう、長年にわたって最善を尽くしてきた。だが近年は、本来であれば高い意識を期待される者も含めて、過失が増えている。
（中略）
スマホ経由で組織されることの多い抗議行動や暴動が急増している中国やイランといった独裁国家では、電子機器（ひいては国民一般）にアクセスし追跡できるようになることが優先課題とされている。中国政府は、新疆ウイグル自治区を筆頭に、国内全域を人類史上で最も高度な監視国家に変貌させようとしている。
中国国内ではすでに、国家当局がデータ及びデバイスにかなりの程度、場合によってはほぼ完全にアクセスできるようになっている。人工知能と機械学習がより高速・明敏になっていけば、そのアクセス範囲は劇的に拡大するだろう。
西側諸国にとって問題なのは、彼らの潜在敵国が、こうしたテクノロジーをどの程度効果的に国外の情報収集に転用できるか、という点だろう。「ベルリンの壁」崩壊以降、米国とその同盟諸国は、どんなデバイスや通信手段であれ、望むままに利用できる状況に慣れ親しんできた。だが、その時代は急速に終焉に向かっている。』
つまり、スマホ等はインターネットや人工知能等の発達と共に、全て位置情報や個人情報を不特定多数に拡散するツールの一部になった、という事になります。
筆者も含めて、現代社会を生きる全ての人がその脅威と問題に直面しているのです！！
ロシアや中国等がスマホや携帯電話等を利用した軍事活動やスパイ活動、情報窃盗活動等は広く知られていますが、一方で、彼らも相当な「情報流出」という失態もしていることも事実です。
やはり、どんな手段を構築しても、所詮は人間対人間の知恵比べですので、どこかには穴や欠陥、ミス等が潜んでいます。
そして技術進歩は日進年歩です。
情報セキョリティー強化をしても、いつかは必ず破られる事を前提に考えなければなりません。
一方で、一般生活で良い面もあります。
かの有名な「ゴルゴ１３」「００７シリーズ」のように、身分や名前を偽装して潜入する事は、政府等の直接の支援が無い限り、極めて困難になりつつあるのです。
更に、潜入に成功したとしても、長期間の生活等もかなり困難です。
アジアやアフリカの奥地でもスマホや携帯電話、インターネットが接続する時代なのですから。
当然の如く、現在は身分証明等の手続等、資金洗浄対策等が強化されており、銀行口座開設ですらも厳しい管理がなされています。
与信調査等も厳しくなっているのは今や、日本を含めた主要国では公然どころか当然の事です。
ＩｏＴの発達は、ある意味では、犯罪の抑止、不法活動等の抑止にも繋がっているのです。
日本が「マイナンバーカード」制度を普及させている面には、このような安全管理対策の側面もあるのです。
スマホの自撮りすら悪用される現代、軍隊や諜報活動ですらも困難に直面！！
ゴルゴ１３は最早夢物語！！
２０１８年４月６日、当時の河野外相（中央）を訪問した、「ゴルゴ１３」の作者、さいとうたかを氏（左）と、ゴルゴ１３の声をあてた館ひろし氏（右）
出典：外務省ＨＰ
追伸：
世界情勢の激変で、内外であらゆる業種・業界で激変が起き続けています。
今までの常識や業界・業種の因習や考え方ではとても通用出来ない時代になりました。
そのような中で、変化のチャンスを物に出来るか否かは、あなたの現在と未来の行く末すら左右します。
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正に、その執念や技術を仕事や他の分野で生かせば良いのにねえ、と思わずにはいられません。
そのような今のＩｏＴ社会ですから、被害を被っているのは一般社会や一般市民だけではなりません。
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１月１９日０８時１３分にロイターが「コラム：兵士に「スマホ禁止令」、進化する軍事情報戦の脅威」の題でPeter Apps氏が次のように論評しました。
『［ロンドン １４日 ロイター］ - イランとの対立が深まるなか、米陸軍第８２空挺師団第１旅団戦闘団は中東に向けて出発した。このとき、司令官は簡潔な命令を１つ下した。スマートフォンや個人用情報デバイスを米国に置いていくように──。
政府当局が、この種の機器に付きまとう軍事的な脆弱性に神経を尖らせている明白な兆候だ。スマホや個人用情報デバイスは、一般市民と同様、兵士にとっても疑いもなく日常的な存在になっている。しかし、米国政府は、潜在的な敵国が、その脆弱性を突いて、追跡や悪用、さらには標的選定に用いるのではないかと心配している。
＜スパイ活動も筒抜けに＞
こうした懸念は決して目新しいものではないが、イスラム国やタリバーン、アルカイーダといった国家以外の組織が米国の主要な敵と見なされていた時期には、さほど深刻に捉えられていなかった。だが、米国がいま警戒しているのは、イランだけでなく、ロシアや中国など他の国家であり、テロ組織に比べ、自国の存亡を左右するはるかに大きな存在がもたらす脅威だ。
「スマホ持参禁止」は、さらにずっと大きなトレンドも反映している。全般的に、コミュニケーション革命（及びそれによって生成される膨大なデータ）によって、偵察活動は以前よりはるかに容易になっている。人工知能の成長によって、このトレンドはさらに強化される可能性が高い。
また、米国家安全保障局（ＮＳＡ）の仕事を請け負っていたエドワード・スノーデン氏の事件が象徴するように、膨大な情報の大量漏洩もいまや簡単に起き、スパイ活動やその関連分野において数十年も蓄積されてきた職人技も色あせつつある。米中央情報局（ＣＩＡ）などの諜報機関では虚偽の身分を複数使い分ける手法を続けることが、ほぼ不可能になってしまったとの報道もある。
「スパイという職業の基盤が崩壊してしまった」と、ＣＩＡの元職員デュエイン・ノーマン氏はヤフーの記事のなかで語っている。この記事では、諸外国の政府が、電話や銀行口座の履歴、顔認識、容易に入手できるＤＮＡテストの結果などを通じて、米情報機関職員の正体を、虚実共々、これまでよりはるかに正確に追跡できるようになっている様子を紹介している。
「（諜報コミュニティにおける）議論は、気候変動がテーマの場合と同じようになっている。つまり、それを否定する者は単に現実を見ていない、ということだ」と同氏は言う。
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２０１８年４月６日、当時の河野外相（中央）を訪問した、「ゴルゴ１３」の作者、さいとうたかを氏（左）と、ゴルゴ１３の声をあてた館ひろし氏（右）
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