２回目の米朝首脳会談は北朝鮮側の「核やミサイル開発の隠蔽や未申告」が発覚して成果が挙げられず終了となり、西朝鮮たる中国は不景気風が吹き荒れる中でも軍事費や治安対策費等の「極悪の圧政予算」のみ増額する旧ソ連末期のような社会に堕ち、中国を「宗主国」と仰ぐ北朝鮮以下の下朝鮮・ヘル朝鮮たる南朝鮮の韓国は、限り無く愚かで極悪人の文在寅大統領が極左反日反米の従北媚中政策で韓国国民の亡国に追いやろうと腐心しています。
このように、西朝鮮たる中国、北朝鮮、そして北朝鮮以下の下朝鮮・ヘル朝鮮たる南朝鮮の韓国の「特亜３国」は日本のみならず世界の敵性国家であることは幻想でも何でも無く、厳しい現実なのです！！
私達は、この厳しい現実に立ち向かわなければなりません！！
この厳しい国際情勢に刮目せよ！！
更に、ロシアは長距離核魚雷や高速弾道ミサイルなどの開発を推進し、世界の覇権を狙っています。
３月８日にｚａｋｚａｋ ｂｙ 夕刊フジが「中国・空母艦隊、ロシア・情報戦… 高まる中露の“脅威”に小野寺前防衛相が警鐘！」の題で次のように伝えました。
『小野寺五典前防衛相（５８）は６日、都内で日本の防衛政策について講演（ＵＳ－Ｊａｐａｎ ＬＩＮＫ＝田村玲子理事長＝主催）した。軍備拡張を続ける中国とロシアの脅威や、政府が昨年、閣議決定した「防衛計画の大綱」と、「中期防衛力整備計画（中期防）」について語った。
「中国の空母艦隊が太平洋に進出すれば、日本は制空権を押さえられる。（海上自衛隊最大のヘリコプター搭載型）護衛艦『いずも』の多用途運用などで、中国の脅威に備える必要がある」
小野寺氏はまず、国防費が前年実績比７・５％増の約１９兆８０００億円と突出し、３隻目の空母を建造している中国について、こう語った。
ロシアに関しては、２０１４年のウクライナ侵攻で、ハッキングやフェイク情報を流した事例を挙げ、「サイバーや宇宙空間などの（能力は）ロシアが持っており、戦い方を変えるゲームチェンジャーといえる」と警戒した。
小野寺氏は、今後の日本の戦略について、「脅威は旧来型の潜水艦やミサイルだけではない。身近で起こる情報戦やフェイクニュースも『ハイブリッド戦』の一環として、安全保障を考えることが重要。（ロシアの手口を知る）北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）との協力も必要だ」と語った。（報道部・海野慎介）』
ロシアの情報戦は欧州などで「分離独立運動」の火を焚き付けるなど、相当な手慣れとも言える高い能力を持っています。
それらの分野では、日本や米国とは比較にならない程の能力の差です（一応、国際社会での表向きの発言としては）。
ですから、小野寺前防衛大臣の発言を、私達は非常に重く受け止めなければなりません。
そして、日米両国は「獅子心中の虫」である、中国や北朝鮮に媚び諂い、情報や資金等を平気で上納する下朝鮮・ヘル朝鮮たる南朝鮮の韓国を「裏切者」と認定、「敵国」と見做し報復や制裁を裏側から開始しています。
同日、同メディアが「合同軍事演習終了で…トランプ氏、韓国と「決別」か “媚中”文政権に不信感強める米 識者「韓国が『中国の属国』のように見えている」」の題で次のように伝えました。
『ドナルド・トランプ米政権が、韓国の文在寅（ムン・ジェイン）政権との「決別」に動き出したとの見方がある。米朝首脳会談（２月２７、２８日）後、米韓両国は毎年春の大規模合同軍事演習の終了を発表した。「北朝鮮への配慮」との指摘が多いが、実は「文政権への不信感が原因だった」という分析があるのだ。「中国の覇権阻止」に全力を注ぐトランプ政権に反して、文政権は「従中」姿勢を強めているとされる。トランプ政権は、北朝鮮がミサイル関連施設の復旧を進めているとの情報に反発しているが、展開次第では、米韓同盟の解消に発展する可能性もありそうだ。
《米朝首脳会談 「文在寅・トランプ決別」…海外で飛び交う不仲説》（朝鮮日報、日本語版）
《海外メディア「文氏、トランプ氏と対立」》（中央日報、日本語版）
《北朝鮮の提案を称賛した文大統領、海外メディアは「トランプ氏と意見の相違」と指摘》（東亜日報、日本語版）
韓国の保守系メディアは６日、このような見出しの記事を掲げ、悪化する米韓関係を懸念した。
３紙はいずれも、米通信社ブルームバーグが４日掲載した、《文在寅、北朝鮮の核提案を称賛 トランプと対立か》というタイトルの記事を引用している。北朝鮮に対する、米韓両国の認識の違いを指摘したものだ。
朝鮮日報は、ブルームバーグ以外の欧米メディアの記事も紹介し、「外信各社では『不仲』『意見の違い』『摩擦』などの表現を使って、韓米関係の異様な空気を懸念する報道をしている」とも伝えた。
韓国保守系メディアの「米韓決別」への“怯え”を感じさせる。
米韓両国は今月、毎年春に行われていた野外機動訓練「フォールイーグル」と、指揮所演習「キー・リゾルブ」の終了を発表した。米朝首脳会談の決裂を受け、非核化交渉の前進に向けて北朝鮮の信頼醸成を改めて図る狙いがある－との見方が多いが、まったく異なる見方がある。
日米情報当局関係者は「実は、文政権への不信感が大きいようだ。トランプ政権は『世界の覇権国家としての地位を他国に譲らない』『中国の覇権は認めない』という決意をしている。これは共和党だけでなく、民主党も含めた『米国の意志』といえる。こうしたなか、文政権は『従北』というより、『従中』『中国の属国』のように見えている」と語る。
韓国軍から軍事機密が中国に流れる事件もあったが、米国の不信感が決定的となったのは、米軍の最新鋭迎撃システム「ＴＨＡＡＤ（高高度防衛ミサイル）」の韓国配備をめぐる対応だったという。
ＴＨＡＡＤは、朴槿恵（パク・クネ）政権時代の２０１６年７月、韓国への導入が正式に決まり、翌年配備された。中国当局はこれに猛反発して、韓国への観光旅行について、取り扱いをやめるよう業者に指示するなど「禁韓令」のような動きが相次いだ。
朴政権が倒れた後に誕生した文政権は１７年１０月、（１）米国主導のミサイル防衛システムに参加しない（２）日米韓の安保協力を軍事同盟に発展させない（３）ＴＨＡＡＤを追加配備しない－という「三不」と呼ばれる政策を発表した。「米韓同盟離脱」ともいえる内容だった。
文政権下で、朴前大統領への処遇は苛烈だ。朴氏の後に逮捕された李明博（イ・ミョンバク）元大統領の保釈は６日に認められたが、朴氏は２審判決を経てもいまだに拘置所暮らしが続く。
「朴氏への厳しい対応は、『ＴＨＡＡＤ配備で中国を激怒させた懲罰』ではないのか」（官邸周辺）
文政権下では、異常な「反日行動」が相次いでいる。その一つ、韓国駆逐艦による海上自衛隊哨戒機へのレーダー照射問題も、米国の「韓国不信」を強め、米韓合同軍事演習終了につながったとの分析もある。
前出の日米情報当局関係者は「合同軍事演習では、電波の周波数を合わせたり、シミュレーションでは機密情報も共有する。レーダー照射問題の対応も含めて、『もはや、韓国軍は信用できない』という判断なのだろう」と解説する。
トランプ氏は、米朝首脳会談決裂後の２日、ワシントン近郊で次のような演説をした。
「（北朝鮮との関係は）非常に強固だ」「（非核化で合意できれば）北朝鮮の将来には、すてきで明るい経済が待っている」
ベトナムから特別列車で帰国する、北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）朝鮮労働党委員長へのメッセージとみられている。
その真意について、官邸周辺は「首脳会談でも直接伝えただろうが、『中国から離脱せよ』という意味だろう。中国とロシアに隣接する北朝鮮の地政学的重要性は、韓国をはるかに上回る。韓国・文政権が『従中・離米』姿勢を見せるなか、トランプ氏は、北朝鮮を対中包囲網に組み込もうとしているようだ。当然、『了解しないなら、考えがあるぞ』という恫喝（どうかつ）も含んだものだろう」と語る。
トランプ氏への回答なのか、正恩氏は５日未明、１０日ぶりに平壌（ピョンチャン）駅に到着した。特別列車は中国内の最短路線を北上し、広東省広州や北京に立ち寄らなかったとされる。』
２回目の米朝首脳会談そのものは決裂しましたが、その後も「交渉」は継続しています。
北朝鮮の本音では、今後は日米側につくしか生き残る道は無く、一日も早くその政策を実行したいのでしょう。
しかし、過去の北朝鮮の悪行である人権弾圧や圧政、拉致、テロ、経済を無視したデタラメの社会制度や政策のツケが廻り、北朝鮮は表面上の体面はともかく、内情はボロボロです。
北朝鮮には「レアメタル等の資源の保有」と「安価な水資源や労働力」しか、世界にアピール出来るものが無く、しかも自力では開発も有効利用も出来ないのが現実です。
ですから、我が日本としては、敢えて申し上げるならば米朝両国の間に入って「米朝両国の和平への保証役」になり、北朝鮮の中国や韓国離れを促進することが、日米両国のみならず世界に大きく貢献できる一つの策でしょう。
その為には、本ブログでも何度も主張していますが、日本は自ら実行出来る自主外交や自主防衛力の確立が必要不可欠なのです！！
敵性国家の特亜３国のみならずロシア等も要警戒！！
日本は本気で自ら国を守る自主防衛力の確立を！！
３月７日の夕刊フジ記事の目玉
出典：ｚａｋｚａｋ ツイッター
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このように、西朝鮮たる中国、北朝鮮、そして北朝鮮以下の下朝鮮・ヘル朝鮮たる南朝鮮の韓国の「特亜３国」は日本のみならず世界の敵性国家であることは幻想でも何でも無く、厳しい現実なのです！！
私達は、この厳しい現実に立ち向かわなければなりません！！
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更に、ロシアは長距離核魚雷や高速弾道ミサイルなどの開発を推進し、世界の覇権を狙っています。
３月８日にｚａｋｚａｋ ｂｙ 夕刊フジが「中国・空母艦隊、ロシア・情報戦… 高まる中露の“脅威”に小野寺前防衛相が警鐘！」の題で次のように伝えました。
『小野寺五典前防衛相（５８）は６日、都内で日本の防衛政策について講演（ＵＳ－Ｊａｐａｎ ＬＩＮＫ＝田村玲子理事長＝主催）した。軍備拡張を続ける中国とロシアの脅威や、政府が昨年、閣議決定した「防衛計画の大綱」と、「中期防衛力整備計画（中期防）」について語った。
「中国の空母艦隊が太平洋に進出すれば、日本は制空権を押さえられる。（海上自衛隊最大のヘリコプター搭載型）護衛艦『いずも』の多用途運用などで、中国の脅威に備える必要がある」
小野寺氏はまず、国防費が前年実績比７・５％増の約１９兆８０００億円と突出し、３隻目の空母を建造している中国について、こう語った。
ロシアに関しては、２０１４年のウクライナ侵攻で、ハッキングやフェイク情報を流した事例を挙げ、「サイバーや宇宙空間などの（能力は）ロシアが持っており、戦い方を変えるゲームチェンジャーといえる」と警戒した。
小野寺氏は、今後の日本の戦略について、「脅威は旧来型の潜水艦やミサイルだけではない。身近で起こる情報戦やフェイクニュースも『ハイブリッド戦』の一環として、安全保障を考えることが重要。（ロシアの手口を知る）北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）との協力も必要だ」と語った。（報道部・海野慎介）』
ロシアの情報戦は欧州などで「分離独立運動」の火を焚き付けるなど、相当な手慣れとも言える高い能力を持っています。
それらの分野では、日本や米国とは比較にならない程の能力の差です（一応、国際社会での表向きの発言としては）。
ですから、小野寺前防衛大臣の発言を、私達は非常に重く受け止めなければなりません。
そして、日米両国は「獅子心中の虫」である、中国や北朝鮮に媚び諂い、情報や資金等を平気で上納する下朝鮮・ヘル朝鮮たる南朝鮮の韓国を「裏切者」と認定、「敵国」と見做し報復や制裁を裏側から開始しています。
同日、同メディアが「合同軍事演習終了で…トランプ氏、韓国と「決別」か “媚中”文政権に不信感強める米 識者「韓国が『中国の属国』のように見えている」」の題で次のように伝えました。
『ドナルド・トランプ米政権が、韓国の文在寅（ムン・ジェイン）政権との「決別」に動き出したとの見方がある。米朝首脳会談（２月２７、２８日）後、米韓両国は毎年春の大規模合同軍事演習の終了を発表した。「北朝鮮への配慮」との指摘が多いが、実は「文政権への不信感が原因だった」という分析があるのだ。「中国の覇権阻止」に全力を注ぐトランプ政権に反して、文政権は「従中」姿勢を強めているとされる。トランプ政権は、北朝鮮がミサイル関連施設の復旧を進めているとの情報に反発しているが、展開次第では、米韓同盟の解消に発展する可能性もありそうだ。
《米朝首脳会談 「文在寅・トランプ決別」…海外で飛び交う不仲説》（朝鮮日報、日本語版）
《海外メディア「文氏、トランプ氏と対立」》（中央日報、日本語版）
《北朝鮮の提案を称賛した文大統領、海外メディアは「トランプ氏と意見の相違」と指摘》（東亜日報、日本語版）
韓国の保守系メディアは６日、このような見出しの記事を掲げ、悪化する米韓関係を懸念した。
３紙はいずれも、米通信社ブルームバーグが４日掲載した、《文在寅、北朝鮮の核提案を称賛 トランプと対立か》というタイトルの記事を引用している。北朝鮮に対する、米韓両国の認識の違いを指摘したものだ。
朝鮮日報は、ブルームバーグ以外の欧米メディアの記事も紹介し、「外信各社では『不仲』『意見の違い』『摩擦』などの表現を使って、韓米関係の異様な空気を懸念する報道をしている」とも伝えた。
韓国保守系メディアの「米韓決別」への“怯え”を感じさせる。
米韓両国は今月、毎年春に行われていた野外機動訓練「フォールイーグル」と、指揮所演習「キー・リゾルブ」の終了を発表した。米朝首脳会談の決裂を受け、非核化交渉の前進に向けて北朝鮮の信頼醸成を改めて図る狙いがある－との見方が多いが、まったく異なる見方がある。
日米情報当局関係者は「実は、文政権への不信感が大きいようだ。トランプ政権は『世界の覇権国家としての地位を他国に譲らない』『中国の覇権は認めない』という決意をしている。これは共和党だけでなく、民主党も含めた『米国の意志』といえる。こうしたなか、文政権は『従北』というより、『従中』『中国の属国』のように見えている」と語る。
韓国軍から軍事機密が中国に流れる事件もあったが、米国の不信感が決定的となったのは、米軍の最新鋭迎撃システム「ＴＨＡＡＤ（高高度防衛ミサイル）」の韓国配備をめぐる対応だったという。
ＴＨＡＡＤは、朴槿恵（パク・クネ）政権時代の２０１６年７月、韓国への導入が正式に決まり、翌年配備された。中国当局はこれに猛反発して、韓国への観光旅行について、取り扱いをやめるよう業者に指示するなど「禁韓令」のような動きが相次いだ。
朴政権が倒れた後に誕生した文政権は１７年１０月、（１）米国主導のミサイル防衛システムに参加しない（２）日米韓の安保協力を軍事同盟に発展させない（３）ＴＨＡＡＤを追加配備しない－という「三不」と呼ばれる政策を発表した。「米韓同盟離脱」ともいえる内容だった。
文政権下で、朴前大統領への処遇は苛烈だ。朴氏の後に逮捕された李明博（イ・ミョンバク）元大統領の保釈は６日に認められたが、朴氏は２審判決を経てもいまだに拘置所暮らしが続く。
「朴氏への厳しい対応は、『ＴＨＡＡＤ配備で中国を激怒させた懲罰』ではないのか」（官邸周辺）
文政権下では、異常な「反日行動」が相次いでいる。その一つ、韓国駆逐艦による海上自衛隊哨戒機へのレーダー照射問題も、米国の「韓国不信」を強め、米韓合同軍事演習終了につながったとの分析もある。
前出の日米情報当局関係者は「合同軍事演習では、電波の周波数を合わせたり、シミュレーションでは機密情報も共有する。レーダー照射問題の対応も含めて、『もはや、韓国軍は信用できない』という判断なのだろう」と解説する。
トランプ氏は、米朝首脳会談決裂後の２日、ワシントン近郊で次のような演説をした。
「（北朝鮮との関係は）非常に強固だ」「（非核化で合意できれば）北朝鮮の将来には、すてきで明るい経済が待っている」
ベトナムから特別列車で帰国する、北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）朝鮮労働党委員長へのメッセージとみられている。
その真意について、官邸周辺は「首脳会談でも直接伝えただろうが、『中国から離脱せよ』という意味だろう。中国とロシアに隣接する北朝鮮の地政学的重要性は、韓国をはるかに上回る。韓国・文政権が『従中・離米』姿勢を見せるなか、トランプ氏は、北朝鮮を対中包囲網に組み込もうとしているようだ。当然、『了解しないなら、考えがあるぞ』という恫喝（どうかつ）も含んだものだろう」と語る。
トランプ氏への回答なのか、正恩氏は５日未明、１０日ぶりに平壌（ピョンチャン）駅に到着した。特別列車は中国内の最短路線を北上し、広東省広州や北京に立ち寄らなかったとされる。』
２回目の米朝首脳会談そのものは決裂しましたが、その後も「交渉」は継続しています。
北朝鮮の本音では、今後は日米側につくしか生き残る道は無く、一日も早くその政策を実行したいのでしょう。
しかし、過去の北朝鮮の悪行である人権弾圧や圧政、拉致、テロ、経済を無視したデタラメの社会制度や政策のツケが廻り、北朝鮮は表面上の体面はともかく、内情はボロボロです。
北朝鮮には「レアメタル等の資源の保有」と「安価な水資源や労働力」しか、世界にアピール出来るものが無く、しかも自力では開発も有効利用も出来ないのが現実です。
ですから、我が日本としては、敢えて申し上げるならば米朝両国の間に入って「米朝両国の和平への保証役」になり、北朝鮮の中国や韓国離れを促進することが、日米両国のみならず世界に大きく貢献できる一つの策でしょう。
その為には、本ブログでも何度も主張していますが、日本は自ら実行出来る自主外交や自主防衛力の確立が必要不可欠なのです！！
敵性国家の特亜３国のみならずロシア等も要警戒！！
日本は本気で自ら国を守る自主防衛力の確立を！！
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出典：ｚａｋｚａｋ ツイッター
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