北朝鮮や北朝鮮以下の下朝鮮・ヘル朝鮮の韓国は共に詐欺・嘘つき国家！！世界は厳しい懲罰を！！

「韓国人は世界中から嫌われているらしい」「韓国人がここまで嫌われた理由は、（文在寅大統領など）今のジジイやババアの訳の分からない言動にある」などの主旨からなる韓国人による韓国批判も、ようやく「webサイトや動画サイト」等でちらほら見掛けるようにはなりました。

筆者は、以前より本ブログで申し上げてきた「国際感覚のある良心的な韓国の一般市民」も、少しは考えて頂けるようにはなったのかな、韓国の根本的な大きな問題に少しずつですが光が差してきたのかな、と前向きな気持にもなります。

しかし、まだまだこの程度では、北朝鮮や北朝鮮以下の下朝鮮・ヘル朝鮮の韓国は共に論調が「極左反日反米の従北媚中の従中」であり、かつ共に詐欺・嘘つき国家である事実や、今現在も続いている捏造の従軍慰安婦、捏造の徴用工問題、南北朝鮮が行った朝鮮戦争やベトナム戦争での残虐行為、国家ぐるみの慰安婦「洋公主」など、歴史の捏造や隠蔽、裏切りなどの極悪行為や悪行は止まりません！！
今も続いているのです！！

３月１９日２０時５８分に産経新聞　ＴＨＥ　ＳＡＮＫＥＩ　ＮＥＷＳが「韓国の小６教科書、無関係写真を「徴用工」写真と掲載」の題で次のように伝えました。

『【ソウル＝名村隆寛】韓国で今月の新学期から使われている小学校６年の社会科教科書（国定）に、日本の朝鮮半島統治時代の徴用に関し、朝鮮人ではない人々が写った無関係の写真が「強制労役に動員されるわが民族」との説明とともに掲載されている。
　教科書には「日帝は１９３７年に中国と戦争を起こした。以後、わが国の人々は兵器工場で働く労働者や戦争軍人として強制動員された。女性たちは日本軍『慰安婦』として戦地に引っ張られ、むごい苦痛を受けた」とも記されている。

　しかし、この写真は１９２６年９月に、北海道にあった旭川新聞が道路建設現場での虐待致死事件を報じた際のもので、同紙に朝鮮人の存在をうかがわせる記述はない。しかも、太平洋戦争末期の４４年９月に始まった法的強制力をもつ「徴用」とは２０年近く時期が離れている。

　写真は韓国の高校の歴史教科書（教学社以外）に２０１４年版まで掲載されていたもので、釜山（プサン）の国立日帝強制動員歴史館にも「朝鮮人被害者」として展示されている。その問題点は、産経新聞が１７年４月１２日付朝刊で指摘済みで、教科書を発刊した韓国教育省や編纂（へんさん）・監修に当たった国史編纂委員会も写真の問題を認識しているはずだ。

　韓国ではソウルの竜山（ヨンサン）駅前に「徴用工像」が設置され、今月１日には釜山の日本総領事館前にも同じ像の設置が試みられた。問題の写真が徴用工像の「モデル」だとの指摘もある。』

この記事が指摘している重大な事実が、いかに、「捏造の徴用工問題」が歴史的な根拠すらない、韓国の詐欺・捏造であるものかを示す証拠であるのかが分かります！！

南北朝鮮は共にこのような事すら平気のヘイサで行う輩なので、２回目の米朝首脳会談で米国トランプ大統領に嘘やインチキを見抜かれ成果を挙げられずに「干され、嘘に嘘を重ねた」北朝鮮の最高指導者である金正恩党委員長や、「北朝鮮の首席報道官」と批判された、下朝鮮・ヘル朝鮮たる南朝鮮・韓国の最高指導者、文在寅大統領が共に真っ青になるのも当然の事でしょう！！

日米両国は既に強硬策を検討していますが、世界各国は南北朝鮮に対してより厳しい制裁や懲罰を加えるべきです！！

同日、ｚａｋｚａｋ　ｂｙ　夕刊フジが「米“新作戦”で正恩体制“転覆”検討！？　「完全非核化」否定の北に堪忍袋の緒が切れ…　韓国・文政権の孤立化加速か」の題で「スクープ最前線」の特集項目にて、次のように南北朝鮮に対しての強硬策を伝えました。

『朝鮮半島情勢が再び緊迫してきた。北朝鮮の外務次官が「非核化交渉の中断」と「核・ミサイルの再開発」をチラつかせてきたことで、ドナルド・トランプ米政権が激怒しているのだ。もし、金正恩（キム・ジョンウン）朝鮮労働党委員長が、世界の脅威となる「恫喝（どうかつ）外交」に戻るようなら、同国を体制転換させる「プランＢ」の発動に踏み切るとみられる。北朝鮮に接近しすぎた韓国の文在寅（ムン・ジェイン）政権の孤立化も加速しそうだ。ジャーナリストの加賀孝英氏による緊急リポート。

　旧知の日米情報当局関係者から、以下の驚愕情報が届いた。
　《トランプ大統領以下、マイク・ポンペオ国務長官、ジョン・ボルトン大統領補佐官（国家安全保障問題担当）、マイク・ペンス副大統領らが『北朝鮮にだまされた』と激怒し、『プランＢ』の検討に入った》

　関係者によると、「プランＢ」とは次のようなものだという。
　《正恩氏が昨年６月の米朝首脳会談などで約束した完全非核化が『まったくウソだった。米国を裏切った』と判明したとき、決断する極秘作戦のことだ。昨年後半から新たに練り上げた》
　《北朝鮮の体制転換を図るもので、『北朝鮮への電撃的先制攻撃』や『特殊部隊潜入による斬首作戦＝正恩氏排除による独裁政権壊滅』『北朝鮮人民と軍のクーデターによる新政権樹立の支援』などに加え、新作戦がある》
　要は、北朝鮮が、国際社会の警告を無視して、「非核化交渉中断」や「核・ミサイルの再開発」という悪魔の路線に変更したとき、正恩氏に「死刑宣告」を突き付ける強硬策だ。

注目は、「米朝の仲介役」を自任してきた文氏の扱いだ。トランプ政権は「従北・離米・反日」の文氏率いる韓国を「北朝鮮と一体の敵性国家」と見なし、《韓国への事前通告なしで作戦決行》《韓国排除》を考えているようなのだ。トランプ政権は文氏を嫌い、まったく信用していない。

　トランプ政権の堪忍袋の緒が切れたのは、「正恩氏直結の女」と呼ばれる北朝鮮の崔善姫（チェ・ソンヒ）外務次官が１５日、平壌（ピョンヤン）で行った、完全非核化を否定する緊急会見だ。
　崔氏は、２月末に決裂した米朝首脳会談について、「米国は強盗のような態度」と罵倒し、決裂の原因は、ポンペオ、ボルトン両氏の「強硬な態度」だと、勝手に責任転嫁。そして、脅しのような次の発言を続けた。

　「われわれは米国の（完全非核化）要求に対し、いかなるかたちであれ譲歩する考えはない」「米国は（非核化への）絶好の機会を棒に振った」「（核・ミサイルの実験停止を続けるか、再始動するかは、正恩氏の）決断次第だ」
　これは、北朝鮮による宣戦布告ではないか。米国が激怒するのは当たり前だ。北朝鮮の裏切りも複数確認されている。

　米韓情報当局は３月初め、平壌郊外にある山陰洞（サヌムドン）のミサイル総合研究所での活動が活発化しており、米国本土を狙う大陸間弾道ミサイル（ＩＣＢＭ）の打ち上げ準備の可能性があると分析した。

　さらに、正恩氏が首脳会談で「完全廃棄」といった寧辺（ニョンビョン）核施設で、核燃料のウラン濃縮施設が引き続き稼働していた。加えて、昨年９月に「廃棄」を約束したはずの東倉里（トンチャンリ）にあるミサイル試験場で、発射台が再建築され、いつでも発射できる状況にあった。全部ウソだった。

　「プランＢ」は、いつ決行されてもおかしくない。
　外事警察関係者は「正恩氏は半ば狂乱状態だ。人口の約半分、１２００万人が飢餓状態で、人民の怒りが爆発寸前になっている。米朝首脳会談の決裂で、制裁が続くことも人民に知られた。それが、『正恩氏の歴史的外交失敗の結果』とバレたらクーデターが起こりかねない。必死で『米国が悪い』と情報操作している」といい、続けた。

　「正恩氏が近々、『東倉里からミサイルを強行発射させる』という情報がある。『人工衛星だ』とごまかすだろう。だが、無理だ。米国は許さない。ミサイル発射は『正恩氏の死』につながる」
　朝鮮半島の緊迫化は、わが日本の安全保障に直結する重大問題だ。一分一秒たりとも、情報収集や警戒を怠ってはならない。

　■加賀孝英（かが・こうえい）　ジャーナリスト。１９５７年生まれ。週刊文春、新潮社を経て独立。９５年、第１回編集者が選ぶ雑誌ジャーナリズム大賞受賞。週刊誌、月刊誌を舞台に幅広く活躍し、数々のスクープで知られている。』

正に、南北朝鮮にとっては「戦慄の」シナリオ、でしょう！！


北朝鮮や北朝鮮以下の下朝鮮・ヘル朝鮮の韓国は共に詐欺・嘘つき国家！！
世界は厳しい懲罰を！！



３月１９日付けの夕刊フジ紙面
出典：こちら夕刊フジ報道部ツイッター



大反響を呼んでいるＷｉＬＬ４月号別冊の表紙
出典：投稿者の一人である石平氏のツイッター流布画像


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