海の産業革命と新経済安全保障（総論）

海の産業革命と新経済安全保障（総論）
目次
１海の産業革命と新経済安全保障
２　2020年以降の世界激変の展望と大阪万博の役割
１海の産業革命と新経済安全保障
資本主義社会の行き詰まり、環境問題の悪化温暖化異常気象大災害,山火事などが頻繁に起こり、富裕層と庶民の経済格差と不満も放置し難くなった。
米中露の派遣争いも激しくなりつつある。環境問題、格差問題は地球全体の深刻かつ共通の解決すべき最重要の課題であることが認識されてきた。資本主義の改革が求められている。陸地の隅々まで国々の主権が行き渡り、既得権がほぼすべての土地の隅々にまで存在し権利の主張の争いが尽きない。イスラエルの様な中東諸国の長年の争い、日本、中国、ロシア、韓国等の間の領土争いはその典型である。。
日本のような国土の狭小な国にとり、争いをさけるには広大な海にニューフロンチアを求めることが効率的である。大平洋，インド洋の赤道直下に清水建設のグリーンフロート、さらに海のドローン、水中ロボット．ＡＩにより、海中のリチウム資源、海底の金属資源その他厖大な海洋資源を活用し今急速に発展しつつある、人知を上回ることが確実となった、人工知能の組み合わせを活用し、食糧、自然エネルギー、24時間操業の無人のスマートフアクトリーにより現在の懸案の社会問題を解決することにより国際的な社会問題、環境問題、貧困問題、子供の教育問題傷害者の救済問題等現在の自由放任型資本主義では解決困難な課題を解決することが「国益に合致する。つまり、国際問題を能率的にかつ人道的にかつ経済的に有利に解決する早道となる。
２　2020年以降の世界激変の展望と大阪万博の役割
　　日本も今年のオリパラリンピックの盛大な祭典の終ったあとは目標をうしない失速する恐れがる。大阪万博が期待されるがＩＲだけではもりあがらない。海の産業革命で世界の課題解決に挑戦することが国益に合致する。2025年大阪万博を目標に国民的課題の解決の道筋をつけることが重要となる。
3究極の地球環境改善対策
現在の異常気象は地球規模に広がっているので長期究極的に全世界に対策検討をする必要がある。気象の大変動・第洪水・大地震・地球の温暖化等庶民の生活を脅かす危にに世界規模で対処し、海からの環境の全面的安全保障の対策を講ずるべき時代となてきた。。
4財源
現在日本の企業の内部留保は4００兆円以上といわれ
現在の世界の経済状況のもとでは有望な投資先探しにに苦慮していると言われる。
この資金を地球の未来をひらく海の産業革命に活用すべき、つまり、今後10年程度で100兆円程度を、政府主導で日本の今停滞している重厚長大産業の復活に活用することが世界の未来を拓くことになる。勿論この資金の償還には時間をかけ様々な手法を検討する必要がある。日本の夢が日本を救い新世界と新文明を造りだすことになる。
続く。