新型肺炎、タイ医療サイトが報じた「感染者に不妊リスク」

新型肺炎、タイ医療サイトが報じた「感染者に不妊リスク

速報！　中国人科学者の最新研究によると、コロナウイルスによって、男性患者は不妊症になるかもしれない」

　この衝撃的なタイトルの記事は、タイで運営されている医療専門のニュースサイト『Thailand Medical News』が、2月16日に配信したもの。中国人のワン・ジャンチン医師が率いる南京医科大学をはじめとする研究チームの、最新研究を紹介する内容だ。

　記事には、こうある。コロナウイルスは通常、「ACE2受容体」と結合し、人間の体内に侵入する。このACE2受容体は、精巣組織に多く含まれるため、「コロナウイルスが精巣を傷つけ、男性患者を不妊にしてしまう」というわけだ。

　この記事に対して、医療ガバナンス研究所理事長の上昌広医師は、こう語る。

「このニュースのもとになった研究自体、間違いとはいえませんが、まだ基礎研究段階のもの。本当にコロナウイルスの影響で男性が不妊症になるのかどうか、長いスパンでの臨床研究が必要です。現段階では特別騒ぐものではありません」

　とはいえ、万が一にでも、精巣は傷つけられたくないもの。記事のもとになった研究結果は、専門家により査読されている最中だ。杞憂であってほしい……。


 （週刊FLASH　2020年3月10日号」

https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20200225-00010002-flash-peo

新型肺炎「万単位の感染者が街を歩いている可能性も」と医師

新型肺炎「万単位の感染者が街を歩いている可能性も」と医師

すでに日本には、症状が出ていなかったり、風邪と誤認したりしている新型コロナウイルスの感染者が相当数いるとみられています。都心部では満員電車や雑踏を通じて、感染が爆発的に広がっている可能性が高い。日本で感染者が100万人を超えることもありえます」

こう警鐘を鳴らすのは、医療ガバナンス研究所の理事長で内科医の上昌広先生。感染者100万人超は“現実的な”数字だという。

「新型コロナウイルスの感染力は、インフルエンザと同等か、それ以上とみられている。'08年に行った国立感染症研究所のシミュレーションでは、1人の新型インフルエンザの患者が鉄道を利用するだけで、10日間で10万人以上の患者が増える可能性もあるとの結果が出ました」

一刻も早い感染状況の把握が急務なのだが、厚生労働省は一定の基準を満たさなければ検査しないという姿勢を崩さない。2月20日時点では「風邪の症状や37.5度以上の発熱が4日以上続いている」（高齢者や糖尿病などの基礎疾患等のある人、抗がん剤治療を受けている人などは2日）、あるいは「強いだるさや息苦しさがある」場合に限り、「帰国者・接触者感染センター」に連絡。必要に応じて、ようやく「帰国者・接触者外来」で検査を受けられるという流れなのだが……。

「じつは“37.5度”も“4日間”というのも、何ら医学的根拠のない数字。厚労省が定めた日本でしか通用しない基準です。実際に中国では、症状が軽く軽い風邪だと誤認して外出した人からウイルスが広がったり、無症状の人が感染源になったりした可能性が報告されています」

すでに日本でも、新型コロナウイルスに感染したまま、通勤をしたり、出張にいったりした人の存在が明らかになっている。

「こうした“元気な患者さん”が、広範囲に感染を広げてしまう。感染者が繁華街を歩いていたり、通勤電車に乗りあわせたりしていることを想定する必要がある。すでに国内に万単位の感染者がいる可能性も高いのです。実際に、私が診察を行っている都内のクリニックには、ここ最近、原因不明の風邪のような症状を訴える若い患者さんが増えています。しかし検査条件に該当しないため、人との接触を避けるようにアドバイスするしかありません」

ようやく政府は2月18日、国立感染症研究所や一部の民間研究機関に依頼をして、1日に最大3800人の検査ができる体制を整備したと発表した。

「この数では少なすぎる。1日20万件以上も検査できる能力を持つ民間企業もあるのにも関わらず、厚労省は検査数を絞っているように見えます。いま明らかになっている感染者は氷山の一角でしょう。自覚のないままに感染した人が相当数いると考えるのが妥当です。“疑わしい人”や希望者全員の検査が必要なんです」

その背景には、自らの管理下で検査を行うことで影響力を維持したい厚労省の政治的思惑や、予算の問題がからんでいるという。感染者がクリニックに殺到したら、クリニックを舞台に感染が拡大するという懸念もあるが……。

「検体採取キットを送り、患者から検査会社に郵送してもらえばいい。結果は、メールや郵送で伝えることができます。中国では実際に遠隔診断が行われています」

だが、こうした提言に日本政府は頑なに耳を閉ざしたままだ

https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20200224-00010012-jisin-soci