◇海外本食レストラン　店舗１０年で５倍に

　日本の食が世界に広がっている。海外の日本食レストランは、この１０年ほどの間に５倍に増加した。国産農林水産物・食品の輸出額は２０１６年までの４年間で１．７倍となり、４年連続で過去最高を更新。その勢いは衰えておらず、１７年も過去最高を記録する見込み。日本と欧州連合（ＥＵ）が１９年初めの発効を目指して経済連携協定（ＥＰＡ）の締結に合意したのも日本食の海外普及を後押ししそうだ。一方、海外ではアレンジされた日本食も珍しくなく、本物の和食を知ってもらおうと奮闘する日本人も登場。世界を席巻する日本食ブームを巡る現状を追った。

　０６年に約２．４万店だった海外の日本食レストランは、１７年に約１１．８万店と約５倍に増加した。１５年からの２年間でも１．３倍に増えた。地域別に見ると最も多いのがアジア（約６万９３００店）で、北米（約２万５３００店）、欧州（約１万２２００店）が続く。１５年から１７年の伸び率でみると中東が最も伸びており、１７年は６割増の約９５０店。それに続くのが５割増の中南米（約４６００店）とアジアだ。農林水産省は急増の背景について「増加している訪日外国人客が自国に帰っても日本食を食べたいというニーズがあって増えている」（食文化・市場開拓課）と分析する。

　国産の農林水産物・食品の輸出も伸びている。１６年は７５０２億円と、１２年の４４９７億円から１．７倍に増えた。１７年は１６年を上回りそうな勢いで、特に牛肉やイチゴ、アルコール飲料などの伸びが大きい。政府は０９年に、農林水産物・食品の輸出額を２０年までに１兆円にする目標を閣議決定した。それを１６年８月には、輸出の急拡大を受けて目標達成年限を１年前倒しし、１９年までとする強気の姿勢を見せている。国産食品が人気の理由について、農水省は「外国人は日本産の食品に『おいしい』とか『安全』といったイメージを持っているからだろう」（輸出促進課）とみる。

　輸出拡大を後押しするため、政府は昨年４月、日本貿易振興機構（ＪＥＴＲＯ）内に日本食品海外プロモーションセンター（ＪＦＯＯＤＯ＝ジェイフードー）を新たに設置した。約３０人体制で、品目と地域を絞って市場調査をし、重点的に輸出拡大を目指すのが特徴だ。斎藤健農相は昨年１２月のジェイフードーのイベントで「海外は人口増や日本食ブームでチャンスは大きい。もっと海外で勝負をしようという政策の柱が、ジェイフードーだ」と述べ、期待感を示した。

　ジェイフードーの当面の重点品目は、和牛▽ハマチなどの水産物▽緑茶▽米粉▽日本酒▽日本ワイン▽クラフトビール−−の七つ。例えば和牛なら台湾を中心としたアジア市場を対象に、しゃぶしゃぶなど日本独自の食文化と共に輸出拡大を目指す。緑茶は米国が対象。米国で瞑想（めいそう）をベースとしたリラックス法「マインドフルネス」が流行していることを受け、緑茶に多く含まれるアミノ酸の一種であるテアニンがリラックス効果や集中力増強効果を持っていることを訴える計画だ。日本酒はどの料理に合うかや味の特徴をラベルに記し、英国を中心に売り込む。今年２月以降、広告や海外のメディアを通じてＰＲすることにしている。

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こういう形で日本文化が世界に浸透すれば、日本に対して畏敬の念をもってもらうことができます。政府は、もっともっと日本国産食品の輸出を支援すべきです。

日本食、万歳！