世の中の変化に対し、現場と二人三脚して対応できる人材開発部門が生き残るのだと思います。

「技術立国・日本」と言う語句に危機感を警鐘する発言・記事が散見されるようになりました。これを字義通りに解釈するならば、日本の技術が衰退したということがいえるのですが、どうもそればかりではなく、発展途上国の台頭、さらには、求める技術のパラダイム変換に追随できない日本企業」と言う背景も無視できないと思います。
　まず発展途上国の台頭について、「またまだ発展途上国には、、、」と思ってはいても、人件費で勝負すると日本企業が勝てるエリアも限られてきています。それに、人件費高騰だけではありません。技術レベルでも、日本と同等かそれ以上の分野を有する発展途上国の企業も出でまいりました。そう言う会社はたくさんあるのですが気が付いていないケースもあります。よく、技術経営と言う分野で「擦り合わせ技術は日本の強み」という論調が数年前になされてきましたが、どうも最近はこの掛け声ももう一つになってきました。
　さて、もうひとつの「技術のパラダイム変換」というのは、なんといってもＡＩ（人工知能）を中心にしたネットワークの世界。ＩＯＴ（Internet　of Thigs）、つまりすべてものがインターネットでつながる仕組み。去年か一昨年か忘れましたが、ドイツからだったと思うのですが、「インダストリ－４．０」とかいう言葉に端を発し、まだこれからという感はあったものの、最近では一部の電気メーカーから「ＩＯＴとは、こういうものだ」という事例も紹介され、製造業がその業態の変換を迫られる時代に突入したと思います。
　業態の変換が、単なる技術の変換という問題だけならいいのですが、注意しなければならないのは、この変換によって、付加価値がどこにいくかということが大事で、ここを考えないと「いいものは作った。そこそこ売れた。しかし儲からなかった」と言う構造にはまることに間違いありません。ここは、従来からある「お客様のニーズを聞く」とか、「当社の高い技術で」と言う次元とは、また一段違う視点で考えなければらない問題です。ここに向かう発想、思考の転換というものは、実は想像以上に容易ではないということを実感しております。
　技術と技術をつなぐとどうなるかを考えてきたのが従来の製造業ですが、製品と製品をつなぐだけでなく、製品と製品をつないで、更に顧客の業務をつなぐとどうなるか。そういうというところまで考えなければならない。従来の技術者が有する領域を超えています。しかし、そういう時代です。「そんなところは営業がやればいいではないか」という声もありますが、技術的な妥当性の検証が必要になっている部分について、技術に知見が少ない営業に期待するのは酷です。期待していないということではありません。従来の、接待・ゴルフのようなイメージの営業活動では、太刀打ちができない事態に入ってきたのではないかと思うのです。
　以上のことは、私が言及するまでもなく、世の中を賑わしている話題であるので、別段新鮮でも目新しいものでもありません。問題は、このブログの分野である人材開発。つまり、ここから人をどう育てていくかということです。本当に厳しい。難しい。しかし、そんなことを言ったら、ただのコメンテーターでしかない。従来の旧態然とした研修で良いはずがない。それに対して、OJTがあるではないかといっても、上記のようなことを考えてOJTができる上司は限られています。自信を持って「こうすれば大丈夫」ということを示すことができる上司は極めて少ないでしょう。
　近年のこの現象に対し、人材開発部門は遅れを取っていると思います。現象を認識していない場合もある。「技術のことはわからない。関心ない」と言う気持はわかりますが、そうではなく変化を見てほしいのです。細かい技術的な原理などは知らなくてよいのです。こういう世の中の変化に対し、現場と二人三脚して対応できる人材開発部門が生き残るのだと思います。