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Mikuのブログ

千葉・九十九里浜に現れた宇宙人を語る 【THE FACT 異次元ファイル公開中】

2015-02-20 20:57:48 | 宇宙産業・宇宙・UFO・未来産業


千葉・九十九里浜に現れた宇宙人を語る

【THE FACT 異次元ファイル公開中】
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9213

マスコミが報道しない「事実」を世界に伝える番組「THE FACT」は、このほど「THE FACT 異次元ファイル」として新たなチャンネルを開設した。番組のYouTubeチャンネル( http://youtu.be/wiNXx3p4T6c )で観ることができる。

番組では、世界的なUFO研究の第一人者やUFOに遭遇した当事者への独自取材を通じて、科学的・実証的に「宇宙・UFO・スピリチュアル」に迫る。初回は、「隠されたUFOの存在―宇宙人との交流はすでに始まっていた!」と題し、3つの事例を紹介している。

冒頭で紹介されるのは、千葉県・九十九里浜での男女6人の宇宙人遭遇事件。彼らは、2010年夏、母船から降りてきた宇宙人を目撃。宇宙人が近づいてきたことに恐怖を覚え、逃げるに至るまでを、再現VTRと目撃者らへのインタビューで紹介している。

2 つ目は、パイロットによるUFOの目撃証言についての情報だ。1986年に起きた日航機UFO遭遇事件で、飛行中にUFOの母船を見たと証言した機長は、 精神鑑定を受けさせられ、地上勤務に回されてしまった。番組内でインタビューに答える元日航機機長の小林一郎氏も、飛行中にUFOを目撃したことがある一 人だ。小林氏からは、報道されない航空会社の“空気"が語られる。



さらに取材班は、石川県のUFO記念館「コスモアイル羽咋」を開館に導いた高野誠鮮(じょうせん)氏へのインタビューを行った。高野氏は、アメリカでUFOの研究をしてきた日本人研究者から、UFO研究の進展を伺わせる奇妙な話を聞いたと明かしている。

アメリカ、ロシアをはじめとする「UFO先進国」では、国家をあげてUFOに関する情報を収集している。公式には認めていないが、地球外生命体についても水 面下で研究されているのではないかと折々に噂される。一方、日本ではUFOや宇宙人に関する公式情報はなく、完全に「キワモノ」扱いだ。

だが、弊誌でも過去取り上げてきたように、日本にも数多くのUFOや宇宙人の目撃・遭遇証言がある。「言えない空気」があるだけで、宇宙人との交流はすでに 始まっているのかもしれない。もしあなたにもUFOや宇宙人と遭遇した経験があれば、思い切ってカミングアウトしてみてはいかがだろうか。(晴)

 


【関連書籍】
幸福の科学出版 『「宇宙人によるアブダクション」と「金縛り現象」は本当に同じか』 大川隆法著
http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1150
幸福の科学出版 『ネバダ州米軍基地「エリア51」の遠隔透視』 大川隆法著
http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=748

【関連記事】
2015年2月8日付本欄 航空自衛官は見た UFO後進国日本の目を覚まそう!
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9178
2013年10月号記事 そもそモグラの宇宙人入門 - 世界の常識に日本は遅れるな!
http://the-liberty.com/article.php?item_id=6536


民主党がNHK籾井会長の発言を糾弾 民主党議員の批判は「くだらん」

2015-02-20 20:35:10 | 政治・国防・外交・経済

民主党がNHK籾井会長の発言を糾弾 民主党議員の批判は「くだらん」
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9214

民主党は18日の総務・内閣部門会議にNHKの籾井勝人会長を呼び、過去の発言をただした。19日付各紙が報じた。

籾井氏の「過去の発言」とは、会長就任後の2013年1月にNHKの理事全員に日付のない辞表の提出を求めたことについて「世間ではよくあることだ」と言ったことや、慰安婦問題に関して「政府のスタンスが見えないので放送は慎重に考える」と発言したことなどだ。

慰安婦報道について「政府寄りだ」と批判する民主党議員に対し、籾井氏は「政府の言うことを聞くのではない。外交問題に発展する恐れがあるので、慎重に検討 しなければいけないというのが真意だ」と強調した(産経新聞)。籾井氏は、こうした応酬の後に、「くだらん」とつぶやくなど、本音をのぞかせる場面もあっ たという。

民主党幹部は籾井氏の適格性を問題視し、辞任も要求。安倍内閣時にNHK会長に就任した籾井氏を糾弾し、安倍首相の歴史認識と重ね合わせて政権の責任を追及することが狙いと見られている。


◎籾井氏の慰安婦報道に関する主張は真っ当

籾井氏の発言に対し、民主党議員は、「政府のスタンスによって放送内容を変えるのか」「ジャーナリズムは、政府とは一定の距離を置き、権力をチェックするべき」と批判した。

しかし、籾井氏の発言からもわかるように、外交問題に配慮しているだけだろう。過去、NHKが国益に反する反日報道を繰り返していたことの方が問題だ。仮に、「国益を損なわない」という点で、籾井氏と安倍首相の考えが一致していても何の問題もない。

これまでの籾井氏の発言内容を見ても、「日本だけが戦時中のことを非難され続けるのはおかしい」「尖閣諸島や竹島は日本の領土であることが明確」「韓国への補償は日韓基本条約で国際的に解決している」など、事実に基づいた真っ当なものばかりだった。

籾井氏に失言をさせて、辞任に追い込もうと執拗な質問を繰り返す民主党議員や、左翼のマスコミの方が問題だ。


◎地上の本人以上に豪快な本音を語る籾井氏の守護霊

実は、2013年1月末の籾井氏のNHK会長就任記者会見直後、大川隆法・幸福の科学総裁は、籾井氏の守護霊霊言を行い、地上の本人以上に豪快な本音を聞き出している。

籾井氏の守護霊は、自虐史観を植え付けるNHKの偏向報道や、国益よりも権力者の利益を重視する放送内容が問題であると指摘し、社風を変えたいと宣言。 「NHKのエセ紳士たちぐらいはぶっ潰すのはわけないから、会長権限でどっから潰してやろうか思うて、今、考えてるとこや」と言い放った。

この霊言の約1カ月後、籾井氏が10人の理事全員に日付欄を空白にした辞表を提出させていたことを朝日新聞が報じたが、これも「社風を変えて、NHKからマスコミ改革を断行する」という決意の表れだったのではないか。

また、慰安婦発言を執拗に追及してくるマスコミも次のように一蹴。
「マスコミのあのくっだらないところを改革しなきゃ、意味ないんだよ」「事なかれ主義で、とにかく尻尾をつかまれないようにだけ、一日中報道してたら、国民の貴重な時間を奪っとんのと一緒じゃないか」

本音を語る籾井氏に対して、マスコミ界の風当たりは強い。しかし、その豪放磊落な性格をつらぬき、民主党や左翼のマスコミからのバッシングに屈さず、公共放送を通じて正論を主張していただきたい。(真)


【関連書籍】
幸福の科学出版 『NHK新会長・籾井勝人守護霊 本音トーク・スペシャル』 大川隆法著
http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1105

【関連記事】
2014年8月31日付本欄 NHKが国際放送を強化 ならば朝日新聞と同じような「反日」報道を見直すべき
http://the-liberty.com/article.php?item_id=8365
Web限定記事 新会長はNHKをどう変えるか ―籾井勝人会長守護霊が痛快本音を語る―
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7330
2014年2月19日付本欄 櫻井よしこ氏守護霊は、日露戦で旅順にいた 明治の「軍神」が見通す日本の行方
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7389


先の大戦で情報戦に敗北した日本

2015-02-20 20:20:16 | 歴史・歴史問題・戦争

先の大戦で情報戦に敗北した日本

[HRPニュースファイル1283]

http://hrp-newsfile.jp/2015/2041/

文/幸福実現党・政務調査会 佐々木勝浩

◆日本とアメリカを戦わせようとした中国の工作

今年で戦後70年を迎え、日本は二度と戦争をしないために、戦争に巻き込まれたいために昭和という時代を総括する必要があるのではないでしょうか。

戦争というものは、銃弾が飛んでくる前に、各国の様々な思惑があり水面下ではそれぞれの国が諜報活動や工作活動が行われています。

それが目に見える形で外交交渉としてニュースで報道されるわけです。しかしその外交交渉が決裂すればそれが戦争になる場合もあります。

先の大戦も、日本の突然の真珠湾攻撃から戦争が始まったわけではありません。

戦争が始まる前に、日本はABCD包囲網を築かれ、つまりアメリカを中心に、イギリス、オランダ、中国が日本への石油を止めたという背景があったことを知る必要があります。

日本はアメリカとの戦争を避けるため外交交渉を行いましたが、それが決裂して日本は戦争をせざるを得ない状況に追い込まれたのです。これは近年多くの識者が指摘してきたことです。

実は、そのアメリカとの外交交渉が決裂する前に、水面下では中国が日本とアメリカを戦わせようとする工作活動が行われていました。


◆中国の日本叩きを指摘した若杉要ニューヨーク総領事

先の大戦で日本とアメリカとの戦争が始まる前、日本と中国国民党政府の衝突の渦中にあった昭和13年7月20日、若杉要ニューヨーク総領事が外務大臣宛に『当地方ニ於ケル支那側宣伝ニ関スル件』という報告書を出しています。

その報告では、中国擁護の反日宣伝の核になっている組織は「中国国民党系」、それから「米国共産党」だと指摘し適し、その後、アメリカは、若杉ニューヨーク総領事が懸念したように日米通商条約の破棄を通告してきました。

そして、その「反日工作はあなどりがたいほど成功を収めている」と結論づけています。

若杉ニューヨーク総領事は、個人的にアメリカで行われている中国の工作活動をつかみ、当時の日本政府に報告書を出して警告したのです。

中国の蒋介石政権の軍事援助を表明しました。さらに昭和15年1月25日にも若杉ニューヨーク総領事は、第2次近衛内閣の松岡外務大臣に対して、米国内の反日運動について報告をしています。しかし日本政府は適切な対応を取ることはありませんでした。

この時に当時のルーズベルト大統領へ中国の「日本と米国の関係を分断する工作」を明らかにしそれに踊らされて日米の関係を悪化させないよう適切な対応をしておけば、戦争にはならなかった可能性もあります。

結局、こうした反日工作が、日本をアメリカとの戦争に巻き込んでいったのです。これは日本の「情報戦の敗北」と言えます。

◆戦争を避けるために必要な「情報組織」

日本とアメリカを戦争に巻き込む工作は当時、ソ連やイギリスも行っていましたが、若杉ニューヨーク総領事が、反日運動は「アメリカ共産党」がもたらしたものであるという指摘は、昭和の歴史を総括する上で大変重要なことです。

実は、このアメリカにおける反日運動は今でも続いているのです。「慰安婦像」が次々とアメリカにできていますが、韓国系だけではなく、これも裏では中国の反日団体が裏で糸を引いています。

ですから、この戦後70年たった今でも、日本は国際的な反日運動にどう対処するのか正念場を迎えているという認識を持つ必要があります。

そういた意味でも「情報組織」を持つことは、戦争をするのではなく、戦争を避けるために必要なことなのです。

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2月19日(木)のつぶやき

2015-02-20 01:40:03 | ポストまとめ

「日本版CIA」の創設に向けた第1歩を! | HRPニュースファイル hrp-newsfile.jp/2015/2039/

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日本とフィリピンの意外な交流♯1キリシタン大名高山右近 newstandard.jp.net/news/world/sur… @ns_newsnewsさんから


China’s outposts in disputed reefs have been built out into full-fledged islands on.wsj.com/1ESdQXH @WSJ
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テロをなくすための考え方 「イスラム国」は悪魔なのか? the-liberty.com/article.php?it…
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