NASA新たな機密を解除 月の裏側で流れた“音楽”

また一つ、NASAから不可解な情報が出てきた。

このほど、米ハフィントンポスト紙が報じたところによると、アポロ10号の宇宙飛行士が月の裏側で不思議な音を聞いていたという記録を、NASAが公開したという(同紙2月20日付)。

1969年、アポロ11号が人類初の月面着陸を果たす2カ月前、アポロ10号は月の軌道上を周回していた。月の裏側を周る際、地球からの通信は一時間ほど 途絶える。そのとき、彼らは、奇妙な笛のような音を聞いたという。彼らの会話は録音されており、2008年まで機密とされていたが、NASAはこの音源に ついて長らく議論していたという。

「まるで宇宙的音楽だよ」

「聴いたか? あの笛のような音を?」

「確かに妙な音楽だ」

「信じられないよ」

「彼ら(ヒューストンのミッション・コントロール・センター)に報告すべきだろうか?」

「分からないな。よく考えた方がいいよ」

会話からも、彼らがかなり戸惑っていたことが分かる。

2月23日付の英デイリーメール紙によると、NASAの技術者は、この音は月着陸船とそこから切り離される司令船の2つの宇宙船間での電波の干渉という説 明をしている。しかしアポロ15号の宇宙飛行士アルフレッド・ワーデン氏は納得していない。宇宙飛行士は、そのような音には慣れているからだ。彼らが驚い たのは、聞きなれない“音楽"だったからだ。

また、磁場や大気中の粒子による干渉といった説明もあるが、月に磁場はなく、大気も干渉するほど濃くはない。結局のところ、いまだ説明不可能な現象のままになっているようだ。

2014年春に発刊された『ダークサイド・ムーンの遠隔透視 月の裏側に隠された秘密に迫る』(大川隆法著)では、アポロ計画が突然中止に追い込まれた真相が明かされている。

そこに何があり、宇宙飛行士は何を見せられたのか。その真実に触れれば、我々は、NASAがまだ多くの情報を封印していることを知るだろう。今後、NASAがどのように情報を開示してゆくのか目が離せない。(純)

 

【関連サイト】

サイエンス・チャンネル NASA's Unexplained Files(英語)https://www.youtube.com/watch?v=bjLZBrQ-Oq4

【関連書籍】

幸福の科学出版 『ダークサイド・ムーンの遠隔透視』 大川隆法著https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1143

幸福の科学出版 『ネバダ州米軍基地「エリア51」の遠隔透視』 大川隆法著https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=748

幸福の科学出版 『ザ・コンタクト』 大川隆法著https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1531

MICE誘致を積極的に進め、観光立国を実現せよ！

[HRPニュースファイル1574]http://hrp-newsfile.jp/2016/2639/

文／HS政経塾4期生　窪田 真人

◆訪日外国人観光客数の大きな伸び

2015年の訪日外国人観光客数は、前年比47.1％増の1973万7400人で、過去最高だった14年の1341万3467人を大幅に上回り、3年連続で過去最高を更新しました。

訪日ビザの要件緩和や円安などを受け、中国などアジアを中心に訪日ブームが続いていることが背景にあります。1000万人を突破した13年から2年でほぼ倍増しており、年間2000万人の政府目標に大きく近づきました。

◆更なる伸びしろが期待できるMICE

そうした観光立国政策の中でも更なる成長が期待できるのがMICEです。

MICE とは「Meeting(企業等の会議)」、「Incentive Travel(報奨・研修旅行)」、「Convention(国際会議)」、「Exhibition/Event(展示会・見本市)」の頭文字を集めたも ので、多くの集客交流が見込まれるビジネスイベントの総称を指します。

一般の観光とは異なり、MICEはグローバル企業や学術系の団体の関係者が世界各地から訪れる為、大型団体による長期滞在に繋がり易く、コンベンション施 設や展示ホール、ホテルなどの宿泊関連施設、周辺の観光施設や交通機関など広範囲において、多大な経済効果をもたらす点に特徴があります。

MICEについても日本国内での開催件数は伸びており、2014年時点では2590件と前年比6.7%増、外国人参加者数は17.8万人と前年比30.9%増となっています。

今後は訪日外国人観光客数の増加によって広がった日本に対する関心を、積極的に経済効果の高いMICEの開催に繋げていくという点が、観光立国実現への大きなカギとなります。

◆一般観光と異なるMICEの誘致

観光客は観光地を見て巡り、その体験を楽しむことで目的を達成し満足を得ますが、MICE参加者の訪問目的はビジネスにあります。

つまり、彼らにとってはスムースにビジネスが行えることが最重要事項です。観光客にとって重要な観光スポットを満喫することは、MICE参加者にとって重要な要素ではありません。

そのため日本は、MICEの開催地として適した環境づくりを進め、その点を重点的にPRしていく必要があります。

またMICEビジネスには、MICE参加者とMICE主催者の2種類のお客様がいますが、特にMICE主催者、その中でも開催地に関する決定権・投票権を持つキーパーソンに戦略的にアプローチを行わなくてはなりません。

◆MICE誘致成功のために必要なもの

では上記課題に対応するためにはいったい何が必要でしょうか。

交通網、MICE開催会場の整備や参加者の宿泊に必要なホテルの確保など、環境づくりはもちろん、効果的にMICE主催者にアプローチする体制を構築することが必要です。

昨今MICEを重要産業と位置づけ活動を進めているマレーシアでは、MICEを推進するMyCEB（マレーシア コンベンション＆エキシビション ビューロー）という国営の組織を用意して対応しています。

MyCEBでは約20億円の予算を持ち、専属スタッフ約50人が業務に励んでおり、MICE主催者へのアプローチを効果的に進め、MICE誘致の拡大に大きく成功しています。

現在の日本のグローバルMICE戦略都市・強化都市7都市の総予算はMyCEBの1/3と大変少なく、人材も十分に確保できていない状況です。

よりMICE誘致を積極的に進め、日本をさらなる観光立国へとステップアップさせるために積極的な体制づくりを行い、国として日本経済の活性化に繋げていく努力が必要です。

 

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繊維産業のイノベーション加速 日本の発展を支える伝統ある産業

日本の伝統である「織物」と「最先端技術」の融合が進んでいる。

東京都八王子市の織物工場が、米IT大手企業のグーグルと共同でハイテク繊維を開発したことを、このほど読売新聞が伝えた。

ICチップを生地に取り付けることで、生地がタッチパネルのような機能を持つ。生地に触れるだけで電話をかける、といった使い方が想定されており、ジーンズのリーバイスによって、今年中に商品化される予定だ。 

導電性のある糸を織り込んだ「スマート繊維」を開発したのは、国指定の伝統工芸品「多摩織」を手掛ける、創業103年、従業員7人の「澤井織物工業」だ。 長らく導電性のある糸は切れやすいという欠点があったが、日本の伝統的な「組みひも構造」を応用することで、細くても丈夫な糸を作り、生地にすることに成 功した。自宅での洗濯にも耐えられるという。

 

海外へ挑戦する繊維産業

この繊維がどういった市場を作り出すかは未知数だが、技術力の高い日本製品の将来性を表して余りある事例だと言える。

国際的に高い評価を受けている日本の繊維事業(糸メーカー)の高機能繊維は、TPPの発効で域内先進国への輸出がしやすくなると考えられる。「TPP域内 で、製糸から縫製まで手掛ける」という条件を満たせば、輸出の際に米国で0.5～32%、カナダで6～18%かかっていた関税がなくなるためだ。

また、グローバルな視点では繊維産業は拡大すると見られている。繊維の一人当たり消費量は、一人当たりGDPが増えると増加するからだ。特に途上国が発展 していく立ち上がり期にその傾向が顕著であり、現在成長が著しいのは、タイ、インドネシア、マレーシアなどである。これから成長してくる新興国が買いたく なるような高品質な製品を作り続けることも求められる。

 

伝統産業のイノベーションで一層の発展を

繊維業界は、高付加価値で新たな市場を獲得する道と、成長が見込まれる海外市場で優位な地位を獲得する道が開けていると言える。どちらの道にも一層の企業努力が必要となることに変わりはない。だが日本の繊維は、先述の通り質の良さで国際的競争力のある製品も多い。

過去においても、繊維業は日本経済を支えてきた。明治期には、上質な絹を生産し、日本の近代化を支えた。日本神話では、天照大神が機織りをしていた記述があるなど、御神事につながる産業である。

日本の伝統ある繊維産業がイノベーションを遂げ、日本の新たな成長産業となることが期待される。

(HS政経塾 表奈就子)

 

【関連記事】

2015年10月21日付本欄 ストラトフォーが日本の未来を予測 「静かなる革命」が始まっている?http://the-liberty.com/article.php?item_id=10332

2015年9月14日付本欄 NASAが自己修復する素材を開発 未来産業の種は多く存在するhttp://the-liberty.com/article.php?item_id=10165

2015年8月17日付本欄 グーグルが大規模な改革 生き残るためのイノベーションhttp://the-liberty.com/article.php?item_id=10042

2011年2月21日付本欄 世界初! 人工クモ糸の実用化http://the-liberty.com/article.php?item_id=1364

日本近海に膨大な量のレアメタル発見 海洋開発で世界の繁栄をリードせよ

http://the-liberty.com/article.php?item_id=10920

海洋研究開発機構がこのほど、小笠原諸島・南鳥島の沖合、5500メートルの海底で、コバルトなどを含んだ岩石が広い範囲に存在していると確認し、岩石の採取にも成功したと発表した。

小笠原諸島から沖縄県にかけての日本の近海には、白金やニッケル、コバルトなどのレアメタルと呼ばれる希少な金属を含んだ岩石、「コバルト・リッチ・クラ スト」が広がっていると、2009年より相次いで確認されていた。これらのレアメタルは、最先端の工業製品の製造に欠かせない金属だ。

これまでは、深さ3500メートルの海底までの分布が確認されていたが、今回の調査では、5500メートルの海底にも、コバルト・リッチ・クラストが存在 していることが分かった。またこれまでの研究から、深い場所から採取される岩石ほど、含まれるレアメタルの密度が高くなることが分かっている。これによ り、日本近海で推定される資源量が大幅に増える見込みだという。

 

レアメタル確保の現状は不安定

レアメタルのコバルトやニッケルは、ハイブリッド車やスマートフォンのバッテリーなど、高付加価値・高機能製品の製造に必須の素材だ。

現在日本は、このレアメタルの供給を、100%輸入に頼っている。ただ、この輸入は不安定な情勢下で行われていることが、長年の問題だ。

コバルト埋蔵量世界第1位のアフリカのコンゴ民主共和国は、現地の不安定な政情から供給が滞ることが多かったため、日本は他の取引国を開拓してきた。また 日本のニッケル輸入率1位のインドネシアも、2014年、国内の加工産業育成のためにニッケル禁輸を行ったことがある。

今回の発見は、資源の確保に奔走してきた資源小国の日本にとって、とても喜ばしい報告だ。近海の豊富な資源が開発可能になることは、日本の経済的発展や国防にとって重要な意味を持つ。

尖閣諸島をきっかけとした日中摩擦から、2010年、中国がレアアースの対日輸出規制を行ったこともあった。国内メーカーへの打撃が懸念されたが、日本は 中国以外の輸入国を開拓したり、レアアースのリサイクル技術を開発したりして対抗し、中国からの兵糧攻めに勝利した。だが、自国で採掘できればこういった 危機の可能性も減らすことができる。

 

海に囲まれた日本の持つ高い潜在能力

四方を海に囲まれた日本は、国土面積は世界第61位だが、領海と排他的経済水域を合わせた面積では世界第6位になる。これは国土の12倍の広さだ。この海を有効に活用しない手はない。

環太平洋パートナーシップ協定(TPP)が発効すると、海洋国家として、太平洋を中心に発展していく未来が待っている。日本は、海底の掘削や探査などの技 術開発を進めることで、国際社会をリードすることもできるだろう。海洋資源確保による、製造業のさらなる活性化と、資源調査や海底開発の産業化によって、 日本は新たな経済成長を実現できる。

(HS政経塾 表奈就子)

 

【関連書籍】

幸福の科学出版 『「未来産業学」とは何か』 大川隆法著https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1049

【関連記事】

2016年2月号 未来産業のたまご 第2回 - 海の中に都市を創る ─改革型のアイデアが日本の産業を変えるhttp://the-liberty.com/article.php?item_id=10648

2013年4月29日付本欄 海洋基本計画を閣議決定 海底資源を守るためにも国防強化が緊急の課題http://the-liberty.com/article.php?item_id=5961

2011年10月8日付本欄 文科省 海底資源探査に総額220億円http://the-liberty.com/article.php?item_id=3019

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今度は盗られないようにしたいですね。

航空産業活性化へ 日本3社がボーイングと共同開発提案

三菱重工業と川崎重工業、富士重工業の3社が、米ボーイングに次世代小型旅客機の共同開発を提案したことを、このほど日経新聞が報じた。

 

記事によれば、共同開発を提案したのは、2017年に商用飛行するボーイングの小型機「737MAX」の後継機と見られている。3社は、出資比率に応じて開発・量産費用を負担し、収益をボーイングと分配する新たな契約方式を提案した。収益変動のリスクも負う。

 

ボーイングの最新旅客機「787」は、日本メーカーが機体の35%を分担製造している。ただ、開発した胴体部分などを量産し、契約で決められた価格で納入する、という供給者としての立場だった。

 

今回の提案で、約40年続くこの下請け的関係からの脱皮を目指す。

 

ボーイング側が提案に応じるかは現時点で未定だが、これが実現すれば、世界の航空機市場での日本の存在感が高まると期待される。

 

 

日本の航空産業の悲しい歴史

戦後、日本はGHQに航空機生産禁止令を出され、航空機の生産、修理、教育研究のほか航空機による運送等の一切の活動が禁止された。世界ではこの時期、ジェット機の開発など航空技術が目覚ましく進化した。日本は、世界に大きく出遅れたのである。

 

GHQの占領が終わり航空機生産禁止は解除されたが、国内の航空機メーカーは激減。生き残った企業が、米軍機の修理、米航空機メーカーの戦闘機や練習機の ライセンス生産を行うようになった。この間、国内航空機産業が成長しなかったのは、高額な開発費と初期投資費用回収期間の長さなどから、経営リスクが高い と見られ、資金調達が十分できなかったことが一因だとされている。

 

 

成長する航空機産業と日本の現状

現在、世界の航空機産業は約25兆円の市場規模だ。このうち、日本のシェアは1兆円。約4%しかない。世界シェア23%を有する自動車産業の40分の1である。

 

今後20年で航空旅客数は2.5倍に増加すると予測されている。特にアジア・太平洋域は、年率6.5%と、最も大きな伸びが見込まれ、航空機市場の成長をけん引するとみられている(2014年文部科学省「戦略的次世代航空機研究開発ビジョン」より)。

 

現在政府は、航空機産業を飛躍的に発展させようとしている。国際共同開発での主導権獲得は、そのためのステップの一つだ。成長分野の航空機産業で、自動車 産業と同じく世界的シェアを獲得するという目標達成のため、まず単なるサプライヤーではなく航空機メーカーとしての地位を得ることが必要だ。日本のメー カーが共同開発という形で世界に食い込んでいく今の流れを押していくべきだろう。

 

民間航空機の市場は、主に大中型旅客機(230 席～)、小型旅客機(100～229 席)、リージョナルジェット旅客機(20 席～99 席)に類別される。大中型旅客機の市場は、米国と欧州による寡占状態だ。それ以下の市場では各国の競争が激化している。

 

日本は、はじめは米国の主力市場と重ならない小型機やリージョナルジェット機の分野で共同開発を進めるべきだろう。だがアジア・太平洋域で一番需要が高い のは中小型機だとみられている。需要の高いアジア各国と共同開発することも視野に入れ、成長分野である航空産業を活性化してほしい。

(HS政経塾 表奈就子)

 

【関連書籍】

幸福の科学出版 『未来産業のつくり方』 大川隆法著https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=67

幸福の科学出版 『幸福実現党テーマ別政策集 4 「未来産業投資/規制緩和」』大川裕太著https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1571

 

【関連記事】

2016年2月2日付本欄 超音速旅客機「アンティポード」のコンセプト発表 東京―ニューヨーク間がわずか22分http://the-liberty.com/article.php?item_id=10865

2015年11月30日付本欄 模型飛行機すら造らせなかったGHQ 本当は強い日本の「空」の技術力http://the-liberty.com/article.php?item_id=10560

2015年11月18日付本欄 米企業が2023年までに超音速旅客機の実用化を目指すhttp://the-liberty.com/article.php?item_id=10473

2015年11月12日付本欄 国産初のジェット機「MRJ」ついに初飛行 成長産業に参入するチャンスをつかめhttp://the-liberty.com/article.php?item_id=10453

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東京裁判で始まって、憲法に継ぎ、産業まで規制したんじゃ、実質、共産主義の押し付けじゃないですか！

アメリカは隠れ共産主義が多いんですよね。

ルーズベルトも共産主義だったって話ですから、アメリカじゃ認めようとしませんけど、大空襲だとか原爆だとか戦争法も無視した左翼テロじゃないですか。中共との違いはなんですか？

アメリカ人の合理的な考え方でジェット機つくるのもいいけど、日本製のジェット機があればシェア占めてたし、事故はボーイング社一社の事故だけで、しかも、現在までの事故数よりずっと抑えられたはずだ。

なぜなら、切磋琢磨できただろうから。

整備士の手抜きもあったようだがそれも含め。

自由の国だかなんだか・・・結局、自国産業だけを発展させようとしたツケじゃないのか？どう責任取るんだ！

日本の産業規制、こんな馬鹿なことしなければ、飛行機事故ももっと最小限に抑えられたはず・・・・・・・。

死ななくていい大勢の人が、本来の人生を全うできたのに。残念です。

交通革命の歴史と未来ビジョン【その２】

[HRPニュースファイル1566]http://hrp-newsfile.jp/2016/2619/

文／HS政経塾第二期卒塾生　曽我周作

◆自動車の普及は画期的なイノベーションだった

これまで様々な交通革命がなされてきましたが、「19世紀にはいくつか公共交通のイノベーションが起きたが、20世紀の都市では、たった一つの交通イノベーションがすべてを圧倒した。それが内燃機関だ」（『都市は人類最高の発明である』ｐ225）といわれています。

自動車の普及はそれほど大きく交通体系を、そして物流の観点から考えても私たちの生活を大きく変えるものでありました。

自動車があまねく普及することによって、自動車の所有が前提になった街が誕生していくことになりました。そして自動車の存在が支える物流が人々の暮らしを変え、生活を豊かなものとしてきました。

これは逆のいい方をすれば「自動車がなければもはや生活できない」状況を生んだということも意味しますし、部分的にはそのことによるマイナス面も出てきているのは事実であると思います。

しかし、誰もが、思いたった時に、思い通りの場所に、快適に、スピーディに行く事ができる、しかも個々人単位でもそれを可能にし、さらには大量の貨物をスピーディに運ぶことを可能にしたこの交通革命は画期的なものだったといえるでしょう。

◆鍵を握る「動力」と「インフラ」等の技術発明

内 燃機関の発明が画期的な交通革命をもたらしたわけですが、「都市交通では、19世紀末から20世紀の初頭にかけて、低速で高コストの馬車と蒸気機関に代わ り、新たな動力として電気モーターと内燃機関の導入が始まった。まず、電気動力によるチューブ式地下鉄が登場、次いでバスと路面電車が登場し、さらに蒸気 動力であった既存の地下鉄と幹線鉄道の電化も開始された。」（『都市交通の世界史』ｐ63）

以上のように、やはり「動力」が変わることは非常に大きな転換点になります。

現在、日本で日常に運行している電車は電気モーターが主流ですが、その中でも、例えば都営大江戸線や横浜市営地下鉄などで採用されているリニアモーターは、動力としては今までにない新しいものです。

今後建設が進められるリニア新幹線は時速500キロ以上で走る、新しい交通革命を起こす乗り物として期待されています。

さらにリニアモーターを利用したエレベーターなども、今後の開発が期待されるものとして取り上げられてもいます。

また、蒸気機関から内燃機関に移りかわり、自動車の発達によって交通体系は大きく変化を見せましたし、今ではジェットエンジンでジェット機が空の交通を支えています。

同時にそれを支えるインフラの整備も進みました。舗装されていない道を通っていた馬車が、鉄道を敷設しその上を走らせることで摩擦係数が低下し、大幅に効率がよくなりました。

また、地下鉄の建設では、それまでなかった地下の交通インフラの整備がすすみました。

自 動車が走り始めるとアスファルトなどによる舗装が進み、さらに機能的に移動できるようになっていきましたし、高架鉄道や高架を使った道路網は、それまで存 在しなかった空中方向への立体的な交通インフラの整備が進められてきました。また、今地下を通る首都高の建設なども進められています。

さらに、「航空機」の登場により、乗り物はもはや何かの上を走るものではなく、飛行場などの離着陸できるインフラと管制機能があれば、空を自由自在に飛ぶことができるようになりました。これによって、空中すらも、交通インフラに変えてしまいました。

今後はそれがさらに宇宙空間をも利用して、例えば東京～ニューヨーク間をわずか2～3時間程度で結びつけるような、新しい画期的な航空機の誕生につながっていく事も期待されているところです。

将来的に反重力装置などの発明によって、新しい動力源が開発されれば、空を飛ぶ車の実現も夢ではないかもしれません。そしてその時には、その「空飛ぶ自動車」を支える新しいインフラの発明が必要になります。

また、自動車運転の自動化の流れも進められようとしています。そのように未来に実現の可能性をもつ種子がたくさん育てられています。

いずれにしても、新たな「動力」や「インフラ」等の「技術発明」が今後の交通革命を起こす大きなカギを握るでしょう。

その意味でも理系の天才の誕生が期待されるところです。

交通革命の歴史と未来ビジョン【その１】
http://hrp-newsfile.jp/2016/2562/

 

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CIAが新たな“Xファイル”とUFO調査方法を公開

http://the-liberty.com/article.php?item_id=10841

アメリカのCIAが1940年代後半から50年代のUFO調査に関する新たな機密文書をホームページ上で紹介し話題を呼んでいる。

アメリカでは、過去に大ヒットしたUFOなどの超常現象にまつわる事件を描いたテレビドラマ『Xファイル』が今年1月に再開され、大きな話題となった。そ れを受ける形で、CIAはツイッターで、「私たちのXファイルの中を覗いてみて」「5つ(の文書)はモルダーに、もう5つはスカリーに」とつぶやいてい る。『Xファイル』に登場する超常現象に肯定的なモルダー捜査官と懐疑的なスカリー捜査官に触れたツイートどおり、それぞれUFO肯定論者とUFO懐疑論 者が喜びそうなUFO調査の文書5つずつが、21日に公開された。

それらはアメリカに限らず1940年代後半から50年代前半のドイツ、スペイン、北アフリカ、コンゴなど世界で目撃されたUFOの調査文書だ。CIAの ホームページには、情報公開法のもとに開示請求されたUFO文書のアーカイブがあり、その紹介も兼ねて、今回新しい10の文書が公開されたようだ。

 

◆CIAのUFOアーカイブ

http://www.foia.cia.gov/collection/ufos-fact-or-fiction

また、同じ21日のCIAのホームページには、「UFOを調査する10のヒント」も紹介されている。例えば、まずはUFO目撃を調査できる組織を作るこ と、調査の目的を明確にすること(50年代のCIAによるUFO調査の目的はソビエトの脅威など国防上の理由だった)、専門家に相談する、報告制度を作 る、偽情報やUFOと間違えやすい他のモノと区別する方法論の確立、様々なテクノロジーを使った分析・実験、証拠集め、ジャンクな報告の排除など、それぞ れ詳しく紹介されている。

日本国内でもさっそくあちこちのメディアが伝えているが、英ミラー紙は、「CIAはずっとUFOには関心が無いと言ってきたが、そうではなかった。」「本 当はずっと真剣に調査してきたのだ。しかし、彼らの真の動機は誰も知らない」というUFO研究家の声を紹介。また、イングランドの地方紙コーニッシュ・ ガーディアンは、残念なことに本物の"リトル・グリーン・メン"(エイリアン)の情報や、米政府はエリア51で本当は何をしているのか、など最も知りたい 核心の部分をついた情報はない、と伝えている。

政府機関が小出しに小さなUFO情報を出してくるという、いつものパターンのようにも見えるが、何らかの戦略が隠れているのかもしれない。(純)

 

【関連書籍】

幸福の科学出版 『ザ・コンタクト』 大川隆法著https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1531

【関連記事】

2015年10月17日付本欄「UFO学園の秘密」が好評 続々と寄せられるUFO目撃情報http://the-liberty.com/article.php?item_id=10318

2016年1月11日付本欄 ヒラリー・クリントン氏「UFOの真相を探るつもり」http://the-liberty.com/article.php?item_id=10750

人工衛星・ロケットの打ち上げ、新幹線開通 2016年は北海道に注目

2016年、北の大地が熱い。

北海道は2016年度から、新・北海道総合計画に、航空・宇宙分野の研究開発や実証実験の誘致活動を盛り込む方針を決めた。北海道新聞がこのほど報じた。

新・北海道総合計画とは、2008年から約10年間、道政の運営指針を示したもの。今後、必要と判断されれば、鹿児島県の種子島宇宙センターや内之浦宇宙空間観測所に続く、国内3カ所目の基地が、道内に建設される可能性が出てくるという。

 

実は民間主導の宇宙開発が盛ん

北海道で「宇宙開発」と聞いても、ピンとこない方が多いかもしれないが、実は今に始まったことではない。

2006年、北海道の産学協同で制作した初の人工衛星「HIT-SAT」が打ち上げられ、民間でも人工衛星の開発ができることを示した。北海道大学やリア ル「下町ロケット」と言われる植松電機は、小型・低コストを特徴とする「CAMUI」ロケットの研究開発を行っており、注目を集めている。

ロケットや人工衛星の打ち上げだけではない。

北海道宇宙科学技術創成センター(HASTIC)は、道内の大樹町にある多目的航空公園の滑走路を延長して、航空機や宇宙機の試験飛行が可能なスペースポート(宇宙港)を建設する構想を進める。

今後、宇宙関連事業が次々と立ち上がっていけば、北海道が民間の宇宙開発のけん引役になることは十分に考えられる。

 

新幹線の開業による経済効果は年間136億円

北海道新幹線(新青森-新函館北斗間)も、開業まで3カ月を切っている。新幹線が開通すれば、従来より移動時間が短くなり、人やモノの移動量が増え、大きな経済効果が生まれる。

特に、昨年3月に開業した北陸新幹線は、識者の予想を上回る経済効果をもたらしている。

開業半年で利用者は482万人。これは前年同期の在来線特急の乗車数の約3倍だ。終点である石川県では、有名観光スポットである「金沢城公園」と「兼六園」の入園者数が約2倍増えたという。

北海道新幹線開業による経済効果は、年間136億円に上ると予想されている。新産業を誘致し、人やモノの行き来を活発にする北海道の取り組みは、地域活性化の一つのモデルとなる。

 

ロシアとの関係強化の起点

さらに北海道は、ロシアとの関係を強化する上でも重要だ。

このほど、「水爆実験」の成功を発表した北朝鮮、軍事拡張路線をひた走る中国など、日本を取り巻く軍事的な緊張はかつてないほどに高まっている。アメリカ が「世界の警察官」の役割を放棄し始めた今、安全保障や経済の面で日露関係を強めることは、2カ国に対する大きな抑止力となる。

北方領土の問題は一度脇に置いてでも、日本はロシアとの協商関係を築き、天然ガスのパイプラインを引くなどして、北海道を起点に、緊密な関係を築くべきだ。

道産子たちのフロンティア精神が、北海道、そして、日本の未来を切り拓いていくことを願いたい。

(冨野勝寛)

 

【関連書籍】

幸福の科学出版 『プーチン大統領の新・守護霊メッセージ』 大川隆法著https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1148

【関連記事】

2015年11月8日付本欄 下町ロケットのモデル?と噂の専務に聞く 「お金がないから奇跡が起きる」http://the-liberty.com/article.php?item_id=10435

2015年3月14日付本欄 北陸新幹線開業が「時間」「富」を生み出す 交通革命で日本の未来を切り開けhttp://the-liberty.com/article.php?item_id=9329

2015年12月号 祝ノーベル賞 日本のスゴイ技術 - アイデアが生まれた、その瞬間に迫る!http://the-liberty.com/article.php?item_id=10360

「5歳児をも感動させるモノを作れ」 改善と発明が世界を変える

http://the-liberty.com/article.php?item_id=10729

米ビジネス・インサイダー紙のサンフランシスコ局長マット・ローソフ氏がこのほど、世界を変える新しい発明に関するオピニオン記事を掲載した。

その中で、新規事業を立ち上げようとする人々に対して、「5歳児を感動させる発明をするべき」と呼びかけた。

 

5歳児の夢

同氏が、「あったら面白い発明」を5歳の息子に聞いたところ、「タイムマシン」や「テレポート技術」などという答えが返ってきたという。子供ならではの答えだが、実際にそれらの発明が実現すれば、世界を根本的に変えることになる。

たとえば、「パソコン」、「インターネット」、そして「スマホ」などの発明は、通信革命を起こした。現在、多くの人が使用している「ネット販売」や「SNS」は、こうした発明の上に成り立っており、莫大な経済効果を生み出したのだ。 

同氏は、「仮想現実」や「自動運転車」など、数年以内に実用化・大衆化されると思われる技術が、さらなる通信革命や交通革命を起こす可能性を指摘しつつも、より「壮大な挑戦が欲しい」という意見を打ち出した。

 

改善と発明

同氏は、「段階的な改善も重要だ。場合によっては、壮大な計画を練って失敗するより、既存のモノを少し改善するほうが良い。しかし、本当は両方必要なんだ。個人的には、次の大きなモノを見てみたい」とした。 

大きな事業を手がけている会社の例として、テスラモーターズ社のイーロン・マスク氏や、グーグル社が存在する。「多分無理だろう」と思われるような事業に挑戦しているのだ。 

これらの企業が研究・開発している「個人向けの宇宙旅行」や「空飛ぶ車」など、「誰が使うんだ」と思うようなモノも、人々に感動を与え、大衆に普及すれば、新たな経済革命・成長を生み出すかもしれない。 

また、2013年からグーグルは老衰を止めるための薬の開発に挑戦するなど、「死を克服する」研究も手がけている。将来的には、新しいアンチエイジング技術などの発明につながる可能性がある。

世界を変えるような発明は、同時に、「人々に感動を与えるモノ」にもなる。5歳児が夢見て、大人が「無理だ」と言うような挑戦にあえて取り組むことが、世界経済を牽引する者の心構えなのかもしれない。(中) 

 

【関連記事】

2015年12月号 祝ノーベル賞 日本のスゴイ技術 - アイデアが生まれた、その瞬間に迫る!http://the-liberty.com/article.php?item_id=10360

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2015年9月14日付本欄 NASAが自己修復する素材を開発 未来産業の種は多く存在するhttp://the-liberty.com/article.php?item_id=10165

グーグルとNASAが量子人工知能を開発 既存のパソコンの1億倍の速度

http://the-liberty.com/article.php?item_id=10718

米グーグル社と米航空宇宙局(NASA)がこのほど、量子コンピューター「D-Wave2X」の作成に成功したという。

量子コンピューターとは、既存のパソコンと違う計算方法を使って計算速度を速めるため、「未来のコンピューター」として期待されてきた。

研究チームが行ったテストで、この量子コンピューターは、既存のパソコンの1億倍の速さ、世界最速と言われてきたスパコンの3600倍という計算速度を叩き出した。

 

量子コンピューターから量子人工知能へ

グーグルが行ったテストは、人工知能の研究の中に位置づけられる「最適化」と呼ばれるものだ。そのため、この研究はNASAのエイムズ研究センターで、「量子人工知能(量子AI)」という名前で行われている。 

この人工知能は、一体どのように「考える」のだろうか。

人工知能の研究では、「思考」を「検索」に置き換えることができる。この場合の「検索」とは、「質問や仮定」から「答えや結論」を導き出すための「道」を「探す」ことだ。膨大に存在する「道」や「間違った答え」から、効率良く「道」を導き出すのが「最適化」だ。

たとえば、宅配便の配達ルート、飛行機の誘導、または、宇宙飛行の航行ルートなど、目的地までの「道」を探すことに人工知能は有用だ。

同じメカニズムで、他国の暗号を解読したり、製薬会社が新しい薬品を発明したりすることも容易になる。

そうした仕事の中で、量子AIは、既存のパソコンとは比べ物にならないほどの速さで正しい「道」を見つけ出すことができるのだ。

 

まだ幼少期の量子AI

今のところ、量子コンピューターはその性質上、特殊な計算や研究以外の役には立たない。D-Wave2Xは、全長3メートル以上の巨大装置で、絶対零度に近い温度まで冷却しなければならない。まだ一般家庭で使用できるようなものではない。

しかし、現在家庭で使用されているパソコンも、20世紀の半ばまで一部屋くらいの大きな装置だった。当時のコンピューターも特殊な計算・研究に使用され、 ネットで買い物をしたり、ニュースを見るなどといったことに使われていたわけではない。それが、70年代には机の上に乗る規模になってしまった。

数十年後、いま我々が使っているパソコンが無用のものとなり、量子コンピューターが各家庭にあってもおかしくはない。

人工知能が一般大衆に普及したとき、人々の生活は、SFで見るような未来社会的なものになっているのだろうか。その答えは、すぐそこまで来ているのかもしれない。(中)

 

【関連記事】

2015年12月16日付本欄 スマホの「次」に来るもの 人工知能の世界?http://the-liberty.com/article.php?item_id=10621

2015年8月11日付本欄 「ターミネーター」「アベンジャーズ」だけが人工知能・ロボットじゃない! 社会を支える活躍に迫るhttp://the-liberty.com/article.php?item_id=10022

2015年8月号 「アベンジャーズ エイジ・オブ・ウルトロン」 リバティWeb シネマレビューhttp://the-liberty.com/article.php?item_id=9793

交通革命の歴史と未来ビジョン【その１】

[HRPニュースファイル1539]http://hrp-newsfile.jp/2016/2562/

文／HS政経塾第二期卒塾生　曽我周作

◆投資意欲を引き出す減税政策を

まず初めに、10月7日付の当ニュースファイルで「事業用資産（償却資産）への課税は、課税根拠が極めて不明確であり、経済成長の阻害要因であると考えられるため、「これを撤廃すべきである」」と主張させていただきました。（参考：http://hrp-newsfile.jp/2015/2436/）

その後、11月30日の日経新聞の報道でもあるように、自民税調が「資本金１億円以下の中小企業が新たに導入する製造機械や建設機械、発電機といった機械・装置が対象。評価額に応じて年1.4％かかる固定資産税を減らす」方針を固めたようです。

しかし、景気が思うように回復せず、消費増税の悪影響も重なりデフレからの脱却も不完全な中、もう一段思い切った減税方針を打ち出せないものかというのが正直な印象です。

もっと政府は全力を挙げて「民間の投資意欲を引き出す」方針を打ち出すべきです。今回のテーマである交通革命を起こしていくためにも、民間企業が投資しやすい環境を作っていく必要があります。

◆馬車から始まった交通革命

さて、今回のテーマである「交通革命」ですが、それは、いつどのような形で始まったのでしょうか。実は近現代における交通革命の起源は、馬車から始まったと考えられます。

都市交通としての「交通革命」は乗合馬車が世界各地で生まれた19世紀から本格的に始まったといえるでしょう。

乗合馬車や馬車鉄道が国民の生活や、都市のあり方を変えていった様子の一つとして『都市交通の世界史』に次のようなことが書かれています。

「（馬車鉄道は）時速8マイル（約12.9キロメートル）と徒歩や馬車よりも早く、エネルギー効率で3倍の乗客を輸送することができ、乗り心地も快適であった。 馬車鉄道は、ニューヨークに登場した初めての大量交通機関であり、マンハッタンの北で建設ブームを引き起こす一因となった。1832～1860年に、都市 の境界は42番ストリート付近まで北上し、富裕層を中心に郊外へ移転が生じた。」（ｐ26）

「（ロンドンでは）18世紀後半には、過密化 によって居住環境の悪化が進む都心部を離れ、郊外に移転する動きが富裕なシティの商人層（上層中流階級）から始まった。この動きは19世紀に入ると、技術 者や上級事務員など、中層中流階級にも広がっていった。中層中流階級の郊外移転を促した最大の要因は公共交通機関、特に1829年からの乗合馬車の発達で ある。」（ｐ54）

ここでは非常に重要な事が述べられています。それは「（それまでより）スピードの速い乗り物」が広く利用されるようになった結果、都市が外へ向けて広がりをみせ、人びとが郊外に移り住み、都市の中心部に向けて仕事等に出かけるスタイルができたということです。

やはり、都市のあり方や、人びとの生活が変わるきっかけのキーポイントの一つになるのが「スピードアップ」であることがうかがえると思います。

◆交通革命・都市交通の充実が現代の都市を生み出した

さらに、当然のことながら馬車鉄道の後には、蒸気機関の鉄道や電気鉄道が導入されていき、さらにスピードアップが図られ、さらに大量輸送が可能になっていきます。

「（ニューヨークの）地下鉄開業後、沿線人口は増加を続けた。例えば1900～20年に、マンハッタンの人口は1.23倍に、ブロンクスの人口は3.7倍になった。これら住民は、マンハッタンへの通勤に地下鉄や高架鉄道を利用した」（『都市交通の世界史』ｐ32）

交 通革命・都市交通の充実が高度な集積を生み出していきました。そして「輸送技術は都市を形成し、マンハッタンのミッドタウンは、大量の人々を運べる二大鉄 道駅を中心に建設されたのだった」（『都市は人類最大の発明である』ｐ185）ともいわれるように、現代の都市を生み出したのは交通革命・都市交通の充実 であったといえるでしょう。

また、例えばドイツの首都ベルリンについて、以下のようにと指摘しています。

「ベルリンの都 市としての発展は19世紀後半に急拡大するが、その原因の1つとして1866年にそれまでの市の囲壁が取り壊され、その外側に労働者向けの廉価な高層住宅 が密集して建造されたことがあげられよう。この団地は…人口密度が高まる要因となった。人口増大と産業の発展によって急速に拡大するベルリンの都市機能を 支えるために、19世末から20世紀初めにかけては、公共交通のネットワークが拡大、改善された」（『都市交通の世界史』ｐ128）

交通網の整備は都市を外側へ拡大させる力が働くと同時に、それを一つの都市として見た場合、その都市圏に人やモノ等を引きつけ集積させる求心力も同時に働きます。

「十九世紀末には、都市は外に広がると同時に上にも広がったのだった」（『都市は人類最高の発明である』ｐ224）と指摘されるように、都市は高層化によって更なる集積を可能にしながら発展を遂げていきました。

(つづく)

 

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火星に人工的な建造物？ 宇宙人が作ったのか

火星の画像に人工的な建造物が写っていると話題になっている。

 

グーグル・アースの画像に地下への入り口?

火星およびUFO観測家のサンドラ・エレーナ・アンドラーデ氏は、グーグル・アースで見ることができる火星画像の表面に、地下への入口らしき四角い穴を数か所発見。YouTubeにアップされた次の動画は、25万回以上再生され、注目を集めている。

https://www.youtube.com/watch?v=tgM7uBFdzVU

 

サンドラ氏は、これらの穴が、風や水などの自然現象では作れるはずのない、直線・直角のものであることから、火星の観察者から姿を隠すために異星人が作り上げたものであると推測している。

 

NASAが公開した画像にピラミッド?

また、現在、NASAが火星探査を行っているが、その画像にも人工的な建造物としか思えないような物が写っており、火星ウォッチャーたちの間で騒ぎになっている。

こちらは、2015年5月7日(火星日時:Sol 978)にNASAの火星探査車「キュリオシティ」が撮影したもの(左)と、丘の縁の中央右寄りの問題の箇所を拡大したもの(右)。ピラミッドらしきものが見える。

 

NASAホームページより

 

続いてこちらは、2015年7月10日(火星日時:Sol 4073)にNASAの火星探査車「オポチュニティー」が撮影したもの(左)と、右上の問題の箇所を拡大したもの(右)。岩にしてはきれいなドーム型だ。

 

NASAホームページより

 

NASAはこれらの画像について何も発表していない。

それにしても、つい、もっと近づいて写真を撮って!と言いたくなってしまう。

 

火星には文明が存在した

幸福の科学では、スピリチュアルな方法で宇宙について探究を進めている。大川隆法・幸福の科学総裁がリーディングを行った宇宙人の中には、過去、火星に生命があり、現在も地下に生命が住んでいることを明かした者もいた(『宇宙人リーディング』所収)。

宇宙には多くの謎が残されている。今後、宇宙探索技術の進歩とともに、宇宙人の存在を否定できなくなる物的証拠が出てくるのではないか。(真/紘)

 

【関連書籍】

幸福の科学出版 『宇宙人リーディング』 大川隆法著https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=68

【関連記事】

2015年10月19日付本欄 星の周りに謎の巨大物体発見 「惑星」?「宇宙文明」?http://the-liberty.com/article.php?item_id=10323

2015年9月29日付本欄 NASAが火星に水がある最も有力な証拠を発見 宇宙探査技術の更なる発展を【UFO後進国日本の目を覚まそう!】http://the-liberty.com/article.php?item_id=10251

2014年1月26日付本欄 宇宙人基地か! 火星と月に謎の人工物見つかるhttp://the-liberty.com/article.php?item_id=7297

大川隆法総裁の大講演会後にUFOが出現 チラチラと姿を見せるUFOの意図とは?

大川隆法・幸福の科学総裁の大講演会の後、またもUFOが現れた。

 

12月15日の21時頃、東京都内にある幸福の科学の施設上空で、UFOの大群が目撃された。この日は、大川総裁の大講演会が千葉の幕張メッセイベント ホールで行われた日だ。幸福の科学の2大祭典の1つである「エル・カンターレ祭」の法話として、「信じられる世界へ」が説かれた。

 

UFOの目撃者は、幸福の科学の男性職員。男性は、肉眼では何も見えなかったものの、ふと気にになって夜空の映像を撮ってみたという。すると、映像にUFOが多数写っていた。

 

この男性は26日21時頃にも、同じ場所で、今度はUFOを肉眼で目撃し、動画撮影に成功した。母船らしきUFOが地上から数百メートルくらい上空を、飛 行機やヘリコプターではありえない動きで点滅しながら移動し、1分位すると姿を消したという。他にも多数のUFOらしき光が写っている。

 

東京都内で12月26日に撮影されたUFO。

12月15日に現われたのは偶然ではなかった!?

 

大川総裁は、このUFOの正体を探るべく、UFO母船に乗っていた宇宙人の霊査を行った。

 

霊査では、現れたUFOのリーダーという宇宙人と意思疎通ができた。リーダーの宇宙人によると、偶然ではなく意図して12月15日に現れたようだ。また「伝えたいこと」があったために、現れたのだという。

 

この宇宙人リーディングは、2016年1月1日より全国の幸福の科学の精舎でご覧いただける。宇宙人が「伝えたいこと」も明らかにされている。

 

これまでも、大川総裁が大きな講演会などを行う日には、UFOが度々目撃されてきた。

 

2010年12月に横浜アリーナで行われた大川総裁の大講演会の終了後にも、数十から数百機ものUFOが現れ、多くの人に目撃された。また同年、大川総裁 が沖縄で講演会を終えて、東京に向かう飛行機に乗っていた時、UFOが併行して飛んだこともあった。2015年の秋、映画「UFO学園の秘密」の上映中 も、全国で数多くのUFOが目撃された。

 

宇宙人は、地球の様子を頻繁に見に来ており、その存在をチラチラと見せているようだ。

 

【関連ページ】

幸福の科学 公式サイト「法話・霊言 公開情報」http://info.happy-science.jp/lecture/

【関連書籍】

幸福の科学出版 『ザ・コンタクト』大川隆法著https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1531

幸福の科学出版 『「宇宙人によるアブダクション」と「金縛り現象」は本当に同じか』大川隆法著 https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1150

【関連記事】

2016年1月号 映画「UFO学園の秘密」がアカデミー賞審査対象作品に - UFO・宇宙人研究を本格化させる時が来ている - The Liberty Opinion 3http://the-liberty.com/article.php?item_id=10532

アメリカの宇宙戦艦・大統領とUFO・・ UFO情報は、もはや公然の秘密

アメリカ政府が持つエイリアン・UFO情報の存在は、日本以外では周知の事実と化しているようだ。今月もさまざまな動きがメディアを騒がせている。

イギリス人のゲイリー・マッキノン氏が、2002年にアメリカ政府機関のコンピューターのデータベースにハッキングして見つけたUFOの機密情報につい て、12月1日、RichPlanetTVがYouTubeにそのインタビューをアップし、話題を振りまいた。英Express紙、ハフィントンポスト英 国版、ヤフーニュース英国版などが伝えた。

マッキノン氏は、元NASA職員のドナ・ヘアー氏が、NASAのスタッフが写真に写ったUFOをデジタル処理で消していると告発したことに触発され、事実を探ろうとNASA、米陸海空軍、国防総省のコンピューターに約2年間、ハッキングをかけた。

彼は、海軍のデータベース内で、「non-terrestrial officers」(地球外将校)というリストを偶然見つけた。そこには20人の名前と8から10の艦名があったという。それらwarship(軍艦) は、「USS」(United States Ship:米艦船)の文字から始まるものだった。また、加工されていない写真もあり、地球の半球上にある古典的な葉巻型UFOの写真もあったという。

彼はアメリカ政府から身柄引き渡しを求められ、10年間戦ったのだが、2012年10月16日のBBCの報道によると、英国内務大臣テレサ・メイ氏が「彼はアスペルガー症候群で、鬱で苦しんでもいる。身柄引き渡しは人権侵害」と発言、マッキノン氏をアメリカへ引き渡すことを拒否したという。これは大々的に 報道され、大変有名な事件となった。また、英国が彼を離さなかったことが、様々な憶測も生んでいる。

このマッキノン氏はハッカーであるため、何かと論争を生んでいるが、今回その内容がネット上に現れ、彼の情報に関心を持つ人は多いようだ。

また、12月11日、ワシントン・ポストは、アメリカ政府にUFO情報の開示を求めるロビー活動をするステファン・バセット氏の記事を掲載した。

彼は、エイリアン・アブダクションの研究の権威であるハーバード大学のジョン・マック博士の書籍『アブダクション:宇宙に連れ去られた13人』に強い影響を受けて、UFO情報開示請求のロビイストになった。

2013年の春、ワシントンのナショナル・プレス・クラブで行われた、政府関係者、元軍人・科学者など約40人がエイリアン・UFOの情報を証言する「シチズン・ヒアリング・オン・ディスクロージャー」を主宰したのも彼だ。ワシントン・ポストは、彼が今までどのような活動を続けたのか、大統領に望むことなどの長い記事を掲載している。バセット氏は、これまでも、多くの記事になった人物だ。

また、12月15日には、CNNが、今年最後の大統領選共和党候補者のディベートがラスベガスで行われているとき、そこから車で2時間の"エリア51" に、わざわざ出かけて、UFOウォッチャーたちにインタビューをしている。「大統領選とUFO」というのは、一つのキーワードになっていて、裏情報とし て、もはや外せないもののようだ。

日本は、エイリアンやUFOの情報については、まだ江戸時代の鎖国レベルで、メディアに出ることもないが、世界中の新聞には事あるごとに何度も現れ、かなりの情報格差があるのが事実だ。(純)

 

【関連記事】

2015年11月号 検証:地球に来ている宇宙人 / 目を覚ませ! UFO後進国ニッポン スター・ウォーズは「事実」だった?http://the-liberty.com/article.php?item_id=10206

2015年11月26日付本欄 UFO情報開示をすすめてくれるアメリカ大統領は? 米で続々記事http://the-liberty.com/article.php?item_id=10547

2015年4月18日付本欄 「ヒラリーならやってくれる!」UFO情報開示を期待するUFOファンたちhttp://the-liberty.com/article.php?item_id=9487

「ファルコン9」が地球に帰還 企業家が開く未来社会

民間企業がアメリカの宇宙開発をリードしている。

米民間宇宙開発ベンチャー「スペースX」がこのほど、フロリダ州ケープカナベラル空軍基地から、通信衛星11基を積んだロケット「ファルコン9」を打ち上 げた。その後、ファルコン9はロケットの1段目を本体から分離させ、逆噴射を利用して地球へ垂直着陸させることに成功した。

ファルコン9の打ち上げは6月の失敗以来。前回は発射後わずか2分でロケットが爆発したこともあり、今回の成功の喜びは格別だ。

スペースXのCEOであるイーロン・マスク氏は着陸成功後、自身のツイッターで「Welcome back, baby(おかえり、ベイビー)」とツイートし、喜びを表している。

 

ロケット再利用はコスト削減につながる

ファルコン9の打ち上げ、着陸成功は、2つの点で大きな意味を持つ。

1つ目は、ロケットの再利用につながる点だ。

ファルコン9では、ロケットの一番大きな部分である第1段目が回収・再利用される。一度打ち上げたロケットでも、整備し、推進剤を再補給すれば、もう一度宇宙へ行くことが可能だ。

打ち上げ機の再利用は、2010年に引退したスペースシャトルでも行われていた。しかし、帰還後、再利用に向けた機体の整備コストなどが高騰し、打ち上げ費用の低減に失敗した。

ファルコン9では、ロケットの回収が確実になれば、打ち上げ費用は約100分の1になるという。そうなれば、民間企業間での宇宙開発が活発化し、宇宙がより身近な存在になるだろう。

 

人工衛星を積んだ難易度が高い打ち上げ

2つ目は、ファルコン9が人工衛星11基を打ち上げた点だ。

スペースXに先んじて、米アマゾン・ドット・コム創業者のジェフ・ペゾス氏が設立したブルーオリジンは11月、開発中のロケット「ニューシェパード」の再着陸を成功させた。

ただニューシェパードは、高度100キロと目標高度が低く、衛星も積んでいない。ファルコン9の方が技術的な難易度が高く、より実用的と言える。

 

2026年までの火星移住計画

電気自動車会社「テスラモーターズ」、太陽光発電企業「ソーラーシティ」。マスク氏が手掛ける事業は多岐にわたる。その中でも、スペースXにかける思いは特別だ。

今、世界を取り巻く問題の一つに、人口爆発がある。地球の人口は2050年には人口は90億人に達し、今世紀末には100億人を超えると予想されており、食料や資源の枯渇など、避けては通れない。そうした危機感がマスク氏を宇宙開発へと突き動かす。

マスク氏は、火星への100万人規模の移住が必要とし、スペースXが開発する宇宙船で、2026年までに人類を火星へ連れていくことができると語る。スペースXには、人類と地球をテクノロジーで救いたいという、マスク氏の利他の思いが込められているのかもしれない。

こうした「真剣さ」「利他の思い」は、アイデアを引き寄せる一つのカギとなる。マスク氏のような、世の中に新しい価値を提供できる企業家たちが、未来社会の担い手となっていくのかもしれない。今後のマスク氏の活躍から目が離せない。

(冨野勝寛)

【関連書籍】

幸福の科学出版 『ロケット博士・糸川英夫の独創的「未来科学発想法」』 大川隆法著 https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1275

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2015年11月8日付本欄 下町ロケットのモデル?と噂の専務に聞く 「お金がないから奇跡が起きる」http://the-liberty.com/article.php?item_id=10435

2015年9月22日付本欄 火星移住はどうすればできる? 奇抜なアイデアが未来を開くhttp://the-liberty.com/article.php?item_id=10227

2013年8月16日付本欄 マッハで走るチューブ列車構想 米テスラ・モーターズ創業者が発表http://the-liberty.com/article.php?item_id=6493