goo blog サービス終了のお知らせ 

自分の国は自分で守れ

Mikuのブログ

UFOマターに取り組む、勇気ある研究者たち

2017-02-16 08:08:07 | 宇宙産業・宇宙・UFO・未来産業

http://the-liberty.com/article.php?item_id=12589

《本記事のポイント》

  • カナダ名門大学がUFOの歴史などについての学習コースを開設
  • 米アリゾナ州では世界UFO会議が開催される
  • 異端視に負けず謎を解明しようとする学者魂に敬意を払いたい

 

世界の学者や研究者の中にも少数派ながらUFOマターに取り組む人たちがいて、たびたび地域のメディアで話題となる。 

カナダの地方紙モントリオール・ガゼット紙は1月14日、地元の世界的名門校マギル大学で心理学専門の元教授ドン・ドンデリ氏が、生涯学習コースとして「UFOs:歴史と現実」を同大学で教えていると伝えた。 

ドンデリ氏は同紙のインタビューに対し、10歳のころからUFOに関心を持ち、様々な記事や本を読んできたといい、他の惑星の知的生命体が地球に飛来していることを100%確信していると答えている。 

ドンデリ氏の講座では米政府がUFO事情を隠し続ける理由などがテーマとなっている。ドンデリ氏は、「地球は高度な技術を持つ他の惑星の宇宙人から監視されているものの、地球人の側は何をされるか分からないという、極めて差し迫った状況」であるという。 

ドンデリ氏はUFO懐疑論については寛容な態度であるとしつつ、自身の著書『UFOs, ETs and alien abductions:A scientist looks at the evidence』では、「科学者らしく証拠を重視している」としている。 

2月5日の英エクスプレス紙の記事では、イギリスの研究者エロル・ファルーク博士が、1971年にアメリカのカンザス州で起きた「デルフォスUFO事件」を40年研究していることが紹介されている。ファルーク氏は自身の著書で、目撃されたUFOは、知的生命体の活動によるものというのが、唯一可能な説明であると結論付けている。 

「デルフォスUFO事件」とは、1971年11月2日、米カンザス州で親子3人がUFOの着陸を目撃した事件。UFOが飛び立った跡に、輪っか状で水をはじく、結晶のような光る物質が残っており、博士はリングの内側の土壌成分を化学的に調査してきた。研究論文をあらゆる科学ジャーナルに送るも、すべて「不適切なマター」として掲載拒否され、結局は自費出版することになった。この土壌成分の化合物は未だ解明できていない。 

ノルウェーのエーストフォール単科大学でコンピュータ-科学を専門とするアーリン・ストランド准教授は、ヘスダーレンという村で80年代から続く、謎の発光現象を研究している。学生たちと1週間のフィールドワークを行うなど観測を続けており、イタリア、フランス、ギリシャの研究者も協力している。 

発光現象はまだ未解決で、自然現象から地球外知的生命体の可能性も視野に入れて大学で研究を続けており、15、16日に米アリゾナ州で開催される世界UFO会議にて成果を発表する。 

UFOマターは、"主流"科学からは異端視されるが、完全に反証されてはいないことも事実だ。大きな発見であるほど、主流になる前の時代には誰も見向きもしなかったことが多いし、迫害を受けるなど反発も大きいのは歴史の常である。嘲笑をものともせず謎を解明したいという、純粋で勇気ある学者魂にこそ敬意を払いたいものだ。(純)

 

 

【関連記事】

2014年11月10日付本欄 カナダの大学シンポジウムで"宇宙人はいるか?"対決 どっちを信じる?http://the-liberty.com/article.php?item_id=8709 

2013年7月29日付本欄 主流科学者たちが米国「UFOシンポ」で講演 「科学とは偏見を排除して問うもの」http://the-liberty.com/article.php?item_id=6421


21世紀、日本の宇宙計画【2】――月と火星に植民都市を

2017-02-12 10:29:49 | 宇宙産業・宇宙・UFO・未来産業

[HRPニュースファイル1771]http://hrp-newsfile.jp/2017/3069/

幸福実現党・茨城県本部代表/茨城第1選挙区支部長/経済部会 川辺賢一

◆人類のフロンティアとマルチプラネット化

前回のニュースファイルでは、宇宙産業の成長性(年率9%超)や宇宙技術のスピオンオフが身近な暮らしを大幅に改善してきたこと等を記載いたしました。(参照:http://hrp-newsfile.jp/2016/2992/

本稿では、より具体的に日本が持つべき宇宙開発の目標について提示したいと思います。

さて昨年末、幸福実現党・大川隆法総裁の講演「繁栄への決断」でもあったように、昭和の末には50億人程度だった地球人口はいまや70億人を超え、世界では急速な人口増が進み、地球上のフロンティアは消失しつつあります。

「繁栄への決断」「トランプ革命」と日本の「新しい選択」
大川隆法 著/幸福の科学出版
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1785

果たして、この先、地球人口が100億を超えようとするなかで、何が起こるでしょうか。

戦争の危機や食料エネルギー問題、地球環境の汚染、感染症の流行など、現実的な危機は高まりつつあります。

また人類の歴史を振り返れば、ときに命がけで、川を上り、海を渡り、他人種との交流交易を進め、常に自らの世界を広げることで生存の条件を確保してきたように、フロンティアを求め続けること自体が、人間本性に深く根ざした根源的な欲求だと考えられます。

ゆえに、人類にとって、フロンティアが消失した地球にしがみついて生きていくのは、何らかの惨事をきっかけに人類が滅亡する現実的なリスクを抱えるというだけでなく、人間本性に対する反逆だと言えるのです。

私たちは、21世紀中に宇宙に窓を開き、多惑星間を活動できる人類のマルチプラネット化を果たさなければなりません。

マルチプラネット化するということは、他惑星に自立的な文明を築いたり、火星生まれの地球人が誕生したり、人類が惑星間をまたいで活躍できるようになるということです。

そのための橋頭保として、日本は21世紀の国家目標として月と火星に植民都市を建設し、まずは早期に独自技術による月や惑星の有人探査を可能にしなければなりません。

特に人類未踏の地とされる火星への有人探査を2020年代には達成し、100万人規模の人類の火星移住計画を強く推し進めていくべきです。

◆化学燃料を使ったロケットの限界

さて1960年代に人類が初めて宇宙に飛び立って以来、半世紀以上が経過しております。

その間、宇宙開発は様々に日進月歩を続けて参りましたが、人類の宇宙進出にとって決定的に重要でありながら、ほとんど進歩の見られなかった分野があります。

それがロケット技術、すなわち宇宙への物資打ち上げと宇宙空間を推進する技術です。

実際、現在も主なロケットの推進原理は、半世紀前と大きく変わらず、化学燃料を酸素で燃やしてノズルから噴射させるしくみのままで、現在最良のロケットでも、宇宙空間で出しえる最高速度は、1962年にアメリカの宇宙飛行士が地球軌道を周回した時のアトラスロケットとほとんど変わらないのです。

現在、このような化学燃料を使ったロケットで火星に行く場合、1番近いルートでも片道数ヶ月はかかり、しかもこの場合、宇宙船は火星近くで飛行士を降ろすだけで、火星から帰還するためには別の宇宙船の到着を待たなければなりません。

地球と火星の公転のタイミングから最もメジャーなルートで考えると、地球と火星の行き来でそれぞれ8ヶ月、火星滞在期間が1年3ヶ月と、全行程は約2年半となります。

こうした現状を考えれば、化学ロケットを使った地球-火星間の移動は早晩、限界に達するだろうし、人類の本格的な宇宙進出やマルチプラネット化に至っては夢のまた夢と言わざるをえません。

◆次世代ロケットの開発を

ゆえに日本は新しい宇宙推進技術の開発に、もっと資本を投下しなければなりません。

実際、NASAでは化学ロケットに代わる推進原理として、本格的なプラズマ推進ロケットであるヴァシミールを開発中です。

プラズマ推進ロケットを化学ロケットと比較した場合、化学ロケットに対して10倍以上の比推力を持つという利点があります。

比推力とはロケットの性能を示す指標の一つで、一度、宇宙に出てから、どれだけ高速で宇宙空間を飛行できるかを示します。

そしてヴァシミールを使って火星に向かった場合、なんと片道39日で、火星に到達できるとされます。

他方、プラズマ推進ロケットの特徴として、ロケットの別の指標である推力、つまり地上から重い物体を宇宙に押し上げる力は、化学ロケットに比べて極めて低い点が挙げられるため、何らかのハイブリットを考えなければなりません。

いずれにせよ、お隣の惑星と言えど、最短で約5500万kmもある地球から火星間の距離を行き来するためには、日本においてもヴァシミール型のプラズマ推進ロケットを始め、新たな推進原理や動力の開発が不可欠です。

(つづく)

--------
◎幸福実現党公式サイト http://hr-party.jp/
◎HRPニュースファイルサイト(バックナンバーがご覧いただけます)
http://hrp-newsfile.jp/
◎購読は無料です。購読申込はこちらから(空メー ルの送信だけでOK) ⇒p-mail@hrp-m.jp
◎新規登録・登録解除はこちらから ⇒ http://hrp-m.jp/bm/p/f/tf.php?id=mail
◎ご意見・お問い合わせはこちらから ⇒ hrpnews@gmail.com


年末年始に全国からUFO目撃情報 宇宙からのメッセージ!?

2017-01-10 21:43:52 | 宇宙産業・宇宙・UFO・未来産業

http://the-liberty.com/article.php?item_id=12439 

《本記事のポイント》

  • 年末年始のUFO目撃情報が続々と編集部に寄せられた 


年末年始にかけ、全国各地でUFOの目撃が相次いだようだ。編集部に届いたUFO画像の一部をご紹介する。  

千葉で不思議な形のUFO出現!?

写真(1)2016年12月23日、幸福の科学の千葉正心館付近で撮影されたUFOらしきものの画像。右は拡大画像。

 

一つ目は、千葉で撮影されたUFO画像(写真(1))だ。幸福の科学が運営する高等宗教研究機関ハッピー・サイエンス・ユニバーシティ(HSU)の女子学生が、昨年12月23日の16:30頃、夕日を撮影したところ、UFOらしきものが写っていたという。 

目では確認できなかったそうだが、写真を4枚撮り、その全てにUFOらしきものが写っていたという。拡大して見ると、いびつな形をしていることが分かり、強い光源を撮影した時に白い光が写るレンズフレアではなさそうだ。 

彼女は、過去にもHSUでUFOを目撃していた。昨年4月、HSUのピラミッド型礼拝堂で夜の祈りを行った後の19:30頃、30~40人の学生とともに、夜空に動くUFOらしきものを目撃。「UFOだ!」と大騒ぎになったという。 

 

静岡にもUFOが出現!?

写真(2)2017年1月2日、新幹線から撮影したUFOらしきものの写真。

二つ目は、静岡で撮影されたUFOらしきものの画像だ(写真(2))。今年1月2日、40代女性が新幹線で名古屋から東京に向かっている途中の富士市辺りで、窓外にUFOらしきものを目撃し、撮影した(左)。 

形も飛行機とは違うように見えたという。「しばらく見ていると、突如黒い穴のようなものが現れたため、これはUFOでは?と思った」そうだ(右)。 

 

初日の出を見に来たUFO?

写真(3)2017年元旦、神奈川県中郡で撮影されたUFOらしきものの画像。

 

写真(4)2017年元旦、箱根の駒ヶ岳で撮影されたUFOらしきものの画像。

三つ目は、初日の出の際、撮影された画像だ。

写真(3)は、神奈川県中郡に住む50代女性が2017年の元旦、地元で初日の出を撮影したもの。写真(4)は、神奈川県に住む50代の母と20代の娘の2人が2017年の元旦、箱根の駒ヶ岳に登り、初日の出を撮影したものだ。 

ただ、両者とも目視はしておらず、レンズフレアの可能性もある。 

 

過去にもUFOを目撃していた

残念ながら写真はないが、写真(3)を撮影した女性は、以前にも神奈川でUFOらしきものを目撃していた。夜中に帰宅途中、まぶしい光が動いている様子を目撃。しかもその光は2つに分かれたように見えたという。 

また、写真(4)を撮影した2人も、2人が一緒にいる時、これまでに2回ほどUFOを見たという。1回目は昨年3月頃、神奈川の自宅付近で車を運転している時、UFOらしきものが右から左にまっすぐ飛び、正面でぴかっと光り、再び左から右に飛んでいった。この動きから、飛行機ではないと思ったという。 

2回目は、昨年5月頃、神奈川の鎌倉山で、江の島の方向に、ジグザグと飛ぶUFOらしきものを目撃した。実は、幸福の科学の大川隆法総裁も2015年10月下旬、江の島上空にUFOを目撃している(『大川隆法の「鎌倉でのUFO招来体験」』所収)。 

年末年始にUFO目撃情報が多く寄せられたことには、宇宙人からの何らかのメッセージが込められているのだろうか。

 

【関連書籍】

幸福の科学出版 『大川隆法の「鎌倉でのUFO招来体験」』 大川隆法著https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1569 

【関連記事】

2016年12月29日付本欄 昼下がりの東京・広尾にUFOが出現http://the-liberty.com/article.php?item_id=12408 

2016年12月11日付本欄 大川隆法・幸福の科学総裁の大講演会でUFOが出現!http://the-liberty.com/article.php?item_id=12310

─ ─ ─ ─ 

最近、こうしたUFOにわくわくしなくなってきた・・肉眼で見たことはない・・

というか一度不可思議な動きの丸く光る物体は見たことがあるのですが、羽田方面ということだったのでもしかすると飛行機が連続して着陸する際のヘッドライトの動きだったのか・・?とも思います。ただ新たな光がどんどん下に下がるのではなく、同じ光が絶えずゆっくり・・極々ゆっくりと数時間にも渡り上下していたので、何がそのような動きに見えたかなと・・やっぱUFOだったかな?という感じです。

いつも本物と言えるようなUFOは、遠くて小さくて白いぼわ~っと丸いオーブのような感じで、形も不確かで、またか~と思っちゃいます・・

まだまだ形を確実に見せるところまでは行けないのでしょうね。


ロボット産業の発展に向けて――今日本に必要なこと

2017-01-06 09:13:18 | 宇宙産業・宇宙・UFO・未来産業

[HRPニュースファイル1751]http://hrp-newsfile.jp/2017/3026/

幸福実現党・神奈川県本部神奈川第3選挙区支部長 HS政経塾 第4期生 壹岐愛子

◆ロボット産業のこれまで

日本の産業用ロボットの年間出荷額、国内稼働台数は世界一であり、我が国は「ロボット大国」です。

1980年代に市場規模は760億円でしたが、1990年代には6000億円代まで伸びました。しかしその後15年間市場規模は変化しておりません。

近年は中国に年間導入台数で逆転されており、世界の産業用ロボットのシェアも日本は半分から3分の1となりました。

こうした世界のロボット市場拡大に対し、我が国のさらなる発展に向けた国家プロジェクトが立ち上がり、2014年経済産業省からは「ロボット新戦略」が打ち出されました。

新戦略では、2020年までに産業用を2倍の1.2兆円、非産業用を現在の600億円の10倍の6000億円にする目標が打ち出されております。

◆発展を止める現状の課題

こうした中において日本企業の課題となっているのが、研究費に比べ実用化に向けた投資ができないところにあります。

日本のロボット開発への研究費は約200億円です。これは決して低い額ではありません。

しかし、開発の中心となっている大企業が、市場規模がまだロボットの新分野に対して投資よりもリスクを恐れ、実用化に舵をきれない現状があります。

一方アメリカでは研究費50億円規模のベンチャー企業が活躍しています。開発から実用化に向けて進みやすいのです。

その点、日本には技術とお金はあっても富に変えていくイノベーターがいないのです。

◆ロボット産業発展の鍵は日本人の精神性

ロボット産業の発展を担う鍵は日本人の2つの観点からみた精神性にあると思います。

一つは、新しい分野を開拓していくフロンティア精神です。

課題先進国と言われている日本では様々な分野でロボットのニーズが高まっております。強みの医療・介護、災害派遣用など新しい分野においてジョブクリエーションできる可能性を実現化しなければいけません。

またマスコミや左翼陣営による企業叩きが強い昨今、ミスをしたら企業生命が断たれるような日本の風潮のままでは、シリコンバレーのようなベンチャー精神あふれる企業や起業家の誕生は難しくなるばかりです。

批判の先に国を発展したい思いがあるか一人ひとりが自覚できる国を政府は目指すべきです。また、「技術は国富になり国益となる」と信じ投資できる信念が必要です。
 
もう一つは、宗教面からみた視点です。

現状の政府のロボット革命にはロボット共存していく中での人間の尊厳の裏付けがされておりません。

幸福実現党はロボットやAI(人工知能)の進化に伴い、人間は「神の子、仏の子であり、神仏が創られた存在」であることを明言しております。

将来ロボットや人工知能が敵にならないためにも、またロボットが悪用されることのないよう、心や善悪のような目に見えないものに対する価値観が重要になっていきます。

ロボットと共存する未来社会をつくるためには、一見対比するような精神的なものが求められているのです。


--------
◎幸福実現党公式サイト http://hr-party.jp/
◎HRPニュースファイルサイト(バックナンバーがご覧いただけます)
http://hrp-newsfile.jp/
◎購読は無料です。購読申込はこちらから(空メー ルの送信だけでOK) ⇒p-mail@hrp-m.jp
◎新規登録・登録解除はこちらから ⇒ http://hrp-m.jp/bm/p/f/tf.php?id=mail
◎ご意見・お問い合わせはこちらから ⇒ hrpnews@gmail.com


21世紀、日本の宇宙計画【1】――月と火星に植民都市を!

2016-12-09 22:27:39 | 宇宙産業・宇宙・UFO・未来産業

[HRPニュースファイル1735]http://hrp-newsfile.jp/2016/2992/

HS政経塾第2期卒塾生 川辺賢一

◆人類の宇宙開発は進んでいるか?

今月9日、国際宇宙ステーション(ISS)に物資を届ける国産・宇宙輸送機「こうのとり」を積んだ国産のH2Bロケットが打ち上げられます。

今回打ち上げられる「こうのとり」には、ISSにある日本の実験棟「きぼう」から放出される超小型衛星7機やISSの運用に不可欠な国産新型バッテリー等が積み込まれ、まさに日本の夢と希望を乗せて高度400kmの宇宙に飛び立ちます。

日本を始め、こうした宇宙開発のニュースに触れ、胸躍る思いをされる方も多いのではないでしょうか。筆者もその一人です。

一方で、世界中で宇宙開発に関するニュースが日常茶飯事のように流れるなか、果たして私たちが子供の頃に映画や漫画で夢を見た「21世紀には誰もが宇宙旅行に行け、月や惑星に保養や探検に出かけられる」そんな未来が近づいている感じはするでしょうか。筆者にはいまいち感じられません。

これまで宇宙に行ったことがある人は一体、何人でしょうか。

頭数でたったの550人程度(高度100kmの弾道飛行も含む)です。

また月に行ったことがある人は何人でしょうか。

たったの12人です。私たちが一般に知ることができる情報によれば、アポロ計画以来、人類の月面着陸は1度も果たされていないからです。

その点、アポロが月に行き、ボイジャーが太陽系外惑星に旅立った米ソ冷戦期の方が、良くも悪くも、人類にとって宇宙が近づいている感じがしたのではないでしょうか。

かつて世界の理系エリートたちは、宇宙開発を始め、産業科学分野の研究に従事して国家産業の屋台骨を形成しました。

しかし2000年代になると、産業科学分野から離れ、金融マネーゲームの世界に従事する理系エリートたちが多くなりました。

むろん経済の心臓血管である金融業の発展は、今後も経済社会の発展に不可欠でしょう。

しかし、世界の理系エリートたちが過度に金融マネーゲームに偏重した結果が、2008年の金融危機であり、今の金利がゼロに貼り付いた瀕死状態の資本主義経済ではないでしょうか。

今こそ、新しい実業・企業群の勃興に通じる産業科学の発展と、そのための人材供給、資本の投下が必要です。

そこで幸福実現党は、未来産業分野やインフラ分野に今後10年間で200兆円の投資をすべきだと政策提言しているのです。

◆宇宙開発の意義と可能性

なかでも宇宙産業に関しては、市場規模が2005年から2014年までの10年間で、年平均9.6%も成長し(1,767億ドルから3,300億ドル)、新興国経済をも超える成長率を示します。

また、これまでの宇宙開発の結果、私たちの暮らしは格段に便利になりました。

身近な例では衛星測位システムによりカーナビ始め、船舶や航空機、ドローン、建設重機用ロボット等のナビゲーションや自立制御が可能になり、その他様々な人工衛星により、BS等の衛星放送や気象予報、地球観測データの蓄積が可能となりました。

人工衛星以外でも、例えば、宇宙船用に開発された耐熱性材料は、厨房用器具や腕時計、野球スパイク等にも応用され、宇宙観測カメラの駆動技術は医療用・顕微鏡のスタンド技術にも応用され、宇宙技術が民生品にスピンオフした事例は、あらゆる分野に数え切れないほどあるのです。

筆者自身、人工衛星から地球を観測するための特殊な画像取得システムを、医療や製造業、建設業、食品管理、美容、その他に応用可能な計測機器としてスピンオフさせたベンチャーに勤務していた経験があります。

また高度400kmにある国際宇宙ステーションにおいては、無浮遊・無沈降・無対流の微小重力環境を利用して、物理化学や生命科学分野の様々な実験が行われており、材料や医薬分野等で新しい製品開発につながる研究が進められております。

つまり日本が世界を率いて宇宙開発を進めていくことで、瀕死状態の資本主義経済を救い、日本と地球すべての平和と発展・繁栄を導いていくことができるのです。

◆21世紀、宇宙開発の目標――月と火星に植民都市を

では私たち日本人は、どのような目標を持ち、21世紀の宇宙計画を構想すべきなのでしょうか。

幸福実現党の大川隆法総裁は、1995年の講演「愛、悟り、そして地球」のなかで「私は、『21世紀中に、つまり今から百年以内に、月と火星に植民都市を建設する』ということを、日本は国家目標として持つべきだと思います」と述べております。

また、米宇宙開発ベンチャー・スペースX社のイーロン・マスク氏は、早ければ2022年に火星移住を開始し、40~100年かけて火星に100万人が住む自立した文明都市を築く構想を発表しております。

そして人類の未来について、「多惑星に生きる種になり、宇宙を飛び回る文明人になるか」、「1つの惑星にしがみついたまま、何らかの惨事を経て絶滅に至るか」の2つに1つだと訴えております。

火星は人類未踏の地であり、地球に最も近い惑星です。

そして火星には窒素や水素など、月にはほとんどない地球型生命の活動に必要な軽い元素が多く存在すると言われます。

すでにうっすらとした二酸化炭素も大気としてあり、植物が育つ可能性もあります。

その他の惑星や衛星等、人類の宇宙進出の夢は無限に広がっていきますが、まずは人類の他惑星進出のための橋頭保として、人類の火星移住、そのための宇宙輸送手段システムの確立、火星の地球化・都市建設に向けて、日本が主体的に取り組み、21世紀中に成し遂げていくことが必要です。

そのための具体的な課題を一つ一つクリアしていくなかで、宇宙開発に限らず、その他あらゆる産業で応用可能な新しい製品やエネルギー源、そして新しい企業群がいくつも派生してくる可能性があるからです。

次回HRPニュースファイルでは、人類の火星文明建設に必要な課題と現状について報告させて頂きます。


--------
◎幸福実現党公式サイト http://hr-party.jp/
◎HRPニュースファイルサイト(バックナンバーがご覧いただけます)
http://hrp-newsfile.jp/
◎購読は無料です。購読申込はこちらから(空メー ルの送信だけでOK) ⇒p-mail@hrp-m.jp
◎新規登録・登録解除はこちらから ⇒ http://hrp-m.jp/bm/p/f/tf.php?id=mail
◎ご意見・お問い合わせはこちらから ⇒ hrpnews@gmail.com


日本でも民間企業が相次ぎ宇宙産業に参入 2023年には宇宙旅行も夢じゃない!?

2016-12-03 18:23:24 | 宇宙産業・宇宙・UFO・未来産業

これまで国が主導してきた宇宙関連事業への民間企業の参入が相次いでいる。 

キヤノンは、宇宙航空研究開発機構(JAXA)が手掛けるミニロケットの開発に参入することを発表した。精密機器で蓄積したノウハウを生かし、機体の制御システムを供給するという。2日付各紙が報じた。 

また、大手旅行会社のエイチ・アイ・エス(HIS)と大手航空会社のANAホールディングスが宇宙船開発ベンチャーに出資すると発表。2023年の宇宙旅行の事業化を目指している。今後、ANAホールディングスは宇宙輸送機の客室の仕様やパイロットの育成に協力し、HISは宇宙旅行や輸送サービスの展開を担うことになる。 

 

「宇宙活動法」などの法律も成立

欧米をはじめとする海外では、宇宙産業への民間企業の参入が進んでいる。しかし、日本の宇宙産業は、まだ政府やJAXAが主導している。宇宙機器産業の売上高は約3000億円とされているが、その約9割を政府主導の事業が占めている。 

民間企業の宇宙産業への参入には、宇宙ビジネスの環境を整える法律の制定も必要になる。11月には、日本が国際的な宇宙ビジネスの拡大を目指す「宇宙活動法」と、商業衛星による画像の利用や管理を規制する「衛星リモートセンシング法」の2つの法律が成立した。今後、ますますベンチャー企業の参入が増えることが期待される。 

 

宇宙産業による地方創生も

今後、宇宙開発が進展することによって、宇宙センターや研究所が地方に多く建設されるようになると、その地域に人や資本が集中し、産業の振興につながる可能性もある。本誌1月号記事「北海道『収入倍増』計画」の中で紹介した北海道の大樹町は、本格的な宇宙基地を設置する構想を描き、宇宙関連企業を誘致している。 

これまで宇宙産業といえば、気象観測や防衛など、国が発注する大型の事業が多かった。今後は、農業や漁業のための地表観察や、災害の把握など、さまざまな分野での利用が増え、宇宙技術の転用の需要も伸びる見通しだ。宇宙旅行ができるようになれば、さらに経済効果が見込めるだろう。 

今後も、さまざまな法整備とともに、民間企業や宇宙ベンチャー企業が参入し、日本の宇宙開発のスピードが速まることを期待したい。

(小林真由美)

 

【関連記事】

2015年12月13日付本欄 「はやぶさ」から「あかつき」に渡されたバトン 宇宙の開拓者たちに拍手をhttp://the-liberty.com/article.php?item_id=10608

2014年12月4日付本欄 「はやぶさ2」打ち上げ成功 その次は? 政府は長期ビジョンを示せhttp://the-liberty.com/article.php?item_id=8859 

2016年1月号 未来産業のたまご - アイデアの全体像が心の中にポーンと浮かんでくる - 佐鳥新http://the-liberty.com/article.php?item_id=10496


月面基地の早期建設をめざして

2016-11-10 20:24:40 | 宇宙産業・宇宙・UFO・未来産業

[HRPニュースファイル1716]http://hrp-newsfile.jp/2016/2961/

HS政経塾6期生 須藤有紀

◆宇宙でも?迫りくる中国の脅威!

先月17日、中国は1ヵ月の長期任務を目標とした、有人宇宙船「神舟11号」の打ち上げを行ないました。またその2日後、中国時間の19日午前3時31分、地球から393キロ離れた軌道上で、実験室「天宮2号」へのドッキングにも成功しました。

現在、中国の宇宙開発技術、打上経験、実績は、アメリカや旧ソ連を含むロシアにははるかに及んでいません。

しかし、着々とその差を縮めて来ています。

習近平国家主席は、2030年に「宇宙強国」となることを目標に掲げています。

中国政府も宇宙計画を優先課題と位置づけ、2018年には独自の宇宙ステーション「コアモジュール」を打ち上げ、2022年に稼働を計画しています。

また、2017年には月面の土壌サンプル採取を計画し、2018年には月面裏側への着陸を計画するなど、月探査に意欲を見せています。

こうした中国の動きに対して、日本はなかなか宇宙開発に乗りきることが出来ていません。

◆本気でやるなら、「プログラム的探査」

元日経BP記者でノン・フィクションライターの松浦晋也氏は、日本の宇宙開発の問題点は特に「プログラム的探査」の欠如にあると指摘しています。

プログラム的探査とは、長期的な計画に基づいて、戦略的に行われる探査の事です。

月探査で言えば、大まかには以下のようになります。

(1)月の周りを回って月表面の情報を集める探査機を打ち上げる。
(2)月に着陸する。
(3)月を走り回って情報を集めるローバーを送り込む。
(4)月の物質を収集し、持って帰る「サンプル・リターン」を行う。
(5)有人探査を行う。

日本は、はやぶさを例外として、ほとんどのプロジェクトが単発です。

月探査においても、jaxaは月探査の長期計画をjaxa案として出していますが、実現はなかなか厳しいようです。

◆立ちはだかる「予算」の壁

2007年に、日本で初めて月探査のために打ち上げられた月周回衛星「かぐや(SELENE)」は、目覚ましい成果をあげて諸外国から称賛を浴びました。

しかし、その後続機である「SELENE-2」は開発を中断されています。理由は色々と考えられますが、一番は予算の不足だと言われています。

SELENE-2は、月への着陸探査をめざしたプロジェクトでした。

SELENE-2サイエンスチームは、「着陸探査は周回探査に比べても2倍の費用がかかる」とした上で、各国は1000億クラスの予算で実施していると指摘しています。

日本の宇宙開発関連予算は3000億円規模なので、着陸探査だけでもおよそ3分の1の予算規模を必要とすることが分かります。

しかし、現実に中国が月探査に力を入れ、月面基地建設や「宇宙強国」としての地位に色気を示している以上、日本も月探査に積極的にならねばなりません。

有人飛行経験のあるアメリカなどと協力して月への有人飛行を行い、中国をけん制する必要があります。

◆でっかい理想を掲げて積極投資を!

SELENE-2は、成果を最大化するために様々なミッションを担おうとしていましたが、開発を中断され、そのミッションの一部を別プロジェクトが引き継ぐ形となりました。

公募で決まったプロジェクトである、SLIMは、ピンポイント着陸の実証を目的とし、2019年にイプシロンで打ち上げ予定となっています。

SLIM自体は素晴らしいプロジェクトですが、SELENEとは別プロジェクトの単発ミッションです。単発ミッションは、同様の探査プロジェクトの結果が出てから、次のプロジェクトに移るので、移行期間が長くなりがちです。技術継承や人材確保、部品などの面で様々な弊害が生じます。

幸福実現党は、「高付加価値の未来産業(航空・宇宙産業、防衛産業、ロボット産業、新エネルギー開発など)に対し、10年以内に100兆円を投資し、振興を図る」という政策を掲げています。

やはり、こうした大胆な政策を掲げ、単発ミッションではなくプログラム全体に対して、積極的な投資をはかる必要があるのではないでしょうか。

◆宇宙はフロンティア

宇宙は21世紀のフロンティアです。

宇宙開発の過程で編み出された技術は、私たちの生活に転用され、より便利な物を生み出しています。
 
カーナビや、Googleマップなどの地図サービス、天気予報などは、衛星を使っていますし、宇宙服の技術を転用した肌着や、高性能の浄水器なども誕生しています。

また、月の資源を利用した建設材料や、フロン3といった新エネルギーの材料の発見も期待されます。

こうした経済的発展可能性の面からも、先述した安全保障の面からも、月面開発は重要です。

日本は国家として、月面基地建設までを視野に入れた月面開発プログラム全体に大規模な予算を投入すべきです。そのためにも、まずは宇宙産業を戦略産業に位置付け、官民ファンドの創設などを検討する必要があります。

日本のさらなる発展のためにも、宇宙開発が一段と進むことを願ってやみません。



(参考)
産経新聞 http://www.sankei.com/life/news/160101/lif1601010006-n5.html
東洋経済 http://toyokeizai.net/articles/-/140675
CNN.com http://www.cnn.co.jp/fringe/35090776.html
「合わせ技は認められないのか~SELENE-2の実情~」
http://www.isas.jaxa.jp/j/researchers/symp/sss13/paper/S2-004.pdf
日経BP 
http://www.nikkeibp.co.jp/style/biz/feature/matsuura/space/071026_change/


--------
◎幸福実現党公式サイト http://hr-party.jp/
◎HRPニュースファイルサイト(バックナンバーがご覧いただけます)
http://hrp-newsfile.jp/
◎購読は無料です。購読申込はこちらから(空メー ルの送信だけでOK) ⇒p-mail@hrp-m.jp
◎新規登録・登録解除はこちらから ⇒ http://hrp-m.jp/bm/p/f/tf.php?id=mail
◎ご意見・お問い合わせはこちらから ⇒ hrpnews@gmail.com


世界でうごめくUFO陰謀論 もはや地球内で覇権争いしている場合ではない!?

2016-09-19 17:37:57 | 宇宙産業・宇宙・UFO・未来産業

UFOや宇宙人に関する記事は、アメリカ、イギリス、カナダのメディアばかりではなく、中国、香港、インドなどにも多い。

香港の英字紙「サウス・チャイナ・モーニング・ポスト」は、8月27日付で香港のUFOクラブの記事を掲載。また、インド紙「インディアン・エクスプレス」には、8月24、30日付で、アメリカのUFO陰謀論に関する記事が掲載された。

まず、香港の記事によると、1996年に設立された香港のUFOクラブのメンバーは1万人超で、2011年には、アジアで初の国際UFO会議を開催。翌年 の会議には1300人が参加したという。香港はUFOのメッカというわけではないものの、香港天文台にはUFO目撃情報が記録されている。アメリカに滞在 経験のある設立者のフォン氏は、アメリカでは政府によるUFO情報隠蔽という"洗脳"があったが、香港はUFOにはもっと柔軟だと指摘している。

また、インド紙の記事は、「ハリウッド映画の描くエイリアンは、なぜ"悪役"ばかりなのか」「SETI(宇宙からの電波信号の受信による知的生命体探索)の科学者は、なぜ目前にあるUFOを見ようとしないで電波ばかりを聞こうとするのか」といった疑問を投げかけた。

記事は、その理由として「冷戦後の軍需産業保護のために、悪役を『共産主義者』から『ET』へ変えた」こと、「SETIがUFOに見向きもしないのは、本当のUFO情報への視線をそらすためのNASA等による恣意的な陽動作戦」と解説する。

UFOに関する様々な陰謀論が世界のメディアを賑わせているが、それらの多くはUFO研究者の研究データをベースにしたものだ。しかし、本当のところを知りたいという人も多いはずだ。

大川隆法・幸福の科学総裁は、「元祖UFO研究家」とも呼ばれるアダムスキーの霊を通して、スピリチュアルな手法で、彼らの本音の部分を明かしている。

アメリカとソ連の冷戦、宇宙競争の背景には、異なる種類の宇宙人の協力がアメリカとソ連に入っていて、両国が宇宙開発に励んでいたことがあります

噂どおり、アメリカの『エリア・フィフティーワン』には、宇宙人が地下に数多く住んでいます。その数は約千二百人です

ソ連、ロシアに付いていた宇宙人と、アメリカに付いていた宇宙人は、違う宇宙人ですが、今、中国にも、また違う宇宙人が取り付いて、指導に入ろうと狙っているところです

中国とインドに別の宇宙人が入って、競争を始めようとしているように思えますね

(以上、『THE CONTACT』より)

 

世界の主要な政府が、宇宙人関係の機密を持っており、陰謀論が生まれるだけの裏事情が存在することは事実のようだ。日本の情報は皆無だが、首相官邸の上 に、ドローンどころかUFOが飛来する日がくるかもしれない。その時どうするのか。まずは、UFOの存在を受け入れることから始めるべきだろう。(純)

 

【関連書籍】

幸福の科学出版 『ザ・コンタクト』 大川隆法著https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1531

幸福の科学出版 『宇宙人による地球侵略はあるのか ホーキング博士「宇宙人脅威説」の真相』 大川隆法著https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=16


太陽系内で巨大UFOが急増している!?

2016-09-05 22:27:07 | 宇宙産業・宇宙・UFO・未来産業

http://the-liberty.com/article.php?item_id=11886

著名な科学者の中には、太陽系内にエイリアンの宇宙船が数多く存在していると主張する人たちがいる。

元NASAの機械工学者ノーマン・バーグラン博士は、著書『The Ringmaker of Saturn』(土星の環を作る者たち)の中で、「太陽系内には、地球外知的生命体が存在しており、土星の環には巨大な飛行物体が停泊している」と主張している。

この書籍は1986年出版なので、すでに何度も話題になっており、インタビューも公開されているのだが、ロシアの通信社スプートニク・インターナショナルもバーグラン博士の説を伝えている。

その内容は、土星の環に巨大なUFOが停泊しており、そこでUFOはエネルギーを得ているのではないかというものだ。また、UFOには、排気装置のような ものがあり、何かが排出されているのが見えるという。そして、このような巨大なUFOは、天王星や木星など環のある惑星でも数多く発見されている。彼の説 は、土星を通過したボイジャー1号2号から送られてきた写真をコンピューターで分析したデータを根拠にしている。

バーグラン博士は、NASAエイムズ・リサーチ・センター、全米航空諮問委員会やロッキード・マーチンなどに勤め、国のトップレベルのプロジェクトにかかわってきた一流の科学者だ。

この驚くべき彼の説だが、実は他にも元NASA宇宙飛行士でプリンストン大学の物理学教授、ブライアン・オリアリー氏やNASAで火星の地図製作にあたっ たジャック・ヴァレ博士、ロケット工学者のヘルマン・オーベルト博士など、きらびやかな経歴の一流の学者たちが、宇宙人の地球飛来を主張している。例え ば、オーベルト博士は、すでに1954年には、ザ・アメリカン・ウィークリー誌に「空飛ぶ円盤は実在する。彼らは他の太陽系から来ている宇宙船である。そ れらは、長年にわたって地球を観察してきた知的生命体ではないかと考えている」と語っている。

NASAの写真には、太陽の近くですら、不思議な巨大物体が多く写り込んでいるのがたびたび報告されている。記事でも述べられているように、バーグラン博 士の主張が本当なら、太陽系にはUFOがウヨウヨ存在しているということになる。私たちの常識をそろそろ入れ替えなくてはいけないようだ。(純)

 

【関連記事】

Web限定記事 【公開霊言動画】宇宙人リーディング――宇宙人の魂が明かす衝撃の事実

http://the-liberty.com/article.php?item_id=2161


検索して見つけた関連ブログリンク

「土星のリングメーカー」:ノーマン・バーグラン博士のUFO暴露!

 

 


さながら"夏のUFO祭り" 定番化しているUFOイベント

2016-06-21 21:09:07 | 宇宙産業・宇宙・UFO・未来産業

http://the-liberty.com/article.php?item_id=11490

"UFOカレンダー"なるものがあるとしたら、今年の夏のUFO行事も予定通り進行中だ。

 

まず、北半球で小麦が実る初夏、定番化しているクロップ・サークルの出現が今年も報告された。6月5日、クロップ・サークルのメッカ、イギリスのウィルト シャー州の麦畑に現れたのは、NASAの月面探査機の車輪のホイールにそっくりなサークルである。航空写真には、スペースシャトルの形のような畑が写って おり、そのシャトルの足元部分に車輪のようなサークルが現れている。

 

(この夏初のクロップ・サークル https://youtu.be/G1-UX7a7RKI )

 

クロップ・サークルには人間が作ったのもあるが、複雑に編み込んだ穂など、人間が作ったとは想定できない巨大で高度なものも多く、また誰も名乗り出てもいない。毎年“真犯人"不明のまま、キチンとUFO恒例行事として組み込まれているようだ。

地元ではクロップ・サークルのレクチャーが開催され、7月から8月にかけてイギリスとオランダでは「クロップ・サークル・エキシビジョン2016」も開催される予定だ。

 

世界UFOデーは更に充実

また夏の恒例行事として世界的に有名になった7月2日の世界UFOデーの行事が今年はパワーアップされる。

世界UFOデーの起源となったロズウェルUFO墜落事件の本拠地、アメリカ、ニューメキシコ州のロズウェルで、今年も6月30日から7月3日までロズウェ ルUFOフェスティバルが開かれる。UFOレクチャーやパレード、コンテストなど、街にエイリアンがあふれるお祭り騒ぎで、毎年多くの観光客が訪れる。

今年は、ロズウェル事件を最初に報道したことで世界一有名な地方紙ロズウェル・デイリー・レコードが、期間中、世界的なUFO研究者を招き、講演会を開催予定。地元商工会も広報に一役買っている。

同紙によって初めて「米軍が空飛ぶ円盤を回収」と報道された後にすぐ軍が「円盤ではなく気象観測気球だった」と訂正した。しかし、その幻の最初の記事は、今やそのコピーや記事がTシャツやカップにプリントされ、大量に出回っている。

 

その謎はともかく、どうやらUFOはすっかり日常生活に定着し、新たな商機となっている模様だ。(純)

 


【関連記事】

2015年5月3日付本欄 今年初のクロップサークル(ミステリーサークル)が出現と話題 【UFO後進国日本の目を覚まそう!】http://the-liberty.com/article.php?item_id=9577


アメリカに次いでカナダでも初のUFO公聴会

2016-05-24 09:53:25 | 宇宙産業・宇宙・UFO・未来産業

カナダで初のUFOの情報公開に関する公聴会が、6月25日、オンタリオ州ブラントフォードで開催されることになった。

この公聴会は、カナダの元国防相であり、カナダ随一のUFO研究家でもあるポール・ヘリヤー氏が主導する。パネリストは、ヘリヤー氏をはじめ、アメリカの 歴史家、UFO情報開示ロビイスト、大統領とUFO、核施設とUFOの関係を専門に調査している研究家たち、その体験が映画にもなった全米切ってのエイリ アン・アブダクションのイクスペリエンサー(体験者)、イギリスの元国防省UFO調査官など、国際的なUFO会議等のトップクラスの常連たちだ。

彼らは、2013年ワシントンのナショナル・プレス・クラブで行われたUFO情報を米上院議員らの前で証言したシチズン・ヒアリング・オン・ディスクロージャーにも参加している。

今回のカナダの公聴会もまた、懐疑的だがオープンマインドなジャーナリストや学術研究者などが、鋭い質問を浴びせかけることを期待している。そのためパネ ラーたちは、社会的、科学的、政治的、軍事的な関連性といった分析を可能な限り提示する準備をしており、海外からの取材も歓迎という。

具体的なプログラムは、UFO目撃報告、ロズウェル事件の真相、カナダの情報公開法によって入手した政府のUFO文書、アメリカ大統領とUFOの関係、ア ブダクション、核ミサイル基地とUFOなど。興味深いことに、ペンタゴンやホワイトハウス、NORAD(北米航空宇宙防衛司令部)、バチカンなどが抑えて いる真実などについての話題もある。

カナダは、UFOの情報がメディアに頻繁に現れる国の1つだ。毎年、民間の調査団体による前年度の地域別UFO目撃数、その形や色、大きさといった形状の 分析などが公表され、カナダの公共放送CBCやCTV、グローバルTVといった大手のメディアや地方紙などにその記事があふれる。

今年の発表によれば、昨年2015年のUFO目撃数は1267件で、精査したところ、説明不可能なUFOは2から4%で、これは1989年の調査開始から2番目に多いという。

カナダ初の公聴会で興味深い動きが出ることを期待したい。(純)

 

【関連記事】

2013年4月29日付本欄 宇宙人は地球で何をしている? 米で元宇宙飛行士らが公聴会http://the-liberty.com/article.php?item_id=5963

2015年4月30日付本欄 91歳の元国防相 UFO情報開示の講演をしながらカナダ横断 【UFO後進国日本の目を覚まそう!】http://the-liberty.com/article.php?item_id=9565


日常生活は軍事技術で支えられている 自動ドアやデジカメも!?

2016-05-20 15:17:41 | 宇宙産業・宇宙・UFO・未来産業

自民党の国防部会はこのほど、防衛装備に応用可能な研究をする大学などに対し、基礎研究に助成する「安全保障技術研究推進制度」の予算を、増額するよう求 める提言案をまとめた。提言には、当初予算の30倍以上となる「100億円程度」と盛り込まれている。18日付東京新聞が報じた。

防衛省は昨年度より、防衛技術が多くの中小企業に頼っている現状を変えるため、研究開発に国費を投じる「安全保障技術研究推進制度」を始めた。提言は、この流れを強化するものだ。

今回の提言について、東京新聞は社説で、「軍事目的に有用となれば、研究成果はまず公開されない。研究成果は誰のものか。科学技術立国と矛盾しないのか」と主張。軍事と宇宙開発が一体となることは、宇宙の平和利用に反するとしている。

"反戦・平和"をお題目のように唱える同紙にとって、防衛省と民間が協力することは、警戒すべき事柄なのだろう。だが、軍事技術が民生品に転用される「スピンオフ」の例は多く、知らず知らずのうちに"元軍事技術"を利用している事実を忘れてはならない。

 

ミサイル技術がスーパーで使われている

滋賀県に本社を置くオプテックスは、1980年に、人の重量を感知してドアが開閉する「足踏みマット式」が主流だった自動ドア業界に、革新的な商品を投入した。それは、ドアの上に設置されている「遠赤外線センサを使った自動ドアセンサ」。

当時、赤外線センサは、ミサイルを誘導するために使われている高価な軍事技術であった。創業者の小林徹氏は、これに目をつけた。赤外線センサで人間を感知 する自動ドアを開発。足踏みマット式よりも、誤作動や故障が少ない新商品により、創業わずか3年目にして、世界トップシェアに上り詰めた。

赤外線センサの自動ドアは、今やスーパーやオフィスなど至る所に設置され、「業界の常識」となった。

 

デジカメの元は、スパイ衛星技術

日系企業で世界シェアトップを占める「デジタルカメラ」。デジカメは、キャノンや、ニコン、ソニー、パナソニックなどが生産・販売している主力商品だが、デジカメもまた、軍事目的から生まれたものだ。

宇宙開発で米ソが競争していた冷戦時代。アメリカは、人工衛星から磁気や放射線に影響されずに撮影できる技術を必要としていた。この研究に挑んだのが、後にノーベル物理学賞を受賞するウィラード・ボイル氏。

ボイル氏は、宇宙で撮影した映像を電子化して、地上に送信する「CCDカメラ」の開発に成功。これにより、フィルムを必要としなくなったCCDカメラは、スパイ衛星に搭載され、アメリカの情報収集能力を飛躍的に向上させた。

実は、このCCDカメラの商用化に道筋をつけたのは、ソニーの技術者・岩間和夫氏だ。岩間氏は、「CCDカメラを使って5年以内に、5万円のビデオカメラをつくる」と意気込み、78年に試作品を開発。CCDカメラの量産化に成功する。

その後、富士フィルムが、CCDカメラを使った世界初のデジカメを発売して以降、デジカメは日本の強みとなっている。写真はある意味で、スパイ技術の一種なのだ。

 

「軍事研究=絶対悪」ではない

赤外線センサやデジカメ以外にも、インターネットやパソコン、携帯電話、電子レンジ、テレビゲーム、原子力発電所は、いずれも軍事技術をベースにしてい る。これらの技術の恩恵を受けていない日本人など、一人もいないだろう(むしろ、これがなければ、本欄も読めないのだが)。

日本が経済大国にまで発展できたのは、もちろん、優秀な技術者が多くいたためだ。だが、成長の大きな要因には、他国が発明した軍事技術を商用化してきた事実がある。その大本である軍事技術を否定するのは、あまりにも的外れな意見と言える。

「軍事研究=絶対悪」という単純な図式で捉えるべきではない。軍事研究は、有事においては、国民を守る要となり、平時においては、国民を豊かにする技術にもなり得るのだ。

(山本慧)

 

【関連記事】

2015年12月号 日本をエネルギーで支えたい - 次世代原発「もんじゅ」に賭ける男たちhttp://the-liberty.com/article.php?item_id=10427

2015年10月3日付本欄 防衛省の研究公募に16大学が応募 軍事研究は進めるべきhttp://the-liberty.com/article.php?item_id=10263

2015年6月3日付本欄 ダメなのは、東大の軍関係の大会参加? 東京新聞の報道?http://the-liberty.com/article.php?item_id=9718


多くのUFO機密が封印される"ロシア版Xファイル"

2016-04-19 15:26:45 | 宇宙産業・宇宙・UFO・未来産業

UFOの"Xファイル"は欧米諸国だけにあるのではない。ロシアもまたUFO研究の様々な情報が漏れてくる国の1つだ。

3月31日付ザ・モスクワ・タイムスは、旧ソ連時代のUFO研究の公式ファイルについて長い記事を掲載している。

記事によると、1977年、フィンランドとの国境に近いペトロザボーツクで、クラゲ型のUFOがタス通信の記者をはじめ多くの人に目撃された。冷戦時のこ とであり、近隣諸国はソ連の新兵器のテストではないかとモスクワに説明を要求したが、実はソ連側も困惑していたという。

この事件以降、クレムリン(大統領府)は、UFOを無視できない大きな問題であると認め、国防省と科学アカデミーによる国家規模の調査することを決定した。政府筋では、この機密ファイルは「ザ・ネットワーク」という名で知られており、最大の公式UFO調査だった。

当時、プロジェクトを指揮した宇宙物理学者のユーリ・プラートフ氏は現在80歳。ザ・モスクワ・タイムスの取材に対し「はじめは何を発見したのか分からなかったのだが、本当にエイリアンを発見し、そのテクノロジーを軍事利用していたのかもしれない」と話している。

当時、NASAジョンソン・スペース・センターで宇宙飛行管制官をしていたジェームズ・オバーグ博士は、ソ連の部分軌道爆弾という宇宙兵器や、最近のアメ リカのスペースX社のファルコン9の再着陸などが、UFOに間違われるのではないかという。とはいえ、当時の調査のうち10%は今でも説明できないままに なっているのも事実である。

事実、記事には、夕刊モスクワ紙の記者のダニエル・ガレードフ氏が、軍事産業の消息筋から、1986年ウラジオストックで起きたUFO墜落の残骸をソ連軍 が回収したという証拠を見たことがあると書いている。他にも、ロシアNOW紙の2013年4月12日付記事「ソ連はUFOと交信していた」では、1980 年代のソ連がUFOを呼び出す実験に成功していたと明かされている。

 

ロシアもアメリカ同様、UFOを真剣に研究しており、多くのXファイルが機密事項として存在しているようだ。どうやら、政府高官の職から離れた当時の関係 者が少しずつ情報を漏らしているようであること、そして、UFOを真剣に研究すべきであるという専門家がいるのも、欧米と同じである。(純)

 

【関連記事】

2013年3月14日付本欄 「ソ連時代、軍が宇宙人と接触し、UFOにも搭乗」 ロシア紙が報道

http://the-liberty.com/article.php?item_id=5700


「月の村」構想は、地球のエネルギー危機を救えるか

2016-04-09 14:35:51 | 宇宙産業・宇宙・UFO・未来産業

アポロ計画開始から55年。人類の月への移住は、もはやSFではないのかもしれない。

欧州宇宙機関(ESA)がこのほど、公式HP上で動画を公開し、月面に村をつくる構想について、紹介している。

動画の中で、ESAのヨハン・ディートリッヒ・ヴェルナー長官は、村をつくる目的について、科学、ビジネス、鉱物の採掘、旅行などを挙げる。村は、2030年の利用を目標に建設されるという。

また、ヴェルナー氏は、こうした月に恒久的な基地を建設するのは、宇宙事業の次の段階と位置づけ、村が国際宇宙ステーションに(ISS)に取って代わる可能性についても言及している。

 

村をつくるために月の資源を有効活用

村のつくり方はこうだ。

まずは、月面探査機を月面上に着陸させる。その探査機で、ドーム状の構造物を膨らませ、建設資材などを使って、ドームの周りを補強していく。

このドームは、人間を極端な温度差や放射線など、月の厳しい環境から守るためのもの。建設資材などは、3Dプリンタを用いてつくられるという。地球から建設に必要な資源を運搬する代わりに、月の資源を利用する点でメリットがある。

危険性については、同氏は、月面上で陰になっている部分では、放射線を避けられる場所もある、適切な場所を選べば極端な温度差のリスクを減らせる、と語っている。

ヴェルナー氏は、火星旅行より月の村づくりの方がより現実的とし、アメリカやロシア、中国、インド、日本など世界各国の宇宙機関と協力して事業を推進していきたい、と動画を締めくくる。

 

月にはエネルギー、食糧危機解決の可能性が眠る

月には、科学のフロンティアが広がっている。

JAXA宇宙教育センターによると、月の表面にはヘリウム3という核融合炉の燃料となる物質が数百万トンあると推定されている。1万トンが、全人類の 100年分のエネルギーに当たるというのだから、核融合の技術が確立し、ヘリウム3を燃料として使えるようになれば、当分エネルギーが枯渇する心配をしな くても済みそうだ。

エネルギー以外にも、地球の6分の1である重力を生かし、地上の6倍に育つ植物を育てられる可能性などもあるという。

エネルギーの枯渇、人口増加、食料不足に直面しつつある地球人にとって、月は魅力的な場所だ。

 

未来予言――22世紀には約1万人の月の住人

大川隆法・幸福の科学総裁は、『黄金の法』の中で、22世紀における月の未来を、こう予言している。

月にはすでにステーションづくりが進行しており、有力五カ国ほどが、その基地を築いております。月に移住している人の数は、この頃に は、一万人ぐらいに達しており、民族を超えて、新しいエデンの園をつくることに胸をふくらませています。月と地球との間には、一日に三往復ぐらいの定期便 が出ており、旅行所要時間は約二十時間ぐらいだと言えるでしょう

ISSなど、科学の分野では、世界中の国々が協力し合って、研究を進めているものが多く、国家間の融和につながる面もある。もしかしたら、月は、地球上で続く宗教や民族間の対立を融和する舞台ともなるのかもしれない。

(冨野勝寛)

 

【関連書籍】

幸福の科学出版 『黄金の法』 大川隆法著https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=154

【関連記事】

2015年4月5日付本欄 月に地下都市を造れるほど巨大な地下空間がある可能性http://the-liberty.com/article.php?item_id=9445

2015年1月10日付本欄 インターステラーの世界は近い? NASAが金星への移住を検討http://the-liberty.com/article.php?item_id=9031

2015年9月29日付本欄 NASAが火星に水がある最も有力な証拠を発見 宇宙探査技術の更なる発展を【UFO後進国日本の目を覚まそう!】http://the-liberty.com/article.php?item_id=10251


「英国防省はUFO調査を再開すべき」元調査官が訴える

2016-04-03 15:33:46 | 宇宙産業・宇宙・UFO・未来産業

英国の公共放送BBCが、英国国防省でUFOの調査をしていた元調査官ニック・ポープ氏による「2009年に終了したUFO調査を再開すべき」という記事を掲載した。

記事によると、英国の最初の公式なUFO調査は、1950年にさかのぼる。国防省の科学顧問のヘンリー・ティザード卿がUFOの目撃記事を新聞で読み、科学的な調査が必要と考え、最初の調査チーム「フライング・ソーサー・ワーキング・パーティ」を立ち上げた。

51年には「UFOは見間違えや偽物、妄想」などと結論づけられ、チームはいったん解散したが、まさにその翌年、NATO軍の演習時に英国空軍のパイロッ トたちが、UFOを目撃した。それらのUFOは、尋常ではない速度で巧みな動きを見せ、53年には国防省は、UFOの再調査の必要性を認めた。

ニック・ポープ氏は、21年間国防省に勤め、1991年から94年の間、UFO調査を専門に行っていた。通報された目撃情報の多くは、気象バルーン、隕石 といったものの見間違えだったが、それでも12000件の情報のうち、まだ5%ほどが説明のつかないままになっているという。

当時、UFOは「"火星人"というよりはむしろソ連から来ているのではないか」と想定され、英国にとって脅威であるかどうかを調査するのが本来の目的で、 それはアメリカも同様だったという。結局、2009年12月1日に、「UFOは英国にとって脅威ではない」と結論づけられ、またもやUFO調査は終了し た。

 

しかし、ここにきてポープ氏は、再度UFO調査を始めるべきだと訴えている。

 

ポップカルチャー等の影響で「UFO=宇宙人の乗り物」になってしまっているが、本来は未確認飛行物体という意味であり、あらゆるものを想定しておく必要 があるという。特に、安全保障の専門家は、「テロリストによるドローンを使ったスパイ活動、爆弾の運搬、飛行機への激突」などを想定している。また、97 年から2000年に英国防省の情報機関が行っていたUFOの研究「プロジェクト・コンダイン」の報告には、プラズマ兵器の研究が提唱されていたのだが、自 然現象の軍事転用というのは究極の"ダーティ"なUFO機密であり、各国の軍、垂涎の兵器でもある。

一般市民が空に異常なものを目撃した場合、それらを通報できる公式な場所がないと、データ収集や分析ができなくなる。ポープ氏自身は、宇宙人という可能性 も否定していない。何かわからないものが存在する以上、それを究明する努力は国家として必要なのだ。それならば当然のことながら日本も公式にUFOの調査 を行うべきである。(純)

 

【関連記事】

2015年6月号 目を覚ませ! UFO後進国ニッポン - 米中は「宇宙人技術」を持っているhttp://the-liberty.com/article.php?item_id=9532