離婚率3組に1組はメディアの間違った情報です

今日は日本のマスメディアである新聞社、放送局について、お話します。

 

昨今は、日本人の離婚率の問題がメディア等でよく取り上げられます。

 

先日、あるテレビ局の放送で日本の離婚率は3組に1組ですと報じていた。それを聞いた視聴者はネットでその情報を信じ、意外に多いと感想を述べたり、私の周りではそんなに離婚は多くないとか、それぞれがコメントしていたが、結局、この情報に振り回されていたのでした。

 

「離婚増えた！結婚する人少ない！っていう煽りは、未婚女性的にはちょっと辛い」とか、「結婚しなきゃ、でも離婚しないような相手選ばなきゃって 妙な焦りが出てくる」と混乱をさせているのです。これが反日工作の目的なのです。

 

まず、この離婚率の定義が何であるかということを知らされず、結果の数字だけが示されて、その数字が独り歩きしているのです。

 

この場合の離婚率の分母は、今年1年間に結婚したカップル数です。分子は、今までに結婚しているカップル全体のなかで、今年1年間に離婚したカップル数です。そうすれば、今までに結婚したカップルには何十年の人もいるわけですから、離婚したカップル数は大きくなるのです。

 

単純に考えても、分母は1年間分の数値を使用し、分子は何十年という期間の数値を使っているのです。当然、離婚率の数字は高くなります。中学生でも分かることを平気で報じているのです。

 

賢明な皆さんはお分かりかと思いますが、広く知ってもらうために具体的な数字で説明します。

例えば、2015年に結婚したカップルが100組とします。2015年以前に結婚したカップルが5,000組とします。2015年に離婚したカップルが90組とします。

 

今回マスコミが伝えた離婚率は90%で、「10組に9組が離婚しました」と報じているのです。これが、マスコミの洗脳、悪意ある報道なのです。

 

それならば、2015年に離婚したカップルが120組とした場合、「10組に12組が離婚しました」と報じるのでしょうか。同じ発想なのです。間違いは明白です。

 

この程度の数式に間違いがある、無理がある、正しくないとメディアは分かっているはずです。

では、それを分かっていてなぜ報道するのかということなのです。ここに、日本の大問題が潜んでいるのです。

 

では、世界的な統計ではどうなのでしょうか？

G8各国のうち、7カ国の離婚率ランキングで日本は6位です(カナダは国連のデータになし)。

先進国のなかで日本の離婚率はそれほど高くはないのです。（データ出典：厚生労働省の『人口動態統計の年間推計』）

 

日本のメディアは日本をおとしめているということなのです。そのよい事例が、あの朝日新聞の「従軍慰安婦報道」や福島原発の「吉田調書報道」などの間違った報道です。これらは、誤報ではなくあくまでも意思を持った悪意のあるねつ造だったので、国民は怒り、朝日新聞の購買数は10万部近く下がったのでした。

 

また、このような行為は朝日新聞だけではありません。毎日新聞も朝日と同様に5万部近く購買数を落としているのです。毎日新聞は、インターネットの自社サイト毎日新聞英語版にて、少なくとも9年以上にわたり日本人に対する誤解を招くような記事を英語で全世界に向けて配信していたという事件を起こしているのです。

 

どのような問題なのかというと、「日本国内では未成年に販売することがはばかられるような内容の雑誌の、信憑性不明な記事を中心に引用していた」のでした。

 

どんな記事が配信されていたのか、その具体的な内容はここでは省きますが、未成年の閲覧は推奨できない内容で、引用元の雑誌をさらに歪曲（捏造）している記事もいくつかあったのです。記事を毎日新聞の名で発信することにより、信憑性を与え、記事の内容が日本の真実の姿である、と広く世界の人に誤解させたのでした。

 

その記事を読んだ、東京大学ロバート・キャンベル教授は、「問題は、これが毎日新聞のサイトから流しているというところで、毎日新聞だからこれは本当の日本なんだと世界の人は真に受けざるを得ない。日本に対して世界の若い人たちは熱烈な視線を送っている。日本の社会の側面を伝えていくということに対して、新聞社が責任を怠っている」と批判しているのです。

 

2008年6月、この件で毎日新聞は朝刊に小さなお詫び文を掲載、しかしこれでは不十分と多数の抗議を受け、2008年7月20日朝刊で大々的な特集ページが組まれたが、自社が発信した情報が原因で日本人が被りうる不利益や被害をまったく認識していないと思われる内容だったのです。具体的な情報の訂正は一切ないままであったため、いまだに責任を追及されているのです。

 

また、毎日新聞社は、このとき事件に関係した社員を内規に従って減給や役職停止、懲戒休職などの処分にしたと発表しましたが、減給処分された社員の中には処分直前に昇進した人物もおり、社会通念上、適切な処分とは言い難いものだったのです。

 

このように、朝日新聞や毎日新聞など大手新聞社のみならず、NHKも同様な体質なのです。

今日は長くなりますので、NHKについては、別途の機会でお話しします。

 

それでは、なぜ日本のメディアはこのような行為をするのでしょうか。それは、政権を監視するとか、社会正義のために行っているのではありません。彼らは反日工作を行っているのです。

これは暴言でも、陰謀でも、ねつ造でもありません。

 

それでは、よくネットでは発信されている情報ですが、大手メディアと同じ建物のなかに反日を標榜している国のメディアが同居しているのです。これは偶然ではありません。確信犯の行動なのです。

 

韓国文化放送 東京都港区台場2-4-8 18F

フジテレビジョン 東京都港区台場2-4-8

 

韓国聯合 東京都港区赤坂5-3-6

TBSテレビ 東京都港区赤坂 5-3-6

 

大韓毎日 東京都港区港南2-3-13 4F

東京新聞 東京都港区港南2-3-13

 

朝鮮日報 東京都千代田区一ツ橋1-1 4F

毎日新聞東京本社 東京都千代田区一ツ橋 1-1-1

 

韓国日報 東京都千代田区大手町1-7-1 8F

読売新聞東京本社 東京都千代田区大手町1-7-1

 

東亜日報 東京都中央区築地5-3-2

朝日新聞東京本社 東京都中央区築地5-3-2

 

韓国放送公社 東京都渋谷区神南2-2-1東館710-C

NHK放送センター 東京都渋谷区神南2-2-1

 

これを見ればよくわかるはずです。日本のメディアには必ず、韓国の報道機関が同じビル内に入っているのです。これは意図を持って入り込んでいるのです。

 

すでに日本のメディアは反日メディアに乗っ取られていることを強く認識しなければならないのです。だから、唯一、同居していない産経新聞は韓国でソウル支局長が在宅起訴され、出国禁止処分を受けたのです（後日、ソウル中央地裁で無罪となっていますが、当然の判決です）

 

だから、日本のメディアが訳もなく韓流ブームを起こしたり、韓国芸能人を多く起用したりする演出が行われてきたのです。

 

日本人はもっと現実に起こっている事実や真実、それから世界の悪意を知らなければなりません。

悪意を知り、攻撃せよと言っているわけではありません。正しく知ることから反撃は始まるのです。

 

反撃は暴力でもって行うのではありません。流血でもって行うのではありません。世の中を変えてゆくには、平和な心が大事です。あくまでも心の平静を大事にしなければなりません。

しかし、そのためにも、事実を、真実を正しく知ることから始めなければならないのです。

 

この世の中のものをすべて否定してはならないが、この世の中に潜むあらゆる善を発掘し、この世の中に現われる、あらゆる悪を消し去ろうと努力しなければならないのです。 

 

---owari---