アルツハイマー病の発症原因はヘルペス・ウイルスか？

Alzheimer’s disease may be triggered by herpes virus, scientists suspect
アルツハイマー病の発症原因はヘルペス・ウイルスかもしれない
21 June 2018 • 4:35pm by Sarah Knapton, Science Editor (stopchina訳）
Telegraph

アルツハイマー患者の脳内に大量のウイルスDNAを発見
アルツハイマー病の発症原因がヘルペス・ウイルスである可能性が最新の研究で明らかになった。これは抗ウイルス療法が認知症防止に有効であることを示唆している。

イギリスでは８５０万人が認知症を患っており、その大多数がアルツハイマー病である。アルツハイマー病は脳内にアミロイドと呼ばれる粘着物質が蓄積して脳細胞が死滅することで起きる。

しかし、最新の研究で、アルツハイマーで死亡した人の脳内に HHV-6A および HHV-7 ヘルペス・ウイルスが健康な人の脳の２倍も存在することが明らかになった。これは病気に何らかの関連があることを示唆している。

（訳注）人間が感染するヒトヘルペスウイルス(HHV：human herpes virus)には以下の種類がある。ウイルス学上はそれぞれ上記の3つの中に亜分類される。詳細は各項目の記事参照。

単純ウイルス属（Simplexvirus）
学名：Human herpesvirus 1 (HHV-1) = 一般名単純ヘルペスウイルス1型（HSV-1：herpes simplex virus-1）
学名：Human herpesvirus 2 (HHV-2) = 一般名単純ヘルペスウイルス2型（HSV-2：herpes simplex virus-2）
バリセロウイルス属（Varicellovirus）
学名：Human herpesvirus 3 (HHV-3) = 一般名水痘・帯状疱疹ウイルス（VZV：varicella zoster virus）
リンフォクリプトウイルス属（Lymphocryptovirus）
学名：Human herpesvirus 4 (HHV-4) = 一般名エプスタイン・バール・ウイルス（EBV：Epstein-Barr virus）
サイトメガロウイルス属（Cytomegalovirus）
学名：Human herpesvirus 5 (HHV-5) = 一般名ヒトサイトメガロウイルス（HCMV：human cytomegalovirus）
ロゼオロウイルス属（Roseolovirus）
学名：Human herpesvirus 6 (HHV-6)

1986年に米国Beth Israel Deaconess Medical CenterのSaira Salahuddinらによって発見され、1988年に大阪大学医学部の山西 弘一らによってHHV-6Bが突発性発疹の原因であることが報告された。薬剤性過敏症症候群の関連要因と考えられている。一般的に本邦では乳幼児期にほとんどの場合抗体取得しており、不顕性感染していると考えられている。

学名：Human herpesvirus 7 (HHV-7)

1990年にアメリカ国立衛生研究所のNiza Frenkelらによって報告され、1994年に大阪大学医学部の田中馨子らによって突発性発疹の原因であることが報告された。一般的に本邦では乳幼児期にほとんどの場合抗体取得しており、不顕性感染していると考えられている。

ラディノウイルス属（Rhadinovirus）
学名：Human herpesvirus 8 (HHV-8) = 一般名カポジ肉腫関連ヘルペスウイルス（KSHV：Kaposi's sarcoma-associated herpesvirus）
（ウイキペディアより）

米国の研究者はウイルスが免疫の連環の引き金を引き、アミロイドの蓄積を促進すると考えている。
それは抗ウイルス薬が有効であるとの希望を抱かせる。


研究チームはヘルペスの影響を検討しようとしたのではなく、６箇所の脳内領域においてアルツハイマー患者と健常者で何が違うのかを探っていたのである。
彼らは、DNA塩基配列決定法により、死亡した患者の受け継がれた遺伝子について調べ、次にRNAにより遺伝子がどのように発現したかを検討した。

「我々はウイルスを探したわけではないが、ウイルスの影響が強く疑われた」とアリゾナ州立大学のベン・レッドヘッド助教が話す。

「我々は、鍵となるウイルスである HHV 6Aがアルツハイマーの原因遺伝子、およびアミロイド（アルツハイマーの神経病理学における重要物質）の生成にかかわる遺伝子、の発現を制御していることを発見した」

この発見は、アルツハイマーは脳がウイルスに対抗することによって引き起こされる”巻き添え被害”である可能性を示唆していると研究者は考えている。

HHV 6A および 7 は一般的なヘルペス・ウイルスであり、ほとんどの人が幼年期に感染する。このウイルスは口唇ヘルペスや陰部ヘルペスの原因となる単純ヘルペス・ウイルスとは異なる。

脳内のウイルスのレベルは死亡前の臨床的痴呆検査成績と関連している。ウイルスDNAが多い人ほど成績が悪い。

「ヘルペス・ウイルスがアルツハイマー病の主要な原因かどうかについては答えることができない」と研究責任者であるDr.ジョエル・ダドレイ（マウント・シナイ・アイカーン医科大学次世代医療研究所所長）は言う。

「しかし、はっきりしているのは、ウイルスがアルツハイマーをもたらすネットワークに関与し影響しているということだ」

「この研究はアルツハイマーの病原体仮説の可能性を検証する上で大きな進展をもたらした」
（後略）


＜２０１８年６月２６日＞

抗ウイルス薬としてどんなものが使えそうなのか、素人なりに調べてみた。

HHV 6A および 7によって乳幼児の突発性発疹が引き起こされる。しかし、調べてみると、
突発性発疹の原因はヒトヘルペスウイルス6とヒトヘルペスウイルス7とわかっていますが、このウイルスには特効薬もワクチンもありません。そのため、しんどい症状を和らげることが治療の中心となります。
ということだ。

そこで、インフルエンザ薬であるタミフルなどどうかと思うが、どんなウイルスにも効くわけではなさそうだ。
そこで注目されるのが、富士フイルム関連企業が開発したファビピラビル（別名アビガン錠）だ。
ウイキペディアによると、
本来は抗インフルエンザウイルス薬で、ウイルスの細胞内での遺伝子複製を防ぐことで増殖を防ぐ仕組み。そのためインフルエンザウイルスの種類を問わず抗ウイルス作用が期待できる。またインフルエンザウイルスのみならず、エボラ出血熱ウイルス（後述）やノロウイルスなどへの適用性に関する試験・研究も行われており、ケンブリッジ大学教授のイアン・グッドフェローらの研究チームは2014年10月21日、マウスを使った実験でノロウイルスの減少・消失を確認したとの発表を行った。さらにウエストナイル熱ウイルス、黄熱ウイルスなどのRNAウイルスにも効果があると考えられており、同研究チームは「治療だけでなく感染予防にも効果的である可能性がある」とコメントしている。

ところがどっこい、

動物実験で胎児に対する催奇形性の可能性が指摘されたため、厚労省による製造販売承認は大幅に遅れたうえに緊急の場合のみ製造可能という条件がついてしまい・・・

ということで、広く使用されるにはいたっていない。

しかし、アルツハイマーは高齢者がかかる病気だから、高齢者への投与に限定すれば胎児に対する催奇形性は関係がない。
というわけで、アビガン錠はいいかもしれない。


＜２０１８年６月２９日＞

先進国において認知症患者の割合が最も多いのは日本！認知症が”発症しやすい国”の特徴とは
2017/12/15
みんなの介護
日本は全人口における認知症有病率が2.33％となり、OECD加盟国のうちで最多となりました。これは２位のイタリア３位のドイツと比べても高い値であり、OECDの平均である1.48％と比べてると大きな乖離がみられます。超高齢化社会で平均寿命が伸び、長生きするにしたがって認知症を発症する人の数が増えているという認識はやはり正しいようです。（中略）

（引用者注）全人口に対する有病率は統計として価値がない。日本は高齢化が進んでいるから有病率が高くなるのは当然。高齢者の中の有病率の比較でなければ疫学的な意味はない。

認知症で最も発症率が多いのは「アルツハイマー病」と呼ばれる、脳の病気によって引き起こされるもの。これが全体の約６割を占めており、その影響を受けて脳の神経細胞の減少や、海馬という記憶に関係する場所が萎縮。こうした脳の変化が起きることで、記憶障害が発生します。それに加えて人物や場所、時間といったものの認識ができなくなり、身体的にも機能低下して体が不自由になる場合もあるのです。

ところで、順位付けがされている以上、認知症にかかりやすい国とかかりにくい国があるわけですが、それぞれの特徴とはどういったものなのでしょうか？まずはイギリスですが、公衆衛生学専門誌に掲載された研究によると、「清潔で所得が高い国の都市部ではアルツハイマー病の発症率が高い」ということがわかったそうです。

これには微生物がいないため免疫が衰えてしまい、免疫に重要な「Ｔ細胞（Treg細胞）」ができなくなるといった原因が考えられるようで、実際、Ｔ細胞が欠けた状態はアルツハイマー病患者の脳でよくみられる炎症反応との関連性が報告がされています。

また、世界アルツハイマーレポートによると、認知症が少ない国はフランスとインド、西アフリカ地域となりました。これには食生活が関連しているとみられ、フランスでは赤ワインがよく飲まれるためポリフェノールが認知症を抑制。またインドの主食となるカレーにはターメリックが多く含まれ、そのターメリック中には抗酸化物質が含まれていることが影響していると考えられています。（後略）

清潔な環境では、免疫が衰えてウイルス感染しやすくなる、ということだろう。そうであれば、上記新発見のウイルス原因説との整合性がとれることになる。

予防には食生活が重要ということだが、意識して抗酸化物質を摂取する必要がありそうだ。抗酸化物質は免疫を強化するというより、アミロイドの蓄積を抑制する作用があるのかもしれない。
以前のエントリー、
老化した細胞を若返らせることができる、らしい
https://blog.goo.ne.jp/stopchina/e/31e00b24bf4c0e7fbd420abb6c79dda6
で書いたことだが、抗酸化物質であるレスベラトロールがアミロイドβを排除する作用があるということだ。レスベラトロールは容易に入手できるサプリメントである。


＜２０１８年８月２６日＞

ある生物屋さんに聞いたことだが、上で述べたアビガン錠がアルツハイマーに効く見込みはないそうだ。ヘルペス・ウイルスをやっつけることはできないというのだ。その理由の説明を聞いても、専門知識のない小生には理解不能だった。RNAがどうとか言っていたような気がするが・・・

予言：安倍晋三というバカは間もなく退陣する

バカは死ななきゃ治らない
売国奴・安倍晋三がある日突然改心して国家・国民のための善政をする、という夢物語にかすかな希望をつないでいたのだが、それは無理だとわかった。
バカはいつまでたってもバカのままだ。

そういえば「安倍さんを降ろして、その先はどうするんだあ！」という安倍信者みたいなのがいた。チンパンジーがトラックを運転していたら、とりあえず止めるのが先でしょう。バカなんですかね？？ by 適菜収


来年度予算編成 焦点は財政健全化と景気対策の両立
2018年6月16日
NHK NEWS WEB
政府が15日に閣議決定したことしの「骨太の方針」では、財政を立て直すための新しい計画が盛り込まれた一方、来年10月の消費増税に備えた景気対策の必要性が明記されました。年末にかけて行われる来年度の予算編成で、政府は財政健全化と景気対策のバランスをどう取るか、難しい対応を迫られることになります。

新しい財政健全化計画では、基礎的財政収支という財政健全化の指標を黒字化する時期を2025年度とし、これまでより５年先送りしました。
また、健全化に向けて鍵を握る社会保障費については、高齢者の増加の範囲内に抑えるとしていますが、具体的な金額の目安は示されず、実際にどこまで抑えられるかは毎年の予算編成に委ねられた形です。

一方、骨太の方針には、来年10月の消費増税に伴う景気の落ち込みを防ぐ対策を検討していくことも盛り込まれ、政府は住宅や自動車の購入者に給付金の支給などを検討していくことにしています。

年末にかけて行われる来年度の予算編成では、景気対策に伴う歳出拡大の圧力が高まることは避けられず、一般会計の総額が初めて100兆円に達するとの見方もあり、政府は財政健全化と景気対策のバランスをどう取っていくか、難しい対応を迫られることになります。

バカどもは我が国に財政問題など存在しないことが理解できないらしい。
そして、いつまでもひたすら間違った信念を持ち続け、破滅に向かって突進する。以下はヤフコメから拾ったコメントだが、実に適切に問題点を指摘している。

「増税＋緊縮」
これが始まったのが橋本政権
それ以来日本は世界でただ一つの経済成長しない国になった
世界は20年間でＧＤＰが2倍～3倍になったのに日本だけが全く成長していない

原因は明白
「増税＋緊縮」

今回の骨太の方針ではこれまで20年間蓄積してきた失敗法則を踏襲しつつ、さらなる増税と緊縮に邁進する内容
これでこれから10年程度は経済成長しないことが確定した

日本のＧＤＰは20年間500兆円から増えていないが、これを増やすのは非常に簡単なこと
「減税＋財政拡大」
しかし「借金で国が破綻する」などというホラ話を日本中が信じているためにそれが出来ない

安倍総理はこれが出来ると期待したんだが、、、
ムリそうだね

安倍晋三だけがバカなのではなく、日本の経済屋（官僚、学者、新聞屋、政治屋など）の９９％がバカだからこうなるわけだ。しかし総理大臣たる者はバカどもと同列であってはならない。そういう意味で、売国奴・安倍晋三の責任は重い。
売国奴・安倍晋三の３期目には、我が国のすべてが沈滞し、破綻し、悲惨なことになるだろう。
売国奴・安倍晋三は石もて追われるように退陣することになるはずだ。日本を破滅に導いた史上最悪の総理大臣という汚名を着せられて。

以下、２ちゃんねるから引用する。
*****

金持ちに金を出すんですね
分かります

エンゲル係数の高い貧乏人つぶしに必死だよな

消費増税で大ダメージを受ける低所得者層は
車やら家なんか買わないから

だったら最初から増税するなや！！

トヨタ栄えて国滅ぶ

お前ら無職ネトウヨには増税を🤣🤣
大企業正社員と公務員には減税を😍😍

もしかして日本で不動産を買う中国人にも給付金を出すのかな。

減税しろよ

また未来の需要を食いつぶすだけにならないの？
家電産業てこれで潰れたような

食べものを買う人に給付してくれませんかね

よく読むと、「増税に伴う景気落ち込み対策」なのか
え？ギャグのつもりなの？

家や車の企業はウハウハ

意図的に貧民を潰しにきてるのか、本気で想像力足りないのかどっちなんだ

財政再建なんて言ってるが、世界各国どの国でも永遠に終わらないのが財政再建なんだよ。
日本なんて相対的に財政健全化なんてのは先送りにしても問題ない一番の大問題は15年も続いてるデフレ脱却だろ。
景気対策なんだよ。どっちもやろうとしてアクセルとブレーキ同時にふんだらどうなるか車に乗ってやってみろ。
ボケ老人みたいな経済政策してるから、不景気の闇に突っ込んでるんだよ。前の増税と同じ過ちをオリンピック前にやるな。アメリカ見習え。
向こうは好景気真っ最中だわ。

こんだけ移民推進や金持ち優遇やらかした上に増税で経済冷え込むと
北問題で結果残せなかったらさすがに一般国民は支持離れするだろうな
国と富裕層が栄えりゃ一般国民はどうなってもいいのかよって話

自民が行う税の再分配とは貧乏人から取り立て金持ちに配る事みたいだな

これ真面目に言い出した奴マジで知能に問題がありそう

安倍は頭がおかしいわ

じゃあ増税するなよｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗ



＜２０１８年６月２２日＞

消費税増税はデフレ化政策である
2018-06-22
三橋貴明
（抜粋）　消費税といえば、骨太の方針２０１８において、以下の通り書かれています。
『現役世代の不安等に対応し、個人消費の拡大を通じて経済活性化につなげるためには、2019年10月１日に予定されている消費税率の８％から10％への引上げを実現する必要がある。』
　もはや「頭がおかしい」としか表現のしようがありません。

　２０１４年の消費税増税は、個人消費（民間最終消費支出）の実質値を８兆円分も吹き飛ばしました。結果、デフレ脱却は夢と消えたのです。
　それにも関わらず、未だに「個人消費の拡大を通じて経済活性化につなげるため」という意味不明なレトリックで、増税を推進してくる。

　しかも、骨太の方針２０１８では、増税後の「需要変動の平準化、ひいては景気変動の安定化に万全を期す。」と、消費税増税による需要縮小を認めているのです。

（結論）安倍晋三と麻生太郎は頭がおかしい。

いや、しかし、ちょっと待ってほしい。
ひょっとすると、ご両人は天才的な策士かもしれない。

世の中の大多数の経済屋は狂信的な緊縮派であり、健全財政派であり、財政再建派だ。この連中を黙らせるには消費税を上げるしかない。しかし、消費税を上げれば景気が冷え込むことはすでに十分に実証されている。そこで、消費税上げによる需要の縮小を強調することで大幅な財政出動を正当化する。

このように「消費税増税」と「大幅な財政出動」を両立させるために、あえて狂った論理を持ち出したのかもしれない。「頭がおかしい」と罵倒されることを覚悟の上で。

そうだとすると、ご両人は天才的策士ということになる。
はたして頭がおかしいのか、はたまた天才的策士か。結論をだすには来年度の予算案を待つ必要がある。

売国奴・中西宏明（経団連会長）

経団連会長「外国人労働者受け入れ拡大を」
2018年6月11日
日テレNEWS24

経団連の中西会長は、政府が進める外国人労働者の受け入れ拡大について、日本が多様性（＝ダイバーシティ）を増すためにも、そうすべきだとの見解を示した。

政府が外国人労働者の受け入れ条件を緩和する方針であることについて、経団連の中西会長は、日本は人手不足対策のためという以前に、多様な人種を受け入れる必要があるとの考えを示した。

中西会長「もっとダイバーシティに向かった社会になっていくべきだというのが私の大前提。産業の競争力も研究、学問含めて、ダイバーシティは必須」

さらに、大学も、研究・技術革新のためには外国人留学生の受け入れ拡大など、ダイバーシティへの対応が必要であるにもかかわらず、アジアの伸びている大学に比べて「周回遅れだ」と苦言を呈した。

経団連では、組織が競争力を増すためには、外国人や女性、シニアなど多様な人材が集まり、さまざまな異なる視点を持つことが重要だとして、ダイバーシティを推進している。

売国奴・安倍晋三が進めようとしているのは５０万人の単純労働者受け入れだ。売国奴・中西宏明はダイバシティという外国語を持ち出して外国人受け入れを主張した。
日本語をしゃべれない単純労働者を受け入れることが、大学の研究・技術革新のために役に立つ、とどうして言えるのか？
大学のダイバシティが有用だとしても、大量の単純労働者を受け入れて日本社会全体のダイバシティを強化することが正当化されるのか？
売国奴・中西宏明は頭がおかしい。物事を整理して考えることができず、ごちゃごちゃになっている。

アメリカの移民政策として、移民多様化（DV）ビザというのがある。グリーンカードとも呼ばれる。これは米国への移民の率が低かった国々の人々を対象に年間で５万件の永住ビザが発行される制度であり、移民のダイバシティ（多様性）を確保するためのものだ。高卒以上の学歴が必須条件となっている。
売国奴・中西宏明のカビのはえた脳みその中には、このグリーンカードがあるのだろうか。

研究開発という視点で考えれば、多様な人材（ダイバーシティ）は重要である。
研究開発チームが多様な人材により構成されていれば、斬新な発想が生まれて、成功に至る確率が高まるのは確かだ。この場合の「多様な人材」とは、専門分野の異なる研究者、あるいは一匹狼的な性格の研究者などを指す。外国人研究者も多様性を増してくれる。さらに、外国で教育を受けた日本人研究者も多様な人材にカウントできるだろう。
外国人研究者による情報漏えいの危険に配慮する必要がある。研究者の多様性を確保するには、日本人の海外留学を、十分な奨学金を与えるなどにより、奨励すればいい。
外国人単純労働者が研究開発の役に立つなど、あり得ない。
売国奴・中西宏明の脳みそにカビが生えているとみなすのはこういう理由による。
******

ここで、中国人移民にふれておく。
日本に長期滞在する中国人はおよそ７０万人とされている。在留外国人総数２４０万人のおよそ３０％だ。
http://www.moj.go.jp/content/001238032.pdf
安倍政権になっていから急速に増加し、いまや世界第４位の移民受け入れ大国だ。その上、今後さらに５０万人の単純労働者を受け入れようとしているのだ。

JIMINN-TOU（自民党）からJapanのJを排除すると、IMINN-TOU（移民党）になる。自民党ではなく移民党と呼ぶのがふさわしい。
https://ameblo.jp/takaakimitsuhashi/entry-12381905094.html

移民党のバカ議員どもは、ドイツ、スウェーデン、オーストラリアなどの惨状を知らないのだろう。テロ、犯罪が増え、教育・社会環境が破壊されている。オーストラリアは国ごと中国人に乗っ取られかけているという人がいる。
１０数億人の中国に門戸を開けば、日本もたちまち乗っとられるだろう。中国は組織的に移民を送り出しているふしがある。
２０４９年までに世界を支配するのが中国建国１００年の大計なのだ。急激な軍拡と並行して一帯一路や移民の送り出しによって戦わずに世界を支配することを狙っていると考えられる。

中国は一人っ子政策を中止したが、さらに出生率を高めるために補助金制度を検討しているという報道がある。
第二子誕生に報奨金を出す中国＆何もしない日本 2017年03月01日
中国にとって、人間はミサイルや核兵器よりも強力な侵略手段なのである。
だからこそ、世界征服という国家目標を達成するために、人間を増やすことを奨励し始めたのではないか。恐ろしいことである。

中国の国防動員法が発令されれば、日本に滞在する中国人７０万人が蜂起するだろう。中国は自国民保護という大義名分を得て、人民解放軍を送り込んで日本を占領することがあり得るのだ。

そのような中国の世界戦略を知ってか知らずか、間抜けな売国奴の安倍晋三や中西宏明らが、自ら好んで日本国を献上しようとしているのだ。
こいつらを売国奴と呼ぶ理由である。

*****
中国の野望は中国人自身によっても語られている。もはや中国人は世界征服への野望を隠そうともしないのだ。
Unrestricted Warfare: China's Master Plan to Destroy America
The Hundred-Year Marathon: China's Secret Strategy to Replace America as the Global Superpower
The China Dream: Great Power Thinking and Strategic Posture in the Post-American Era
超限戦 21世紀の「新しい戦争」
China 2049

「超限戦　21世紀の新しい戦争」のカスタマーレビューより引用する：

アメリカ海軍も教材に使っているらしい
2014年12月5日
中国の軍人が書いた戦争論として話題になった。
湾岸戦争やベトナム戦争での、アメリカの戦略についてよく観察・研究しており、その失敗と教訓を書いている。

内容

「今後の戦争は、ありとあらゆる手段を使った超限戦になるだろう。ネットなどの手段が増え、概念も広がり、ルールや境界や限界がなくなる。
領土も意味を失い、敵は経済の森に隠れ、ネットの海に潜伏する。戦争に巻き込まれる範囲も規模も拡大する。金融戦、貿易戦、情報戦などあらゆる非武装戦争をミックスした広義の戦争になる。」
「イデオロギーではなく、利益が同盟の基盤となる」
「新兵器と物量があっても戦争に勝てるとは限らない」
「勝利の法則を知ったからといっても確実に勝つとは限らない」
「ルールを無視する敵に対する戦法は、ルールを破ることだけである」
「金融テロリストは、俺が侵入して強盗を働いたのはお前がドアに鍵をかけなかったからだという論理で動く」
「固定観念を打ち払い、視野を広げ、時勢を見て、戦法を見つけ出さなければならない」

…。
いかにして勝つか。あらゆる組み合わせを想像し、巧妙な仕掛けを想定している。
なんと柔軟な思考なのだろう、と感心した。敵ながらあっぱれ。
日本も、新しい軍事思想と体制の編成をしなければならない。
しかし多くの日本人は、古い戦争観にとらわれ、自国を悪と規定し、自らの手足をルールで縛っている。相手は悪意を持ち警戒し、制限なくあらゆる手段で襲ってくるというのに…。
これでは食われ滅びるのを待つだけになってしまう。
この世を生き延びるのは、善い者でも賢い者でも強い者でもなく、環境に呼応し変革できる者だけなのだという認識が必要だろう。


移民を送り込むことも超限戦の一手法であろう。日中戦争がすでに始まっていると認識すべきだ。
中国による日本占領：　恐怖のシナリオ 2010年07月02日
https://blog.goo.ne.jp/stopchina/e/3be4f0deb951c73c0e062c6a19740f68


＜２０１９年２月１２日＞

マジ（ポン）笑えない話...経団連会長「中国に圧力をかけるべきではない」ウォールストリートジャーナル紙上で...｜奥山真司の地政学「アメリカ通信」
2019/02/12 に公開
https://www.youtube.com/watch?v=H5z9PY3Egwc
【この動画の内容は…】 「中西経団連会長「中国は敵ではない」」19-2/4 WSJ

このように、経団連会長の中西某は世界が全く見えていないバカ、あるいは単純な守銭奴だということが証明されたわけだ。困ったことだ。


＜2020年10月6日＞

経団連会長、米大統領のコロナ感染「自業自得」
2020/10/5
日本経済新聞
経団連の中西宏明会長は5日の記者会見で、トランプ米大統領が新型コロナウイルスに感染したことについて「不注意ではないか。ある意味で自業自得だと思う」と述べた。集会でマスクをつけていなかったことに触れ、感染対策が十分でなかったと指摘した。

他国の大統領について「新型コロナ感染は不注意であり自業自得だ」と批判するのは極めて非礼である。そして同時に、世界で数千万人の感染者を侮辱する言葉だ。

この中西宏明という男の出身母体は日立。日立は中国に大きくのめり込んでいる愚かな企業だが、その元凶がこの男なのだろう。

米中の対立が激化して、日立は中国の人質になった。中西宏明は中国に媚びへつらうしかないのだろう。そういうことから、トランプ大統領のコロナ感染は、この男にとって喜ばしい出来事だったと推測される。