ビタミンと消化酵素

Gooのサイトオーナから、１年前くらいに書いた記事

神経細胞の修復に効くビタミンB１２

の続編を書いてみないか、と打診されました．

これがかなり読まれているようで、とても感激なのですが、実は、ビタミン
を生かすためには消化酵素の存在が前提としてあります．

ビタミンをとることは、我々の神経組織や臓器、脳などを活性化させるため
ですが、これが期待通り動くかどうかは消化酵素にかかっている、といえる
でしょう．

消化酵素とは、本来体内で生成される分子をいいます．
すべての生理機能において酵素は活躍していますが、食物の消化も然りです．

つまり、食物の消化は、食べたものを分解し、栄養素を取り出し、体内への
吸収、エネルギー消費、排出をしやすくします．

消化系を害すると栄養失調となり身体における様々な機能障害を起こします．

この消化系活動をサポートするのが消化酵素であり生命の維持に不可欠です．

リパーゼ、プロテアーゼ、トリプシン、ペプチターゼ、アミラーゼなど．

ある意味で、ビタミンサプリメントは食品でもあるので、消化酵素とうまく
併用して効果を高めたいものですね．

EVの現状と未来の車社会とは

以下、電気自動車（EV）に関する記事です．

［ソウル／パリ　１９日　ロイター］　米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）(GM.N: 株価, 企業情報, レポート)や仏ルノー(RENA.PA: 株価, 企業情報, レポート)向けに電気自動車（ＥＶ）の電池を供給する韓国のＬＧケム(051910.KS: 株価, 企業情報, レポート)は１９日、電気自動車の販売が予想ほど伸びていないことから、ルノーとの間で協議している電池工場の共同建設計画に影響が出る可能性があるとの見方を示した。

ＬＧケムのPeter Bahn-suk Kim最高経営責任者（ＣＥＯ）は工場建設計画について「まだ何も決定されていない」と述べた。

また「自動車用電池市場は依然厳しい状況にある」とし、「ＥＶ市場に対する投資家の期待は高過ぎた」との見方を示した。

ルノーは７月、仏国内での電池開発・生産に向け、ＬＧケムと仏ＣＥＡのエネルギー研究機関と戦略提携を結ぶ計画を発表した。

ルノーの広報担当は１９日、３者が９月２６日に枠組み合意に署名したことを明らかにし、「合意は仏国内での電池工場建設の下地となる」と述べた。そのうえで「協議は現在も続いている」とした。

ＧＭの「シボレー・ボルト」や日産自動車(7201.T: 株価, ニュース, レポート)の「リーフ」など、ＥＶの販売は予想を大幅に下回っている。

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実は、EVが厳しくなる、との見方は、東日本大震災あたりからでてきました．

要は、原子力から火力にかわって電気代があがる懸念があったためです．
また、福島原発の事故で、欧米の原子力発電所でも、見直しの声が高まってきました．

確かに、EVは高騰するガソリン代を抑える役目で功を奏するわけですが、
その一方で、走行航続距離の問題は、解決されているとはいえません．

その意味で、現実的なのはハイブリッド車ですね．
エネマネ＝ハイブリッド車だと思っている人は以外に多いようです．

現状、すべての国にハイブリッド車が適用されているわけではありませんが、
小型ハイブリッド車両の開発は、間違いなく未来の姿を示していると思われます．

トヨタは、ハイブリッド車を世界戦略車として世界普及することで、自動車業界の
マイクロソフトになるとみています．

中国、日本経済の同時低迷化突入

インドネシアは経済が活況している一方、中国の経済状況は思わしくありません．

９月２８日、ロイターの記事では、ゴールドマンサックスのオニール会長は、
向こう１０年は、中国経済成長率は、７％に鈍化と予想しています．

さらに、沖縄県・尖閣諸島の領土所有権の問題でますます、中国経済状況が悪化
するとの見方があります．

この主な理由は、中国政府による日本に対する経済制裁を強化した場合中国国内
日本の企業は操業停止となり、現地の多くの中国人労働者が職を失う．

二つ目は、日本企業が現地で儲けた資金の一部を中国に関税として納めている
わけですが、そうした見返りがなくなってしまう．

また、最近、我々の身近でも、以前よりは品質が良くなった中国製品などが日本
国内においても売れなくなる可能性もある．

等々、いろいろな見方があります．元々、中国が消費や投資のターゲットとして
いる欧州経済が低迷し、景気減速は必死とみられていたわけですから、これは、
ダメ押しとなるでしょう．

もちろん、日本にとっても、これまで中国への投資主要国だったわけですから、
その見返りが見込めなくなる分、痛みわけの結果となることは自明的です．

昨今の市況は、中国、日本の株式市場の低迷状況を示唆しているかの如くです．

そうしたことから、中国からインドネシアやマレーシアで構成されるAsean諸国
にさらに投資の目先を移す動きが今後一層活発化してゆくと思われます．